投資コストが安い、少額から取引が可能など、個人の投資家にとって魅力的なETF。

1990年代の導入当初から着実に資産残高を伸ばし、現在は日本の個人投資家のETF残高は1兆円を超えてさらに伸び続けていますが、投資初心者には不明な点も多く、興味はあっても中々実際の投資には踏み切れないという人がいるようです。

この記事では、ETFとは何か、投資信託との違い、ETFのメリットとデメリットについて解説していきます。

ETF（上場投資信託）とは

出典：投資信託協会

ETFとは、日経平均やTOPIXなど、特定の指標と連動した運用成績になるよう設計された上場投資信託（Exchange Traded Funds）のことです。

ETFは1990年にカナダのトロント証券取引所で始まったとされています。「金融商品で20世紀最大の発明」と言われ、ETF市場はわずか30年のうちに500兆円を超える規模に成長しました。

日本では1995年に初のETF「日経300株価指数連動型上場投資信託」が誕生。その後、順調に市場を拡大し、2023年現在で、日本のETF市場の残高は60兆円を超えています。そのうちの大部分が日本株ETFで、日経平均やTOPIXなどの指数と連動するものになっています。

これだけ大きな市場規模をもつETFですが、保有の大半は金融機関によるものであり、個人投資家の保有残高は1兆円規模にとどまっています。

ETFという言葉は知っていても、実際に売買を行ったことがある個人投資家は限られているようです。

まずはETFとは何か、投資信託との違いや種類などについて分かりやすく説明します。

（参考：東京証券取引所「個人投資家に対するETFの利用状況等に係るアンケート調査」）

ETFと投資信託の違い

	投資信託	ETF
上場	していない	している
取引場所	証券会社・銀行など	証券会社
取引価格	1日ごとの基準価格	リアルタイムで反映
指値・成行注文	不可	可
信託報酬	高め	安め
信用取引	不可	可

ETFは上場投資信託という名前の通り、投資信託の一種です。

投資家からお金を集めて証券会社などが運用するという点では通常の投資信託と同じです。

上場していることで通常の投資信託と異なる点をピックアップしてみました。

• 証券取引所で売買できる
• 価格の反映がリアルタイム
• 保有コストが安い
• 信用取引が可能

以下、順番に説明していきます。

証券取引所で売買できる

ETFの取引は東証など、株式と同じ証券取引所で行われます。

上場されていない投資信託は、銀行や証券会社などの販売会社を通じて取引されます。

証券会社を通じて取引するため同じように感じますが、ETFは証券取引所で売買しています。

ETFの販売窓口は、株式と同じように証券会社になりますが、証券取引所での売買ですので、取引できる時間帯や休みの日も、証券取引所のルールに従うことになります。

価格の反映がリアルタイム

ETFは、日経平均やTOPIXなど、特定の指数に連動した投資信託ですが、取引の値動きはリアルタイムで反映され、売買されます。

一方、通常の投資信託は、取引単位である基準価格は1日ごとに公表されます。基準価格は1日1価格ですので、前日の基準価格が決まれば、1日の間に価格が変わることはありません。

ETFは株式と同じように、指値注文や成行注文ができるところも、他の投資信託とは違っています。

保有コストが安い

投資信託にかかるコストには、主に販売手数料と保有にかかるコスト（信託報酬）があります。

ETFは一般の投資信託に比べて、信託報酬が安く設定されています。

信託報酬が比較的安いということは、保有コストが低いということですので、金融商品を長期で保有する際には大きなメリットになります。

信用取引が可能

信用取引とは、投資家がお金または株式を借り、自己資金にレバレッジをかけて投資をすることです。自己資金が少なくても大きなリターンが期待できる分、損した場合のリスクが高くなります。

ETFは株式と同じように、この信用取引を行うことができます。

上場されていない投資信託では、普通、信用取引を行うことはできません。

ETFの種類

ETFにはどんな種類があるでしょうか。

ETFの種類の分け方は幾つかありますが、初心者でも分かりやすいのは投資対象によって分ける方法でしょう。

ETFの投資対象に従って、大まかな種類分けをしてみました。

地域	投資対象	概要
日本	株式	日本国内の株式を対象としたETF。 中でも、日経平均やTOPIXなどの代表的な指数に連動したものが多い。 さらに業種や規模別、テーマ別などで分けられる。
	債券	日本の国債を対象としたETF。 株式よりも安全性の高い債券に投資したい人向け。
	REIT	REIT（不動産投資信託）のうち日本向けのJ-REIT銘柄を対象としたもの。
海外	株式	海外の株式と連動したETF。 特定の国だけでなく、先進国、新興国などの地域別に投資するものもある。 また、グローバル企業や業種別などで投資するものもある。
	債券	海外の債券を対象としたETF。 先進国や新興国の国債を対象としたものの他、グローバル企業の社債や複数の海外債券を組み合わせた高配当型などもある。
	REIT	REIT（不動産投資信託）のうち海外の銘柄を対象としたもの。 国や地域を限定したものの他、S＆PのREIT指数などREIT指数と連動したものなどがある。
商品・コモディティ		金や原油など商品を対象としたETF。 株式や債券などのETFと組み合わせることによって、リスク分散が狙える。

ETFの種類は、このように投資対象で分類したもののほか、運用方針によって、エンハンスト型・バランス型、レバレッジ型・インバース型などに分けられます。

エンハンスト型とは指数に連動しつつわずかにアクティブな運用を取り入れたもの、バランス型とは複数の市場や銘柄に投資しながらベンチマークを上回る運用を目指すものです。

レバレッジ型は、日経平均やTOPIXなどの指標の変動率にレバレッジをかけたレバレッジ指数と連動した運用を、インバース型はそれと逆の動きをするような運用を目指す、という違いがあります。

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ETFの4つのメリット

1990年代に始まって以来、個人投資家の残高を着実に伸ばしているETF。

投資家たちを惹きつける魅力、ETFのメリットとは何でしょうか？

ETFのメリットをまとめると以下のようになります。

• 少額から投資ができ、分散投資しやすい
• 保有コストが安い
• 指数連動で値動きが分かりやすい
• 取引の利便性が高い

ETFのメリットについて1つずつ詳しく解説していきます。

少額から投資ができる

ETFは株式と同じように取引できますが、株式よりも売買単位が小さく設定されているので、少額から投資ができる、というメリットがあります。

ETFの多くは最小売買単位が2万円以下で設定されており、中には千円台から投資できるものもあります。

例えば、上場インデックスファンド日経225（ミニ）は、設定当初一口あたり約千円から売買可能となっています（2023年6月現在では1口2000円を超えています）。

これが、日経平均の代表的な銘柄に投資しようと思ったら、1単元あたりで数十万円はかかります。

少額から投資ができるので、資金が限られた人でも投資が始めやすく、また分散投資が可能なのがETFのメリットです。

分散投資がしやすい

直接株式へ投資をすると、銘柄ごとの投資ですのでリスクが限定されてしまいます。

ETFは、幾つかの銘柄を組み合わせて投資することになるので、1つの銘柄に投資するだけでリスク分散がしやすい、というメリットがあります。

日経平均のうちの1つの銘柄に投資するか、日経平均全体の指数に投資するかでリスク分散の度合が違ってきます。

さらに、少額から投資できるので、複数のETF銘柄を保有することによって、さらにリスク分散することが可能です。

保有コストが安い

「ETFと投資信託の違い」でも説明しましたが、ETFは通常の投資信託と比べて信託報酬が低めに設定されているものが多くなっています。

人気のあるETFと投資信託を比較してみましょう。

商品名			信託報酬
米国株式 （S&P 500）	iシェアーズ米国株式 インデックス・ファンド	投信	0.4125％
	iシェアーズ S&P 500	ETF	0.03％
日本株式 （日経225）	ニッセイ日経225 インデックスファンド	投信	0.275％
	日経225連動投信	ETF	0.12925％

例えば、米国株式のS&P 500をベンチマークとする投信では、iシェアーズのインデックス・ファンドの信託報酬0.4125％と、iシェアーズ S&P 500ETFの信託報酬0.03％で、10倍以上の差があります。

日本株式の日経平均をベンチマークとする投信では、ニッセイの日経225インデックスファンドの信託報酬0.275％に対し、日経225連動投信ETFでは0.12925％と1/2以下の水準になっています。

販売手数料などは商品や販売会社によって異なりますが、信託報酬が安いということは、長期間で金融商品を保有した場合に大きなメリットになります。

また、販売手数料ゼロのノーロード型の投資信託は以前からありましたが、通常のETFや投資信託では信託報酬は必ず発生するのが普通でした。

しかし、近年では、信託報酬がゼロのETFや投資信託も一部販売されています。

指数連動で値動きが分かりやすい

ETFは日経平均やS＆Pなど、何らかの指数と連動するように設計されたファンドです。

従って、個別の株価や独自の運用方針をもつファンドよりも値動きが追いやすく、初心者でも分かりやすいのが特徴です。

特に、日経平均やTOPIX、NYダウやS＆Pなどの代表的な指数は、ニュースなどでも報道されますし、専門家でなくてもリアルタイムで動きを追うことができます。

個別の企業の業績や株価変動を予測するのは、投資初心者には中々難しいですが、代表的な指数に連動するETFであれば、値動きが把握しやすいのです。

取引の利便性が高い

ETFは上場されている投資信託で、株式と同じように取引できるので、投資信託と比べて取引の利便性が高い、というメリットがあります。

ETFであれば、個別株と同じような指値や成行注文、信用取引などをすることができます。

指値とは一定の価格に決めて取引を行うこと、成行とは指定したタイミングの時価に合わせて取引を行うことです。

信用取引は、証券会社から資金や株を借りて、自己資金を超える取引を行うことです。一定の保証金（担保）を差し出すことにより、レバレッジをかけて取引することができます。

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ETFの3つのデメリット

ETFのメリットをあげてみましたが、ETF投資にデメリットは無いのでしょうか？

少額から分散投資できて保有コストも安い、投資初心者にはありがたいETFですが、いくつか気をつけなければならないデメリットもあります。

ETFのデメリットをまとめてみました。

• 分配金再投資が自動でできない
• 株式にはない保有コストがかかる
• 市場価格と基準価格が乖離するリスクがある

分配金再投資が自動でできない

ETFは分配金が払われますが、この分配金の再投資を自動で行うことができません。

通常の投資信託の中には、分配金の再投資型があり、購入手数料なしで分配金を自動で再投資できるものがあります。利益をそのまま再投資に回せるので、複利効果のある効率的な投資ができるのです。

しかし、ETFでは分配金を再投資したい場合には、その都度自ら手動で再投資手続きをする必要があります。

株式にはない保有コストがかかる

ETFは通常の投資信託と比べて信託報酬が安いというメリットがありますが、個別の株式と比較すると、信託報酬がある分保有コストがかかります。

個別の株式には信託報酬や経費率といった保有コストは発生しませんので、株式の取引と比べるとその点はデメリットと言えます。

市場価格と基準価格が乖離するリスクがある

市場で価格がリアルタイムに変動する上場投資信託ETFですが、実は、投資信託ですので実際には毎日取引後に決定される「基準価格」が存在します。

ETFの基準価格は毎日午後8時頃に、取引の結果を反映した数値が発表されます。

理論上は、売買取引で使用する市場価格と基準価格は完全には一致しない為、例えば基準価格よりも下回る市場価格でETFを売却した場合には、一定の損が発生します。

ETFは指数連動の安定的な運用方針のものが多いため、特に初心者は価格の乖離リスクをさほど気にする必要はありませんが、ETFの乖離率は必ず公表されているので、売買時にはチェックしておきましょう。

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初心者がETF投資を始める方法と注意点

少額から始められるETFは、投資初心者にはぴったりの金融商品です。

『でも株式も買ったことがないから、始めるのに不安・・・』

初心者がETF投資を始める場合の手順や注意点について解説していきます。

ETFの始め方

ETFを始めるには、大きく分けて3つのステップがあります。

1. 投資対象を絞る
2. 証券会社を選び口座を開設する
3. 実際に注文する

各ステップを順番に分かりやすく説明していきましょう。

①投資対象を絞る

まずは投資対象や商品を絞ることから始めましょう。

投資できる金額を決め、1つのETFに絞るのか、複数のETFに分散するのかを決めます。

自分が今保有している貯蓄額や金融商品とのバランスも大切です。

「ETFの種類」で紹介した表を参考に、日本株にするのか海外株にするのか、REITや商品などにするのか、大体の投資対象を決めます。

その上で、例えば米国株だったら「ETF 米国株」などと検索して、人気のETF商品にどんなものがあるか調べてみます。

初心者の場合は、例えば米国株ならS＆Pなど、代表的な指数と連動するものを選ぶと良いでしょう。また、人気が高く資産総額が大きい銘柄にした方が、流動性も高いので安心です。

最終的な投資銘柄の決定は、利回りだけでなく、コスト（販売手数料や信託報酬）や最低投資金額などを勘案して決めましょう。

②証券会社を選び口座を開設する

購入したいETFが決まったら、取り扱いのある証券会社を選び、口座を開設します。

初心者の場合は、資産高が大きいメジャーな銘柄から始めることが多いと思いますので、証券会社選びに過度に神経質になる必要はありません。

既に取引している証券口座がある場合は、その証券会社から購入できるETFの中から選ぶのでも良いでしょう。

③注文する

証券口座を開設したらいよいよ実際にETFの注文をしてみましょう。

証券会社のHPなどに具体的な注文方法が案内されているはずですが、注文の際には以下のようなことを決定する必要があります。

• 口数
• 注文方法（指値注文か成行注文か）
• 通貨（外国株や債券の場合）

口数は、銘柄によって最低取引単位が決まっているので、その単位に合わせて、「基準価格×購入口数＝投資金額」になるように設定してください。

注文方法は、とにかく今すぐ購入できる方を優先したい場合は成行、多少時間がかかっても決めた価格にこだわりたい場合は指値にします。

通貨については、手数料などを勘案して、外貨建てで投資するか、円建てで投資するかを決定します。

証券会社のHPに、注文の仕方や考え方などの案内がされていますので参考にしましょう。

おすすめのネット証券

それでは、おすすめのネット証券をご紹介します。

SBI証券

口座数	1000万口座
取引手数料（税込）	1注文の約定代金 5万円まで：55円 5万円超10万円まで：99円 10万円超20万円まで：115円 20万円超50万円まで：275円 50万円超100万円まで：535円 100万円超150万円まで：640円 150万円超3,000万円まで：1,013円 3,000万円超：1,070円
NISA	〇
積立NISA	〇
IPO実績	89社（2022年）
投資信託	2,684本
外国株	5,400銘柄以上
取引ツール	・HYPER SBI 2（国内株式版） ・HYPER SBI ・SBI CFDトレーダー
スマホアプリ	・SBI証券 株アプリ ・SBI証券 米国株アプリ ・かんたん積立 アプリ ・HYPER FXアプリ ・HYPER 先物/オプションアプリ ・HYPER CFDアプリ
ポイント	Tポイント / Pontaポイント / dポイント / Vポイント（クレカ積立）

SBIグループは証券総合口座数が国内No.1の証券会社です。また、SBI証券は日本のインターネット証券最大手として知られています。

証券総合口座1,000万口座の開設と、多くの投資家からも高い評価を受けています。

取扱銘柄が多く、ネット証券にも関わらず、大手総合証券並みの新規公開株を扱っており、投資の選択肢が広がります。

三井住友カードでのクレジットカード決済による「クレカ積立」でVポイントも貯まります。また、TポイントやPontaポイント、ｄポイントなどをメインに設定することで、ポイントが同時に貯まりおすすめです。

アプリの操作も簡単で、投資の初心者にもおすすめの証券会社です。

マネックス証券

口座数	216万口座以上
取引手数料（税込）	1約定あたり手数料 約定20万円：115円 約定50万円：275円 約定100万円：535円 約定300万円：1,013円 約定500万円：1,013円
NISA	〇
積立NISA	〇
IPO実績	61社（2022年）
投資信託	1,300本以上
外国株	4,900銘柄以上
取引ツール	・マネックストレーダー ・MonexTraderFX ・マルチボード500 ・チャートフォリオ ・フル板情報ツール
スマホアプリ	・マネックストレーダー株式スマートフォン ・マネックス証券アプリ ・トレードステーション米国株スマートフォン ・SNS型投資アプリ「ferci」 ・マネックストレーダーFXスマートフォン
ポイント	マネックスポイント

マネックス証券は、国内でTOP10に入る大きな証券会社です。ネット証券の中では比較的大きい規模になるでしょう。

取扱銘柄が多く、中でも米国株や中国株が充実しています。

米国株に強いため、FacebookやAmazonなど、世界的大企業に投資したい人にはおすすめの証券会社です。

国内のIPO（新規公開株式）も多く、IPO投資をする方にはぴったりです。

また、手数料の安さも魅力の一つで、米国株や中国株の取引コストを抑えたい方にはマネックス証券をおすすめします。

楽天証券

口座数	900万口座以上
取引手数料（税込）	1約定あたり手数料 約定20万円：0円 約定50万円：0円 約定100万円：0円 約定300万円：0円 約定500万円：0円
NISA	〇
積立NISA	〇
IPO実績	65社（2022年）
投資信託	2,635本以上
外国株	5,000銘柄以上
取引ツール	・マーケットスピード2 ・マーケットスピード ・マーケットスピード for Mac ・マーケットスピード II RSS ・マーケットスピードFX ・楽天MT4
スマホアプリ	・iSPEED ・iSPEED for iPad ・iSPEED FX ・iSPEED 先物
ポイント	楽天ポイント

楽天証券は楽天グループのネット証券会社です。

FXや投資信託など、オンラインとレートが豊富で、初心者にも経験者にも喜ばれるネット証券です。

また、楽天グループということもあり、楽天ポイントで投資できる「ポイント投資」もあります。

さらに、「iSPEED」や「マーケットスピード」といったトレーディングツールも活用しやすく操作性に優れています。

投資に関する情報が充実しているので最新の投資情報を確認でき、投資初心者へのサポートも万全です。

ETFを始める際の注意点

初心者にも始めやすいETFですが、始める際に頭に入れておきたい注意点が幾つかあります。

• 元本保証ではない
• 指数と乖離することもある
• iDeCoやつみたてNISAを利用した方が良いことも

ETFを始める際の注意点を以下にまとめてみましたので、参考にしてください。

元本保証ではない

ETFは投資信託ですので、元本保証ではなく価格変動リスクがあります。

売買のタイミングによっては損が出ることもありますので、注意が必要です。

投資する金額は、貯蓄や元本保証型の金融商品との資産バランスを考慮して、無理のない範囲で投資するようにしましょう。

指数と乖離することもある

ETFは基本的にベンチマークの指数と連動するように設計されていますが、複合的な要因により指数と乖離してしまうこともあります。

実際の売買で問題になるほど乖離することは稀ですが、タイミングによっては指数の動向とズレることもありますので、売買時には、連動指数との乖離を、念のためチェックしておくと良いでしょう。

iDeCoやつみたてNISAを利用した方が良いことも

少額から始められるので投資初心者にも人気のETFですが、iDeCo（個人型確定拠出年金）の対象にはなっていません。

また、つみたてNISAでも、投資できるETFは8銘柄のみとかなり限定されています（2023年6月現在）。

iDeCoやつみたてNISAは投資利益が一定額まで非課税となるメリットがありますので、投資方法によってはそちらを利用した方が良い場合があります。

一般NISAではETFも対象となっていますので、年金型や積立型の投資はiDeCoやつみたてNISAでETF以外の商品を選び、一般NISA口座でETFを購入する、といった方法も考えられます。

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ETFに関するよくある質問

ETFに関してよくある質問をまとめてみました。

ETFの利益には課税される？

課税されます。

ETFの投資利益には、主に売却益が出る場合と分配金が出る場合があります。

売却益は、譲渡所得として申告分離課税の対象、分配金は、配当所得として総合課税または申告分離課税の対象となります。

申告分離課税の場合は原則確定申告が必要となりますが、証券口座で源泉徴収ありの特定口座を選べば確定申告は不要です。

譲渡所得と配当所得の税率は、20.315％です（2023年6月現在）。

ETFの分配金をもらうための条件って？

ETFの分配金をもらうためには、権利付最終日まで当該ETFを保有している必要があります。

権利付最終日はETFの決算の2営業日前となっていますので、その時点でETFを所有していれば分配金の権利があります。

分配金の権利がある場合は、決算終了後に、自動で口座に分配金が振込されます。

ETFの運用会社が破綻した場合のリスクは？

ETFの運用会社が破綻した場合でも、ETFの資産は信託財産として保護されます。

運用会社はETFの運用指図を行うだけであり、投資家からの預かり資産は信託銀行で保管されていますので、運用会社が破綻したからと言って、ETFの資産が毀損することは基本的にありません。

信託報酬ってどうやって払うの？

信託報酬は資産残高に応じて一定の料率をかけた費用が、毎日自動的に差し引かれています。

信託報酬は別途支払う手続きは必要はありません。

まとめ

ETFについて、投資信託との違いやメリット・デメリット、購入する方法や注意点などについてまとめてみました。

日銀のETF買い入れなどがニュースでも取り上げられ、日本の金融機関が多く購入しているETFですが、低コストで少額で分散投資ができるなど、個人投資家にとってのメリットがたくさんあります。

一方、分配金再投資が自動でできないというデメリットデメリットや、つみたてNISAやiDeCoの制度では制限があるなどの注意点もあります。

自分の投資スタイルや優先したい投資先などを考慮して、ETFの購入タイミングや商品を選ぶようにしましょう。

 

参考サイト：

一般社団法人投資信託協会
NEXT FUNDS
日興アセットマネジメント
日本経済新聞