再生可能エネルギーとは？一覧とメリット&潜むデメリット・日本で普及しない理由

再生可能エネルギーは、今や世界中で普及が進められています。しかし、日本は海外諸国に比べて導入が遅れていることもあり、再生可能エネルギーそのものについて詳しく知らない方もめずらしくありません。

再生可能エネルギーとは、どのようなものなのでしょうか。また、日本で導入する際の課題はあるのでしょうか。

ここでは、再生可能エネルギーとは何かを解説した上で、メリットやデメリットについて説明します。

さらに再生可能エネルギーの種類ごとの特徴を紹介し、日本の導入状況や導入における課題や解決策についても解説するので参考にしてみてください。

再生可能エネルギーとは

再生可能エネルギーとは石油や石炭、天然ガスなどの化石燃料ではなく、どこにでも存在する資源を原料とするエネルギーのことです。

CO2を排出しない、もしくは増加させないことから、世界中で導入が進められています。

2020年10月、当時の内閣総理大臣だった菅義偉氏は、2050年にカーボンニュートラルを目指すと宣言しました。

カーボンニュートラルとは、温室効果ガスの排出量から吸収量と除去量を差し引いた合計をゼロにすることを指します。

温室効果ガスの排出量をゼロにするのは現実的に難しいので、ゼロにできない排出量は吸収量と除去量によって差し引きゼロにするのがカーボンニュートラルです。

温室効果ガスの吸収量と除去量を一気に増やすことも現実的ではないため、できるだけ温室効果ガスを削減することが求められています。

そして、従来の化石燃料を利用した発電では温室効果ガスの排出を抑制できないことから、カーボンニュートラル実現のために再生可能エネルギーの利用は急務です。

再生可能エネルギーの種類一覧

再生可能エネルギーには下記があります。

• 太陽光
• 風力
• バイオマス
• 水力
• 地熱
• 太陽熱利用
• 雪氷熱利用
• 温度差熱利用
• 地中熱利用

ひとつずつ詳しく解説していきます。

①太陽光発電

日本で導入量の多い再生可能エネルギーのひとつが、太陽の光エネルギーを太陽電池によって直接電気に交換する太陽光発電です。

エネルギー源が太陽光なので枯渇することがなく、基本的にはどこにでも発電設備を設置できます。

屋根や壁など使われていないスペースに設置することも可能であり、広い場所がなくても発電できるというメリットもありますよ。さらに、蓄電できる設備と組み合わせることにより、非常用電源として使うことも可能です！

②風力発電

風力発電は、風のエネルギーを電気エネルギーに変えて発電する方法。欧米諸国に比べると導入は遅れている傾向にありますが、2000年以降の日本での風力発電導入件数は急速に増えています。

陸上でも洋上でも風力を利用して発電できるので、土地が狭い日本でも取り入れやすいのが特徴です。

また、大規模発電による発電コストは火力並みを誇り、高効率で電気エネルギーに交換できるため無駄がありません。風さえ吹いていれば夜間でも発電できるため、時間に左右されないのも魅力です。

③バイオマス

（出典：バイオマス発電のしくみ – バイオマス発電｜中部電力）

バイオマスとは、動植物などから生まれた生物資源を指す言葉です。生物資源を燃焼したりガス化したりすることで発電する方法は、バイオマス発電と呼ばれています。

バイオマス資源は光合成によってCO2を吸収して育つため、CO2を排出しないものとして扱うことができ、温室効果ガスの排出量を実質ゼロとすることができます。未活用の廃棄物を燃料とすることで、廃棄物の有効利用や減少につながるのもメリット。

さらに、バイオマス資源が生まれる農山漁村の持続的な発展につながることも期待できます。捨てていた家畜の排泄物や生ゴミなどから発電できるため、地域環境の改善にも役立つでしょう。

④水力発電

水力発電は、水を利用して発電する方法。大規模なダムがイメージされがちですが、小規模な水力発電所もあります。河川の流氷を利用したり、農業用水や上下水道を利用したりして発電を行います。

日本は水資源に恵まれているため、水力を利用すれば安定的に発電し電力を供給することが可能です。

また、水力発電所を一度建設すれば、その後数十年間発電が続けられるというメリットもあります。日本では昔から発電に水が利用されているので、技術力やノウハウが豊富にあるのも魅力的なポイント。

⑤地熱発電

地熱発電も、日本では歴史の長い発電方法です。日本は火山帯にあるので、地熱を利用した発電がしやすいという特徴がありますよ。

発電に利用した高温の蒸気や熱水は、農業用ハウスや魚の養殖、暖房などに再利用できるため無駄になりません。また、地熱発電では昼夜を問わず蒸気を噴出させるので、時間帯に左右されず安定した発電ができます。

⑥太陽熱利用

太陽熱利用は太陽の熱エネルギーを集熱器に集めて、給湯や冷暖房などに活用するシステム。日本では古くから導入されてきたので、広く親しまれています。

太陽光を利用するため、資源が枯渇する心配がありません。さらにシステムが単純なので、高度な知識や技術が不要でどこでも手軽に導入できるのもメリットです。

⑦雪氷熱利用

雪や冷たい外気を使って作り出した氷を保管し、冷熱が必要な時期に取り出して利用するのが雪氷熱利用。

寒冷地の豊富な資源を、ビルの冷房や農作物の冷蔵などに利用できます。

寒冷地の気候をエネルギーのために活かせるので、地域活性化につながる可能性が高いです。また、除排雪や融雪などでコストがかかる雪を有効利用でき、新たな価値の創出につながりますよ。

⑧温度差熱利用

地下水や河川水、下水などの水源を熱源としたエネルギーを利用するのも、再生可能エネルギーの一種です。夏場は水温の方が温度が低く、冬場は水温の方が温度が高いことから、ヒートポンプを使って熱を利用します。

温度差熱利用は、地域の熱供給源として冷暖房に活用されているのが特徴。燃料を燃やさなくていいので、クリーンなエネルギーといえます。さらに、熱源と消費地が近いため、都市型エネルギーとして注目されているのです。

⑨地中熱利用

浅い地盤中に存在する低温の熱エネルギーを利用するのが、地中熱利用です。1年中温度の変化が見られない熱を利用するため、夏は外気温よりも地中温度が低く、冬は外気温より地中温度が高いという温度差を利用して冷暖房を行います。

空気熱源ヒートポンプを利用できない環境でも利用できるという特徴があり、放熱用の室外機がなく、稼働時の騒音がとても小さいのがメリット。また、地中熱交換器は密閉式なので、環境汚染の心配がありません。

再生可能エネルギーのメリットとデメリット

さまざまな種類がある再生可能エネルギーですが、供給するメリット・デメリットがあります。

メリット

まずは、メリットから紹介していきます。再生可能エネルギーが普及すると、多くのメリットが得られます！

①環境問題対策

再生可能エネルギーの大きなメリットのひとつが、環境問題対策ができることです。

再生可能エネルギーは、温室効果ガスを排出しない、または増加させないエネルギーです。温室効果ガスの削減目標を達成するためには、再生可能エネルギーへの切り替えが必要といえます。

温室効果ガスは地球温暖化の大きな要因であるため、排出量を減らさなければなりません。地球温暖化の進行により、すでに世界中に悪影響が出ています。日本でも平均気温の上昇、農作物や生態系への影響、台風などによる被害が引き起こされているため、再生可能エネルギーを導入し温室効果ガスの排出量を減らして、地球温暖化を食い止める必要があるのです。

②エネルギー自給率の向上

エネルギー自給率を向上できることが、再生可能エネルギーの大きなメリット。

日本は火力発電に使用する化石燃料をほとんど輸入に頼っているため、エネルギー自給率が低いという課題があります。

エネルギー自給率が低いと、化石燃料の輸入先で国際情勢が不安定になった場合、燃料の安定的な供給や価格決定などの点でリスクを被ることになります。実際、化石燃料のほとんどを輸入に頼っている日本の電気料金は、国際比較をすると決して低い水準ではありません。

安定した電力供給のためには、純国産のエネルギーの割合を増やし、自国のエネルギー自給率を高める必要があるのです。再生可能エネルギーは日本国内で生産できるので、エネルギー自給率の向上に役立ちますよ。

③地域活性化

再生可能エネルギー設備を作ることで、地域活性化につながります。再生可能エネルギーを地域で作って地域内で消費するエネルギーの地産地消を実践することで、地域産業の新興が期待できます。その結果、新たな雇用の創出や地域内の所得増加などのメリットを得られますよ。

さらに、地域で再生可能エネルギーを導入すれば、災害時の自立分散型エネルギー源の確保もできます。自然災害の多い日本では、万が一の場合に頼れるエネルギー源を確保しておくことは大きなメリットになると言えるでしょう。

デメリット

続いて、デメリットについても解説していきます。

火力発電・原子力発電といった発電方法に比べると、劣っている点もあるのです。

①発電量が不安定

メリットがたくさんある再生可能エネルギーにも、もちろんデメリットはあります。大きなデメリットのひとつが、発電量が不安定になりやすいこと。太陽光や風力などは発電量が天候や季節に大きく左右されるので、需要と供給のバランスが崩れて大規模停電が発生する可能性もあります。

②発電コストが割高

発電コストが割高であることも、再生可能エネルギーのデメリット。特に、日本の再生可能エネルギーは市場規模が小さいため、発電コストは高いと言われています。

世界では再生可能エネルギーの発電コストが急速に低下し、化石燃料など他の電源と比べてもコスト競争力が劣らない程度になっているので、日本でも発電コストを下げなければ導入は進まないでしょう。

③国民の負担が大きくなっている

再生可能エネルギーの発電量が増えると、再生可能エネルギー促進賦課金が高くなり、電気代が高くなる可能性があります。

国は再生可能エネルギーの普及を促進するために「FIT制度」を設けています。これは、太陽光・風力などの再生可能エネルギー由来の電力を、一定期間固定価格で買い取る制度です。

FIT制度の買取費用は、再生可能エネルギー促進賦課金(再エネ賦課金)として、全ての方の電気代に加算されています。そのため、再生可能エネルギーの普及が進むと、国民全員の電気代が高くなるのです。

2023年は化石燃料の高騰により再エネ賦課金が1.4円/kWhまで大幅に低下していましたが、2024年度はまた3.49円/kWhまで値上げされています。

2050年までのカーボンニュートラル実現に向け、今後も国による再生可能エネルギー発電の普及促進は続くので、再エネ賦課金の単価も上昇傾向が続くでしょう。

③エネルギー密度が低い

再生可能エネルギーは、単位面積あたりでどのくらい発電できるかを表すエネルギー密度が低いという特徴があります。

エネルギー密度が低いと、発電するために大きな設備が必要になり、広い敷地がある場所でないと導入できません。大きな設備は導入コストがかかってしまうため、再生可能エネルギー普及促進の足かせとなってしまいます。

再生可能エネルギーと固定価格買取制度（FIT）の関係

（出典：制度の概要｜固定価格買取制度｜なっとく！再生可能エネルギー）

固定価格買取制度（FIT制度）とは、再生可能エネルギーの普及を目的として定められた制度で、再生可能エネルギーを利用して発電した電気を一定期間同一価格で電力会社が買い取ることが定義されています。

ここでは日本で導入されている割合の高い、太陽光・風力と固定価格買取制度の関係を解説していきます。

太陽光発電

太陽光をエネルギーとして発電した電気を売電する場合、

10kW以下の太陽光発電（住宅用太陽光発電）であれば、10年間16円で売電することができます。

10kW以上の太陽光発電（産業用太陽光発電）の場合、20年間9.5〜12円となっています。
（それぞれ2024年度の売電価格）

太陽光発電には住宅用太陽光発電があるので、非常電源も兼ねて一般家庭で導入が可能です。

また、投資としても始めやすく、企業だけではなく個人の方で太陽光発電を所有するケースが多いです。

太陽光発電は土地活用としても有効で、農地転用して太陽光発電事業用地にしたり、ソーラーシェアリング（営農型太陽光発電）として農業をやりつつ太陽光発電で電気を発電することもできます。

そのため、身近に取り入れやすく近年人気を集めています。

風力発電

風力発電は、2016年までは1kWhあたり55円で売電できたので、太陽光発電を導入するよりも利益が多くなると企業や投資家から注目を集めていましたが、年々売電価格が低下し、2024年度には1kWhあたり12~14円となりました。

この価格では太陽光発電との差がほとんどないことから、個人事業主や投資家は風力発電よりも太陽光発電を選ぶことが多いようです。

日本の再生可能エネルギー比率の現状と海外との比較

（出典：総論｜再エネとは｜なっとく！再生可能エネルギー）

日本の再生可能エネルギーの電力比率は、2020年時点で約20%です。2014年には12%だったので少しずつ増えていますが、主要国の中でも電力比率はそこまで高くありません。

2020年の再生可能エネルギーの電力比率の内訳は水力7.9%、バイオマス3.2%、地熱0.25%、風力0.86%、太陽光8.5%でした。

他の電源による電力量は、火力が74.9%、原子力が4.3%だったので、石炭や液化天然ガスを利用する火力発電に大きく依存していることがわかります。

海外諸国は、積極的に再生可能エネルギーの導入を進めています。特に欧州では取り組みが進んでおり、英国を含んだ欧州28カ国全体で再生可能エネルギーの電力分野の導入割合は、2020年に約38.6%となりました。

欧州の再生可能エネルギー電力の割合は、日本の2倍近くにもなるのです。欧州の2020年の化石燃料による発電の割合は37.3%だったので、初めて再生可能エネルギーが上回りました。

再生可能エネルギーを普及させなければいけない背景

再生可能エネルギーは枯渇しない純国産のエネルギーですので、利用割合を増やしていくことで日本のエネルギー自給率を高めることができます。

日本のエネルギー自給率は2020年度で11.3%と、他の国に比べてもかなり低い水準です。

(出典：資源エネルギー庁)

これは、火力発電の燃料である石炭・石油・LNGを輸入に頼っているのが原因です。

しかし、エネルギー供給を他国に依存しすぎると、国際情勢の変化によってエネルギーの安定供給ができなくなる可能性があります。

現在、燃料の輸入先をバランスよく振り分けるなどの対策がとられていますが、燃料費の高騰に伴う電気料金の高騰など、国際情勢が日本のエネルギー供給に与える影響力は顕著です。

再生可能エネルギーを普及させ、エネルギー自給率を高めることは、安心して生活するために不可欠なのです。

日本で再生可能エネルギーが普及しない3つの課題と解決方法

再生可能エネルギーは環境に優しく枯渇しない理想的なエネルギーですが、なかなか普及が進まないのには理由があります。

ここからは、再生可能エネルギーが抱える課題と、その解決策について解説していきます。

課題①

導入コストが高くなりがちで普及が進まないことです。初期費用が高いことは、参入の大きな障壁となってしまいます。

例えば、日欧の産業用太陽光発電システム費用の比較は以下の通りです。

(出典：資源エネルギー庁)

ただし、再生可能エネルギーの導入コストは、年々下がっている傾向です。今後もさらなる技術革新によって、導入コストの削減が期待されます。

課題②

日本で導入されている再生可能エネルギーの多くが、太陽光や風力など天候に左右されるものであることです。天候によって発電量が変わるエネルギー源ばかりを利用していると、電力の供給が不安定になり大規模停電が起こるリスクもあります。他の安定した発電方法と組み合わせたり、電力システム全体の改革によって電力量の調整を進めたりすることが必要です。

課題③

地域理解が得られず導入が進まないことが挙げられます。住民にとってのメリットをわかってもらえなければ、地域理解を得るのは難しいでしょう。風力や水力など景観や自然環境に大きく関わるものは特に、住民の理解を得られるよう説明会や環境アセスメントを実施することが求められます。

再生可能エネルギーに関するよくある質問

再生可能エネルギーについて考える時に、気になる点についてまとめました。

再生可能エネルギーのFIT制度は終了する？

FIT制度の終了時期は決まっておらず、今後も継続されます。

2019年にFIT制度の見直しが行われた際、FIT制度が終了するのではという報道がありましたが、新制度が制定され終了はしませんでした。

ただし、FIT価格(売電価格)が下がってきており、電気代は上がってきているため、今後はFIT認定を受けずに自家消費型太陽光発電を導入する「Non-FIT」の施設が増えると考えられます。

再生可能エネルギーを家庭や企業で使うには？

再生可能エネルギーを使うためには、以下ような方法があります。

太陽光発電設備を導入する

自宅や社屋の屋根に太陽光発電設備を導入する方法です。太陽光発電由来の電気を自宅や自社で使えるようになり、電力会社から購入する電気を減らせるので電気代を削減できるメリットもあります。FIT認定を受ければ、安定的な売電収入も得られます。

再生可能エネルギー由来の電気が使える電気料金プランにする

電力会社の中には、非化石証書を利用して実質的に再生可能エネルギー由来の電気を供給するという電気料金プランがあるところもあります。

電力会社の乗換や料金プランの変更をするだけで、二酸化炭素排出量をゼロにできるので手軽です。ただし、通常の電気料金プランより少し割高になる可能性があります。

カーボンニュートラル・カーボンクレジット・カーボンオフセットの違いは？

カーボンニュートラルとは、二酸化炭素を排出したとしても、吸収したり除去したりして、排出量をプラマイゼロにすることです。

カーボンクレジットとは、再生可能エネルギー発電や、森林保護・植林、省エネルギー機器の導入によって削減した二酸化炭素を、企業・自治体間で取引できるようにした仕組みのことです。

国内のカーボンクレジットには、非化石証書・グリーン電力証書・J-クレジットがあります。企業や自治体で直接取引する場合もあります。

カーボンオフセットとは、二酸化炭素の排出量を削減したり、カーボンクレジットを購入したりして埋め合わせ(オフセット)する取り組みのことを指します。

つまり、カーボンニュートラル達成を目指してカーボンオフセットを行う際、カーボンクレジットを利用するということになります。

まとめ

再生可能エネルギーは、今後温室効果ガス排出量の削減を目指す日本において重要なエネルギー源です！しかし、日本での導入は海外諸国ほど進んでいません。日本の再生可能エネルギーにまつわる課題を解決し、導入を促進してカーボンニュートラル実現のための取り組みを進めることがさらに求められます！

（参照：経済産業省資源エネルギー庁）

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