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エネファームの設置費用と環境に優しいのに普及しない理由とデメリット・発電の仕組みを解説

エネファームは、家庭用燃料電池として電気とお湯を同時に作り出すコージェネレーションシステムです。

ここではエネファームの発電の仕組みを始めとして、価格相場や導入費用、そして実際のメリット・デメリットを徹底解説します。

実際に設置した人の評判や口コミも併せてご紹介していきます。

エネファームとは?

エネファームとは、「家庭用燃料電池コージェネレーションシステム」の愛称で、「貯湯ユニット」と「燃料電池ユニット」が搭載された自家発電システムです
「エネルギー」と農場を意味する「ファーム」を組み合わせて名付けられました。

エネファームの発電の仕組み

普段私たちの生活に供給されている都市ガスやプロパンガス(LPガス)から水素を取り出し、空気中の酸素と化学反応させることで、電気を発生させます。
一般的によく知られている「水の電気分解」とは逆の原理で電気を生み出し、その際に発生する熱を使用して同時にお湯を作り出します。

【エネファームとは】発電の仕組み

(出典:エネファーム公式サイト)

発電出力はメーカーにもよりますが、500~700Wであり、それ以上の電力を使用する場合は購入電力を使用します。エネファームは貯湯ユニットが満タンになってしまうと発電が出来なくなるので、定期的にお湯を使うことが必要です。

家庭で生み出した電気やお湯はそのまま家庭の電化製品や、お風呂などで給油として用いることが出来るので、電気を自給自足するエコな暮らしの実現が出来るようになります。

エネファームの耐用年数と寿命

エネファームの寿命は10年~20年と想定されています。

メーカーの保証期間は一般的に10年とされていますが、その後継続的に使用するためには定期的なメンテナンスが必要となります。エネファームは2009年に販売が開始された機器なので、販売開始後12年の2021年現在、それ以上のデータはまだないのが現状です。
フルメンテナンスサポート期間内の10年以内であれば、無償で定期点検と修理が受けられますがそれ以降は有償になります。

以下メーカーごとのメンテナンス費用です。

継続使用点検 定期点検
パナソニック製 約5万円・1回実施 約10万円・2~3回実施
京セラ製 約2万、約14万・1回ずつ実施
アイシン製 約20万円・1回実施

エネファームに搭載されている燃料電池ユニットが完全停止した場合は、発電機能を使用することはできないので、再度交換が必要になりますが、貯湯ユニットはそのまま使用することが出来るので給湯や暖房は使用可能です。

会社ごとに契約内容は異なりますので、エネファーム設置の際はメーカーにお確かめください。

エネファームの価格相場・導入費用について

エネファームを導入することで暮らしは豊かになりますが、メンテナンス費用だけでなく初期費用も高くかかってきます。

一般的なエネファームの本体価格は100~200万ほどになります。

以下メーカー毎の価格の相場をまとめました。

パナソニック 約100万円
京セラ 約120万円
アイシン精機 約200万円

※あくまで目安となりますので、メーカーや種類・オプションによって費用は前後することをご了承ください。

また本体価格だけでなく、工事費用も30~80万円程かかってくるので、総額すると200万以上の費用が必要になると考えておいた方がいいかと思います。

導入時かかる費用に追加してメンテナンス費用の積立も考慮に入れて導入を検討する必要があります。

詳しく知りたい方は各メーカーや対応する都市ガス会社にお問い合わせください。またはそれぞれのメーカーで商品説明の詳細が記載されているので、そちらも確認してみると良いと思います。

エネファームの4つのデメリット

近年広く普及されているエネファームですが、デメリットも存在します。
ここではエネファームのデメリットを4つ取り上げて紹介します。

  1. 設置スペースが必要
  2. ガス代がかかる
  3. 初期費用が高い
  4. エネファームで発電した電気は売電できない

以下詳しく解説します。

①設置スペースが必要

自宅にエネファームを設置する場合はいくつかの条件が揃っていなければいけません。

まず屋外であること、通気性が十分であること、そして設置スペースの確保です。

エネファームは戸建住宅を所有していることが必要があるので、都内の密集地に住んでいる方は導入が難しいかもしれません。

メーカーにもよりますが「燃料電池ユニット」と「貯湯ユニット」を設置するためのスペースを少なくとも約1.1㎡は確保する必要があります。余裕をもって一畳以上のスペースは確保しておいた方がいいかもしれません。

また設置スペースの確保だけでなく、既存住宅に設置する際は、配管、配線経路の確保も必要となってくるため、更に工事が必要になる場合もあります。

近年はマンション用のエネファームやサイズの小さいスマートなエネファームも発売されているので、今後デザイン性に優れたエネファームも期待出来るかもしれません。

②ガス代がかかる

エネファームはガスを利用した発電システムなので、一般的に電気会社から供給される電気使用量が削減される代わりに、ガスの使用量は増加します。それに伴いガス代も増加するので、光熱費が全くかからなくなるわけではありません。

しかし料金プランによってはエネファームを導入することでガス代が導入前より少なく済む場合もあるので、光熱費全体で考えるとメリットの方が大きくなります。

③初期費用が高い

前述した通り、150~200万円と非常に初期費用が高いエネファームですが、初期費用・工事費用に加えてオプションを付けることによって更に費用が高くなります。

オプションの例としては、停電時などの災害時にも電気を使用できる「停電時発電継続機能」や発生した熱を使用した「ガス温水暖房乾燥機」や「ガス温水床暖房」などがあります。

それぞれプランを追加することによる料金割引プランもあるので、ご利用のガス会社にご確認ください。

④エネファームで発電した電気は売電できない

太陽光発電システムは自家発電した電気を売電出来ることで有名ですが、エネファームではそれができません。エネファーム単独で設置する場合は、電力会社との契約もなく売電メーターもないため、余剰電力が発生しても売電することができないというわけです。あくまでも自家発電した電気は家庭内でのみ使用することになります。

太陽光発電投資のように直接的な利益を得ることはできませんが、エネファームと太陽発電を一緒に導入することで得られるメリットを最後にまとめているので、そちらも是非参考にしてみてください!

エネファームの6つのメリット

前述した通りエネファームにはデメリットも存在しますが、大きなメリットも存在します。

ここではエネファームの以下の6つのメリットを取り上げて、詳しく紹介していきます。

  1. 発電時に有害な物質を発しない
  2. 送電ロスが少ない
  3. 騒音トラブルになりづらい
  4. 電気代が節約できる
  5. 停電時や災害時でも電気が使える
  6. 補助金制度が使える 

①発電時に有害な物質を発しない

火力発電原子力発電とは異なり、エネファームはガスから水素を取り出し酸素と化学反応させて電気を作成するので、その過程で少量の二酸化炭素の排出はありますが、有害物質を発することはほぼありません

発電する際に生じる熱エネルギーをそのまま使用するため、石油や天然ガスの一次エネルギーの使用量を削減することができます。

一次エネルギー使用量:23%削減

二酸化炭素排出量:38%削減

この通り環境にも優しく、近年拡大している地球温暖化の防止にも大きく貢献していることがわかります。

家庭での利益だけでなく、社会にも役立つのがエネファームの大きな特徴ですね。

②送電ロスが少ない

有害物質の使用量や排出量を抑えているのは、発電時に送電ロスが少ないことが理由としてあげられます。

従来のシステムでは自宅から離れた発電所から電気が送電されて自宅に供給されますが、エネファームを導入することで、自宅が発電所となるため発電所から自宅に送電される過程が短縮され、無駄になる電力が少なくなるのです。

エネファーム導入前と導入後のエネルギー効率を比較してみると

エネファーム導入前:エネルギー効率35~40%

エネファーム導入後:エネルギー効率70~90%

なんとエネファームを導入することで50%ものエネルギー効率をあげることが出来ます

またエネファームには使用状況などを確認できるリモコンが搭載されています。

使用電気量や貯湯ユニットの残量を確認できるので、どれほど節約出来ているのかを目で直接確認することができるのです。

③騒音トラブルになりづらい

太陽光発電やエネファーム以外にも多くの自家発電システムが存在しますが、他の発電機と比べると騒音は少なくトラブルになりづらいのが特徴です。

しかしエネファームは低音周波と呼ばれる人によっては不快に感じる音を発するので、エネファームを設置する際は十分注意した方が良いでしょう。

高い初期費用を払い隣人トラブルに発展するのは避けたいですよね。

④電気代が節約できる

従来は電力会社からの購入電力で供給を賄っていますが、エネファームを導入することで家で使用する電気の40%~50%をエネファームで発電した電気で賄うことが出来ます。

総務省統計局によると4人家族の年間光熱費は約26万ですが、エネファーム導入後は年間8~10万ほどのコストの削減が望めます

エネルギー導入に伴うお得なガス料金プランもあるので結果としてガス代もお得になることもあるので、是非確認ください。

エネファームの保証期間が10年間なので約100万の光熱費の削減が想定されます。

このように多くの費用が削減できるのがエネファームのメリットですね!

⑤停電時や災害時でも電気が使える

実はエネファームは発電中であれば停電時にも電気を使用することが出来ます

電時自立発電機能付きのエネファームにはレジリエンス性が備わっており、停電時にもエネファームが発電することで、電気やお湯を使用することが出来ます。

発電中に停電が起こると、停電時用の自立発電に停自動で切り替わりエネファームは発電し、復旧後は自動で元に戻ります。

各メーカーの最大発電出力まで同時に電気を使うことが出来るので、停電時にも安心して過ごすことができます。停電時にもテレビや携帯の充電切れを心配することなく情報収集できるのは大きいですよね。

またエネファームは貯湯ユニットが搭載されているので、災害時に水道が止まっても、水に困ることはありません。

ヒータ―給油機能が搭載されている場合は、ガスが止まっても電気ヒーターでお湯を作れます。

※エネファームの水を飲料水に使うことはお控えください

台風や豪雨など自然災害の多い日本で、エネファームは人々に安心安全な暮らしを提供します。

⑥補助金制度が使える

初期費用が高く導入に躊躇いがある方もいると思います。

実はそんな初期費用のコストを抑えるための、補助金制度というものが存在します。

補助金制度については別の章で詳しく説明しているので併せて参考にしてください。

エネファームを導入した人の評判・口コミ

ここまででエネファームのメリット・デメリットをご紹介しましたが、実際に導入した人の評判または口コミはどうなのでしょうか?

良い評判・悪い評判どちらもまとめていきます。

【エネファームの良い評判】

・発電状況や・タンク残量が確認できる
・電気代が半額くらいで済むようになった
・エコへの意識が高まった

【エネファームの悪い評判】

・初期費用が高くガス代も増えた
・思ったより電気代が安くならなかった
・故障が多くメンテナンスの手間がかかる
・撤去費用が多くかかる

実際に導入した人の話を聞くと、説得力がありますね。

良い評判だけでなく悪い評判も念頭に入れて、導入の検討をすることを推奨します。

できる限り初期コストを抑えるために利用したい補助金制度

2024年(令和6年)度、「住宅省エネ2024キャンペーン」という補助金・助成金制度が実施されます。

2023年にも行われていた国の制度で、補助金事務局に登録されているエネファームを設置すると、最大で18万円の補助金を受けられます。

また、自治体でも独自にエネファーム設置に補助金を出しているところもあります。

例えば、東京都江東区の場合、住宅向けのエネファーム設置に設置に要する経費の5%(上限10万円)の補助金が受けられ、国の補助金と併用が可能です。(申請期間:2025年3月15日まで)

お住まいの自治体に補助金制度があるかどうか、詳しくはこちらで確認してみてください。

一般社団法人日本コミュニティーガス協会 【2023年度エネファーム補助金について】

申請は補助金申請は販売業者や取り付け業者などの事業者が行います。見積もりを依頼する際に、補助金が利用できるか確認するようにしましょう。

どの補助金も予算に上限があるのが一般的です。補助金の交付は先着順ですので、設置予定の方は早めに相談してくださいね。

エネファームと太陽光発電を一緒に導入すれば省エネ効果抜群!

(出典:エネファーム公式サイト

エネファームで発電した余剰電力は売電することが出来ませんが、太陽光発電と併せてダブル発電を行えば、更に省エネ効果を得ることができ、利益にも繋がります。

ダブル発電を行うことで発電に余裕が生まれ、エネファームで発電した電力を家庭の供給に回し、太陽光発電で余った電力は全て売電することが可能になります。

またエネファームと太陽光発電を組み合わせることで二酸化炭素のの大幅な削減が見込めるので、省エネ効果が高まります。

太陽光発電とは

太陽の光エネルギーを、太陽電池(太陽光パネル)によって電気に変換する発電方法です。

以下のような特徴があります。

  1. 二酸化炭素を排出しない
  2. 家庭用に導入しやすい
  3. 余った電力は売電できる
  4. 非常時の電源として使える

①二酸化炭素を排出しない

太陽光は無限に得られる再生可能エネルギーであり、太陽光発電は発電の際に二酸化炭素を排出しません。

水力・風力・地熱などと同様に、地球に優しいエネルギーであると言えます。

②家庭用に導入しやすい

再生可能エネルギーの中でも、家庭に導入しやすいのが大きな特徴です。

水力・風力・地熱といった発電方式は、設置場所が限られたり、騒音が問題になったりと、簡単には家庭に設置できません。

対して太陽光発電は、太陽パネルをデッドスペースとなっている屋根上に設置することで利用できます。

③余剰電力は売電できる

太陽光発電は、余った電力を10年間固定価格で売電できる「FIT制度」の対象です。そのため、ある程度設置費用がかかったとしても、どれくらいで元が取れるか、シミュレーションしやすくなっています。

設置の際にかかった初期費用を、売電収入と電気料金の削減で相殺していけば、10~12年で元が取れると言われています。

④非常時の電源として使える

地震や台風などの災害時に、停電になってしまったとしても、太陽発電システムがあれば昼間は電気を使うことができます。

さらに、蓄電池EV(電気自動車)も一緒に導入しておけば、夜も電気を使えるようになり、長期的な停電に備えることも可能です。

エネファームが普及しない理由と今後の課題

エネファームが普及しない最大の原因は、導入費用とメンテナンス費用の高さです。

エネルギー効率の高さは問題なく、二酸化炭素の排出量削減に大きく貢献することができます。しかし、導入費用を取り返せるほど光熱費が削減できるのは、電気とお湯の使用量がかなり多い家庭だけです。

また、保証期間の10年はメンテナンスを無料で受けられますが、それ以降は自費で修理や点検を行うことになり、費用がかさみます。

今後は、エネファームの低価格化が課題です。

技術革新によってエネルギー効率がさらに上がったり、補助金によって普及が促進され生産量が増えたりすれば、導入費用が下がる可能性が高いでしょう。

エネファームに関するよくある質問

エネファームを検討している方が気になる点についてまとめています。導入前に確認してくださいね。

エネファームとエコキュートはどちらがおすすめ?

エコキュートとは、価格が安い夜間電力を利用してお湯を沸かす給湯機器のこと。空気の熱を利用してお湯を沸かす「ヒートポンプ技術」で、通常の電気給湯機よりも省エネなのが特徴です。

オール電化家庭の場合は、給湯設備としてエコキュートを設置すると、光熱費の削減などメリットが大きいです。また、初期費用はエネファームより安くなります。しかし、もちろん発電はできません。

「ガスを使用して給湯・発電したい。」「エネルギー効率を高めて地球に優しい電気を使いたい。」「停電時の備えにしたい。」という場合には、エネファームを選んでください。

エネファームとエコジョーズの違いは?

エコジョーズは少ないガスで効率よくお湯を沸かす省エネ性の高い給湯器です。従来のガス給湯器では捨てられていた廃棄熱を再利用するので、効率よくお湯を沸かせてガス代も下がります。

エネファーム同様ガスを使用しますが、エコジョーズは発電できません。

エネファームは何年で元が取れる?

一般的な家庭の場合、保証期間内で元を取るのは難しいと言えます。

エネファームの保証期間10年間で、設置費用100~200万円の元を取ると考えると、年間10~20万円の光熱費削減額が必要ですが、現実的な数字ではありません。

もちろん20年間エネファームを使用することもできますが、修理費やメンテナンス費が発生してきます。

経済的なコスト削減を第一に考えるなら、エネファームは向いていないでしょう。

エネファームでガス代が高いのはなぜ?

エネファームを導入すると、発電にガスを利用するためガス代が高くなります。しかし、電力会社から購入する電力量を減らせるため、その分電気料金が安くなります。

また、発電時の熱を給湯に利用するため、給湯にかかるガス代も抑えられます。

エネファームで得をするのはどんな人?

お湯の使用量が多い家庭ではメリットが大きくなります。家族が多い家庭や、ガス温水式床暖房がある家庭では、元を取りやすくなるでしょう。

また、都市ガスが使える世帯の方が、プロパンガスよりもガス代が安くお得です。

まとめ

今回はエネファームの仕組みやメリット・デメリットを詳しくまとめましたが、少しでもエネファームについて理解を深められましたか?

普及が拡大していると言っても、まだエネファームについて良く知らない人が多いのが現状です。

エネファームは決して安価ではないので、家庭の電気使用量を確認したうえで設置の検討をするのが良いと思います。

また営業マンなどはメリットだけを伝えて購入を勧めてくる場合もあるので、何も知らないまま契約してしまった……なんてことがないように、デメリットをしっかりと理解した上で、判断するようにしましょう。

省エネや環境性に優れるという観点から、国もエネファームの更なる普及の拡大を目指しています。2030年には全世帯の約1割の導入を目標としているので、今後機能性の優れたエネファームの登場や、費用の削減も期待できるかもしれません。

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