【太陽光発電のメリット・デメリット】住宅用太陽光パネルの設置や効果を解説

  • 太陽光発電投資
  • 公開日:2026.01.09
  • 更新日:2026.01.09
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太陽光発電は、脱炭素やCO2削減など環境に目を向けた活動が進んでいることもあり、近年注目を集めています。

太陽光発電の導入を考えている場合、下記のような疑問を持っている方も多いのではないでしょうか?

  • 太陽光発電のデメリットはあるの?
  • デメリットを上回るようなメリットを知りたい
  • 太陽光発電を設置するとどのぐらい電気代が安くなるの?

住宅に太陽光パネルを設置することで、電気代の節約できたり、電気の買取制度で利益を得られるなどのメリットがあります

しかし、天候に左右されることや初期費用の高さなどから、デメリットも存在します

この記事では、太陽光物件の売買仲介数No.1のソルセルが、太陽光発電 (ソーラーパネル)を導入する際のメリットやデメリットを解説していきます!

太陽光発電のメリット
①電気代が節約できる
②再エネ賦課金がかからない電気が使える
③災害・停電時の非常電源として利用できる
④売電収入が得られる
⑤屋根の断熱性・保温性が高まる
⑥オール電化と相性が良い
⑦環境保全に役立てる
太陽光発電のデメリット
①売電価格が低下している
②初期費用が高い
③天候・天気によって発電量が左右される
④パネル設置に向いていない住居もある
⑤設置エリアによっては出力制御の対象になる
⑥近隣トラブルに発展する可能性がある
⑦施工不良による雨漏りの可能性

当記事の監修者

石野社長

エレビスタ株式会社(https://erevista.co.jp/)代表取締役。2009年から起業14年目のWEBマーケッター兼 連続起業家。2013年から太陽光発電所の売買仲介No.1プラットフォーム「SOLSEL(https://solsel.jp/)」を運営。累計の流通総額は1,400億円を超えている。

「世界をもっと”もっとも”に。」というミッションのもと、再生可能エネルギーと金融の分野でメディア事業を展開し、「業界No.1プラットフォーム」を目指して、日々奮闘中。

経済誌「Forbes JAPAN」や「ベストベンチャー100」「アジアの注目企業100」の選出などメディア掲載多数。

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目次

太陽光発電とは

太陽光発電(Photovoltaic Power Generation)とは、太陽電池を用いて太陽光エネルギーを電力に変える発電方式のことです。太陽光発電には太陽電池・太陽光パネル・ソーラーパネル・太陽電池モジュールなど様々な呼び名があります。

メガソーラーと言われる大規模な発電所だけでなく、自宅や企業といった様々な場面で活用されています。

太陽光は石油や石炭とは違って有害物質を発しないクリーンなエネルギーです。環境汚染や地球温暖化といった環境問題が叫ばれる現代で最も注目されています。

また、寿命50億とも言われる太陽光を活用してエネルギーに変換するため、枯渇しないエネルギーとして非常に注目されています。

関連記事:FIT制度(固定価格買取制度)の終了後はどうなる?太陽光発電の売電価格推移【2025年】
メガソーラーのメリット・デメリットと環境破壊につながるという問題点について解説

ソーラーパネルで電気を作る仕組み

引用:【図解つき】太陽光発電の仕組みを初心者向けにわかりやすく解説! – EV DAYS | EVのある暮らしを始めよう

太陽光発電は、太陽光が太陽電池に当たることで、太陽電池の中にある電子が動き出して電気が発電されるという仕組みです。

太陽電池は小さな半導体で形成されていて、電線を繋ぐことによって太陽光が当たっている間はずっと電力に変換することができます。

太陽光パネルは、モジュールや太陽電池、ソーラーパネルと呼ばれることもありますよ。

住宅用太陽光発電のメリット

住宅用太陽光発電のメリット

太陽光発電のメリットは、下記の通りです。

  • ①電気代が節約できる
  • ②再エネ賦課金がかからない電気が使える
  • ③災害・停電時の非常電源として利用できる
  • ④売電収入が得られる
  • ⑤屋根の断熱性・保温性が高まる
  • ⑥オール電化と相性が良い
  • ⑦環境保全に役立てる

①電気代が節約できる

太陽光発電(ソーラーパネル)を導入することにより、電力会社に支払う電気料金を抑えることができます。

蓄電池と組み合わせて活用すれば、陽の当たらない夜でも貯めた電力を活用できるので電気を全て自給自足・電気料金を0にすることも可能です。

加えて家庭内で消費できなかった電力(余剰電力)は電力会社に売電することができるため、電気代を節約できて所得も得られるという金銭面でのメリットが大きい点が嬉しいですね。

②再エネ賦課金がかからない電気が使える

電力会社から電気を購入する場合、再エネ賦課金がかかります。自宅に太陽光発電を設置すれば、再エネ賦課金の支払いを削減できます。

再エネ賦課金とは、再生可能エネルギーの普及促進のための料金です。

固定価格買取制度(FIT制度)によって、電力会社は再生可能エネルギー由来の電気を一定期間固定価格で買い取ることが義務付けられています。この買取費用は、再エネ賦課金で賄われています。

今後、再生可能エネルギーの普及が進むにつれて、再エネ賦課金は高くなる想定です。

しかし、もちろん自家発電した電力を使う場合には支払う必要がないため、その分電気料金を削減できます。

③災害・停電時の非常電源として利用できる

災害時や非常時に停電が起こった場合、太陽光発電システムを設置しているご家庭では「自立運転機能」により、電気を使って生活することが可能です。

また、蓄電池を導入することにより、夜間も電気を利用できます。蓄電池とはいえ1度に使える量は限られているため、通常通りに使えるというわけにはいきませんが、あるのとないのでは心持ちがまったく違います!

実際に震災後は太陽光発電や蓄電池の導入を検討するご家庭も多いようです。今後はさらに緊急時の電力確保は重要視されていくと言えるでしょう。

④売電収入が得られる

太陽光発電で発電した電気は、電力会社に買い取ってもらうことができます。

国が新たに制定した初期投資支援スキームにより、FIT制度よりも太陽光発電導入費用を早く回収できるようになりました。詳しくはこちらをご覧ください。

また、より多くの利益が欲しいという方は中古太陽光発電の購入を検討するのもおすすめです。

中古の太陽光発電というと、「発電量が少なそう」「故障しそう」などのネガティブなイメージを持つかもしれませんが、市場に出回っている太陽光発電のほとんどは利回りがいい優良物件です。

中古太陽光発電のメリットは、売電価格が高いことと過去の発電量が確認できるため新規物件よりも収益シミュレーションが正確という点にあります。

中古太陽光発電システムがある中古住宅を購入する人も増えています

⑤屋根の断熱性・保温性が高まる

太陽光パネルを屋根の上に設置すると、夏は涼しく、冬は暖かく過ごすことができるようになります。

夏には、パネルで屋根に当たる直射日光が遮断されます。さらに、太陽光パネルと屋根の間に空気の層ができて断熱性が高まり、室内の温度上昇が抑えられるのです。

冬には、パネルが冷気から屋根を守ります。さらに、部屋の中の熱を逃がしにくくなる効果もあるため、室内を暖かく保てます。

関連記事:太陽光パネルには遮熱効果・断熱効果あり!節電になると話題に

⑥オール電化と相性が良い

太陽光発電は、IHクッキングヒーターやエコキュートなどがあるオール電化住宅と相性が良い設備です。

太陽光発電は昼間に多く発電します。そのため、IHクッキングヒーターやエアコンといった電化製品で昼間に電気を多く使うオール電化住宅は、自家消費するのに効率が良くなります。

また、オール電化住宅の場合、深夜の電気料金が安いプランを使うことができます。昼間は太陽光発電由来の電力を無料で使い、深夜は安い単価の電気を使えば、電気料金を最大限に削減可能です。

⑦環境保全に役立てる

太陽光は、石炭や石油とは違って二酸化炭素(CO2)や大気汚染の原因となる硫黄酸化物(SOx)などを排出しない、環境にやさしいクリーンなエネルギーです。

メガソーラーに対する批判の声が多いのは事実ですが、住宅用太陽光発電なら場所も取らないため、環境を破壊する危険はなく、むしろ太陽光パネルを導入するだけで環境問題へ大きく貢献できるため、住宅用太陽光発電を環境保全の観点から設置する家庭も多いです

住宅用太陽光発電のデメリット

住宅用太陽光発電のデメリット

太陽光発電には7つのデメリットがあります。具体的には、下記の通りです。

  • ①売電価格が低下している
  • ②初期費用が高い
  • ③天候・天気によって発電量が左右される
  • ④パネル設置に向いていない住居もある
  • ⑤設置エリアによっては出力制御の対象になる
  • ⑥近隣トラブルに発展する可能性がある
  • ⑦施工不良による雨漏りの可能性

①売電価格が低下している

固定価格買取制度(FIT制度)が制定された2012年の売電価格は40円を超える価格に設定されていました。

しかし価格は毎年下落しており、2024年に新規で太陽光発電を導入した場合の売電価格は9.5〜12円と大幅に低落しています。

この売電価格だけを見ると、今から太陽光発電で収益を得ようとを始めても手遅れだと思うのも無理はありません。

ただし、固定価格買取制度が制定された2012年に比べて設置費用も年々価格が低下しています。

これは量産することでコストが抑えられたり、開発費用が昔よりも安くなっていることが要因です。

この状況を見て、国が制定したのが初期投資支援スキーム制度です。初期投資支援スキームの概要はこちらでご確認ください。

FIT制度(固定価格買取制度)とは、2012年7月、国によってFIT制度(固定価格買取制度)が制定されました。再生可能エネルギー源(太陽光、風力、水力など)でつくられた電気を、国が定める価格で一定期間電気事業者が買い取ることを義務付ける制度です。

FIT制度によって、安定した収益を得られる投資性の確立という点で注目を浴びました。

②初期費用が高い

太陽光発電は新規から中古・土地付きなど様々な商品がありますが、気軽に太陽光発電を導入するには初期費用の高さがネックです。

以前は、太陽光発電システムの導入コストは3kW程度の小さな太陽光発電所でも600万~800万もの設置費用がかかっていました。

しかし2012年ごろから、生産設備への大規模な投資によって叶った安価な中国製モジュールの普及や、ヨーロッパの経済不況による太陽光システムの在庫過多によりシステムの導入価格は大幅に低下しており、2024年に設置された10kW以上の平均値(単純平均)は32.6万円/kWとなっています。

出典:資源エネルギー庁|太陽光発電について 2024年12月

価格が安くなっている一方で、暑さに弱いというパネルの弱点を補う新素材の開発や集光能力を上げる研究などが進められており、パネルの性能は向上し続けています。

低価格で高品質のパネルが設置できるようになったため、売電価格が低下しても10~12年と比較的短期間で初期費用の回収が可能です。

③気候・天気によって発電量が左右される

太陽光発電は、太陽の光をエネルギーとして電気を発電します。そのため、太陽光がどのくらい射すかや気温などによって発電量が左右されてしまいます。

晴天時の発電量を100%とすると、くもりや雨の日は下記のように発電量が少なくなるのがわかります。

晴れの日の発電量 100%
曇りの日の発電量 40〜60%
雨の日の発電量 5〜20%
夜間 発電不可

しかし、上記の発電量はあくまで目安であり、太陽光エネルギーから電気エネルギーへの変換時の「変換効率」を工夫することによって改善することができます。

また、近年では耐熱や積雪に対応した太陽光パネルも開発・研究されているため、今後は天候の影響もさらに少なくなっていくことが予想されます。

関連記事:太陽光発電は天候に左右される?曇り・雨の日との発電量の比較や対策方法を解説

④パネル設置に向いていない住居もある

太陽光パネルはどんな住居にも設置できるわけではありません。設置に向いていない家は以下のようなものです。

  • 築年数が50年以上の木造住宅
  • 屋根の面積が狭い
  • 屋根が北向き
  • 屋根に影がかかる
  • 降雪量が多い

太陽光発電設備を設置するためには、パネルの重さに耐えうる屋根の強度が必要です。あまりに古い家の場合は設置できない場合があります。

また、屋根の面積が狭かったり、入り組んでいたりすると、十分な容量のパネルが置けずに、メリットが出にくいです。

さらに、屋根が北向きであったり、建物や木の影がかかっていたりすると、パネルに十分な太陽光が当たらず、期待するような発電量が得られない場合があります。

悪質な業者を避けるためには、見積もりサイトの利用が一番です。

最近では、住宅用太陽光発電だけじゃなく産業用太陽光発電の見積もりサイトもあるので、用途に合わせて利用するのをおすすめします。

見積もりサイトは無料で利用でき、複数の業者の見積もりを出してくれるので、怪しい業者に引っかからないだけではなく、初期費用を抑えられるというメリットもあります。

⑤出力制御を受けると売電収入が減る

出力制御が実施されると、その時間帯には売電ができなくなってしまうため、売電収入が減ってしまいます。

しかし、住宅用太陽光発電は出力制御の優先度が低く、制限される可能性が低いです。

出力制御は、電気の需要と供給のバランスを維持するために、電気をあまり使わない時間帯や使用量の少ない季節に発電した電気の買取を抑制することをいいます。

電力系統の需給のバランスが崩れてしまうと、電力が安定して届けられなくなり、最悪の場合大規模停電が発生します。

日本では火力発電をはじめとし、原子力発電や再生可能エネルギーで発電しています。基本的に出力制御は、下記の画像のように制御しやすい発電方法から順に行われ、太陽光の優先順位は低いので、頻繁に起こるものではありません。

出典:資源エネルギー庁

関連記事:太陽光発電の出力制御とは?対象地域と今後の見通し・対策を解説
【原子力発電のメリット・デメリット】仕組みや日本・世界の稼働状況などわかりやすく解説

⑥近隣トラブルに発展する可能性がある

太陽光パネルに太陽の光が反射し、近隣の住民の生活に影響を与えてしまう可能性があります。

このようなトラブルは、すべての太陽光発電に当てはまるわけではなく、基本的に北向きに太陽光パネルを設置した場合に起こるケースが多いです。

太陽光発電を北向けに設置する場合で北側に住宅などがある場合は、事前に住民に説明したり、パネルの向きを変えることを検討しましょう。

⑦施工不良による雨漏りの可能性

施工業者の中には、適切な施工方法を知らずに雨漏りなどのトラブルになることがあります。

施工時のトラブルで雨漏りした場合、気づくまでにある程度の時間がかかるため、悪質の業者であれば責任逃れされてしまう可能性があります。

優良な施工会社は施工IDを保有しており、これまでの施工実績を公開してます。また、施工業者リフォーム瑕疵保険への加入が必須条件なので、保険に加入していないような業者は悪質な業者だと判断できます。

保険に入っていない悪質業者が施工トラブルを起こした場合は、修繕費用を支払ってくれないことも考えられるので要注意です。

一方、設置時のミスが原因ではない場合は修繕費用として下記の金額を自己負担する費用があります。

雨漏り修理費用の目安 5万円~30万円前後
瓦屋根など屋根材の交換 1㎡あたり3万円前後
天井の雨漏り修理費用の目安 15万円前後

(参考:住宅用太陽光発電の雨漏りの原因は設置ミス?もしものときのメーカー保証や対策 | 太陽光発電メリットとデメリット

太陽光発電の設置価格相場・初期費用

出典:資源エネルギー庁|太陽光発電について 2024年12月

上のグラフは、住宅用・産業用の太陽光発電システムのコスト推移を示したものです。

FIT制度が始まった2012年には住宅用で約43万円/kWでしたが、その後年々低下し、2024年の平均は住宅用28.6万円/kW(新築)、既築32.6万円/kW、産業用22.6万円/kWとなっています

太陽光発電の価格相場は着実に下がっており、住宅では3〜5kW設置が主流で85〜143万円前が初期費用の目安です。

一方、産業用は50kWで約1,130万円、100kWで約2,260万円と規模に応じて大きな投資額になります

また、2025年度からは屋根設置向けの新たな投資支援スキームが導入予定で、導入初期の売電単価が高めに設定される見込みです。

これにより回収年数が変わる可能性があるため、導入を検討する際は最新の制度条件を確認することが重要です。

住宅用太陽光発電と産業用太陽光発電の違い

​​太陽光発電は、発電規模によって「住宅用太陽光発電」と「産業用太陽光発電」の2種類にわけられます。

住宅用太陽光発電 産業用太陽光発電
設置場所 屋根・カーポートなど 屋根・地面など
出力 10kW未満 10kW以上
固定買取期間 10年間 20年間
買取方法 余剰売電 10~50kW:余剰売電
50kW以上:全量売電
設備費用 新築で26.1万円/kW
既築で28.1万円/kW
28.3万円/kW
(10kW以上の場合)

住宅用太陽光発電は、出力が10kW未満の太陽光発電設備です。主に自宅の屋根やカーポートの上に太陽光パネルを設置します。売電方法は余剰売電が適用されます。

余剰売電は、発電した電気を自宅で使用し、余った電気を電力会社に売るという方法です。

そのため、住宅用太陽光発電は売電での収益ではなく、家庭での節約や災害時の備えとして導入されるケースがほとんどとなっています。

産業用太陽光発電は、発電規模が10kW以上の発電所のことです。主に野立て広い土地に太陽光パネルを設置します。田舎などの広い土地で見かける太陽光発電所は基本的に産業用太陽光発電です。

産業用太陽光発電は、発電規模が10kW以上の発電所のことですが、さらに50kW未満の低圧の太陽光発電所と50kW以上の高圧太陽光発電に分類されます。

2020年より前に稼働開始した発電所は発電した電気をすべて売電できる全量売電が適用されます。2020年以降に稼働開始した発電所の場合は、50kW未満の場合は余剰売電、50kW以上の場合は全量売電が可能です。

日本では住宅用太陽光発電が約8割、産業用太陽光発電が2割の割合で導入されています。

関連記事:太陽光発電投資を選ぶメリット・デメリットは?個人で始める方法や危険性・リスクを解説
余剰売電と全量売電の違いは?売電方法や買取制度について解説

太陽光発電をデメリットを解消して活用する方法

太陽光発電は初期費用が高いため、設置するのを躊躇ケースもかなり多いです。

ここでは太陽光発電の補助制度とタダで設置する方法について解説します。

補助金制度が利用できるケースもある

太陽光発電の初期費用は、住宅用太陽光発電であれば100万円前後です。

しかし自治体の補助金制度を利用すれば、もっと安く太陽光発電を購入することができます。

また、太陽光発電と合わせて蓄電池などの周辺機器を導入すれば、もらえる補助金が多くなるケースもあります。

新築住宅に太陽光発電の設置を検討している方は、省エネ住宅(ZEH住宅)にすることでも補助金制度への申請が可能です。

関連記事:【2024年版】太陽光発電に関連する補助金制度まとめ!国・自治体ごとの制度や申請方法を紹介

PPA・リースの利用で初期費用無料で設置できる

最近太陽光発電のPPAモデルという言葉を少しずつ耳にするようになりました。

PPAモデルとは、自宅の屋根などを事業者に貸し出しすることで太陽光発電を無料で設置できる仕組みです。

契約期間が決まっており、契約期間中の太陽光発電の所有者は事業者となりますが、契約終了後では無償で太陽光発電を譲渡してもらうことができます。

その他にもリースで太陽光発電を設置することも可能です。

導入時に高額な初期費用がかかるのではなく、毎月一定料金・数万円ほどで太陽光発電を設置することができるので、初期費用が高くて太陽光発電を導入できないという方にもおすすめのモデルとなっています。

初期投資支援スキームの利用

初期投資支援スキームとは、太陽光発電の初期費用を抑えるために政府が新たに導入した支援制度です。

初期投資支援スキームは再生可能エネルギー導入を促進する目標のもと、従来の売電価格よりも約1.6倍高い24円/kWhという価格が適用されています。

この優遇措置は、住宅用太陽光発電システム導入を考えている人なら利用するべき制度です。

FIT制度は太陽光発電導入費用を約10年で回収できるような買取価格を設定していましたが、初期投資支援スキームはFIT制度よりも短期間で導入費用を回収する目的です。

買取価格を二段階に分け、二段階目の価格に移行する時期に導入費用回収が可能となるような価格設定を行うと見られています。

導入費用回収に時間がかかるというFIT制度の最大の難点をクリアするために構築された制度と言ってよいでしょう。

一括見積サイトを利用して初期費用を抑える

太陽光発電設備を住宅に設置するときに、設置業者がまだ決まっていない場合、無料一括見積サイトの利用がおすすめです。

近所の優良業者を紹介してくれて、一度に見積をとって比較することができます。おすすめの見積サイトを3つ紹介します。

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グリエネは、タイナビと同様に最大5社の一括見積もりが可能です。

完全個別対応を実施しているので、他の太陽光発電業者から営業電話などが入る心配がないのがメリットの1つです。

加盟業者の選定基準は3つなので他社より少なめですが、財務状況のチェックや工事保険加入の有無など必要な審査を実施しているので、安心して業者を選定できます

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太陽光発電に関するよくある質問

太陽光発電システムの導入や、太陽光発電に興味がある方が、気になる点についてまとめました。

太陽光発電に使う太陽光パネル(ソーラーパネル)の耐用年数・寿命はどのくらい?

太陽光パネル(ソーラーパネル)の法定耐用年数は、17年と定められています。

しかし、いざ太陽光発電を稼働させてみると17年以上発電を続けることがほとんどで、パネルメーカーの算出しているデータを見てみると、太陽光パネルの期待寿命は25〜30年です。

関連記事:太陽光パネルの寿命は実際何年?耐用年数や経年劣化率、廃棄方法を解説!

太陽光発電のメンテナンスや点検は必要?

安定した発電量と長期間発電し続けるためには、定期的なメンテナンスが必要不可欠です。

とはいっても、太陽光発電は不動産などよりもメンテナンスが”楽”ということは言えるでしょう。

基本的にメンテナンスや定期点検は専門業者にお任せすれば問題なく行うことができます。メンテナンス費用はかかりますが、売電収入の範囲内でまかなえるので損することはありません。

それよりも、メンテナンスや点検を怠ったことで修繕費や交換費用がかかる方が大きな損失を生み出す可能性が高いです。

メンテナンス費用は太陽光発電の規模によって異なりますが、産業用太陽光発電の場合は50kWあたり年15万円程度が相場です。住宅用太陽光発電の場合はメンテナンスではなく4年に1度の定期点検に10,000円程度の費用がかかります。

太陽光発電を設置すると税金・固定資産税はかかる?

  給与所得者(サラリーマン) 法人・個人事業主
所得税 年間20万以上の利益が出ている場合支払い 売電収入は法人税・所得税になるので支払い必須
住民税 収入額に関わらず必須 なし
固定資産税 10kW以上の太陽光発電を導入

屋根材一体型のソーラーパネルを設置している

「償却資産」に該当するため支払い必須

太陽光発電を設置した場合にかかる税金は上記の通りです。

個人事業主と給与所得者によってかかる税金は異なりますが、基本的に投資目的で太陽光発電を購入する場合は、10kW以上の発電所となるので固定資産税もかかります。

太陽光発電は蓄電池やエコキュートと相性が良いのは本当?

最近、オール電化に切り替えるご家庭も多いと思いますが、エコキュートや蓄電池を始めとするオール電化住宅に必要不可欠な設備とも相性が良いです。

大気熱を利用してお湯を沸かすエコキュートは、太陽光発電と併用することで沸き上げ量を減らすことができるので更に電気代を抑えられます。

昼間の高い電気代の時間は太陽光発電の力で電気を使って、夜間の安い電気代の時間はエコキュートを使えるのでその時その時の安い価格を狙うことができます。

住宅用太陽光発電は組み合わせ次第で、より費用を抑えることができます!

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10年後太陽光発電はどうなるのか?問題点と今後の課題

今後太陽光発電はどうなっていくのでしょうか。

太陽光発電を長期にわたって運用していくために知っておいて欲しいポイントを3つ解説していきます。

①買取価格は下がるがFIT期間終了後も売電を継続できる

住宅用のFIT(固定価格買取制度)の買取期間は10年間です。期間満了(いわゆる卒FIT)後も、各社が提示する「FITではない余剰電力の買取プラン」に切り替わるだけで、売電自体は継続可能です

卒FIT後の代表的な買取単価は以下のとおりです。

  • 東京電力エナジーパートナー:8円台後半/kWh
  • 中部電力ミライズ:8円前後/kWh、ポイント付与型プランあり
  • 新電力:条件によって10〜14円程度のプランも存在

住宅用は「10年間=FIT価格」で、その後は各社の任意価格に移行します。地域やプラン、付帯条件により実際の受取額は変動するため、卒FIT前に比較検討しておくことが大切です。

②住宅用太陽光発電は、蓄電池を設置し自家消費へ移行

昼間の余剰電力を蓄電池にためて夜に使うと、自家消費率が太陽光単独の約20〜30%から50〜70%前後まで上がるのが一般的です。電気自動車とV2Hを組み合わせると80〜90%まで高められるケースもあります。

住宅用蓄電池の相場は本体と工事費を合わせて150〜250万円程度で、1kWhあたり平均17万円前後が目安です。価格は年々緩やかに低下しています。

売電単価が8円前後に下がる一方で、買電単価は時間帯によってそれ以上になることが多いため、自家消費比率を高める設計(蓄電池、HEMS、V2H)が経済性とレジリエンスの両面で重要になっています。

③撤去費用はいくらかかる?

住宅用の屋根設置型システムを撤去する場合、足場や屋根の補修の有無によって費用は変わります。

相場としては取り外しが10〜30万円、運搬や処分に数万円、必要に応じて足場や補修費が追加され、合計で15〜40万円前後になるのが一般的です。パネル1枚あたりの処分費は1000〜3000円程度とされています。

自治体によってはパネルリサイクル費用の補助制度が用意される場合もあるため、居住地の最新情報を確認しておくと安心です。

なお、廃棄費用の外部積立制度は10kW以上の事業用設備が対象であり、住宅用(10kW未満)は対象外です。そのため、各家庭で将来の撤去費用を見込んで準備しておくことが重要です。

関連記事:太陽光発電の定期報告(年次報告)書き方・報告方法解説!忘れたらFIT取消?

まとめ

住宅用の太陽光発電は、日中の発電を自宅で使うことで電気代を抑えられるのが大きな魅力です。停電時に非常用電源として活用でき、蓄電池と組み合わせれば夜間も電力を活かせるため、暮らしの安心につながります。

ただし、屋根の方位や周囲の影など設置条件によって効果は変わります。導入前にはシミュレーションを行い、保証内容や施工品質を比較検討することが大切です。

自治体の補助制度も活用しながら、自宅に合ったプランを選べば、家計の節約と防災対策を同時に実現できます。

住宅に太陽光設置できない方は太陽光発電投資がおすすめ

自宅の屋根形状や管理規約、周囲の影の影響などで太陽光を設置できない場合は、電気代の削減は見込めません。

その代わりの選択肢として、発電所の売電収入に参加する太陽光発電投資があります。自家消費にはならないものの、再生可能エネルギーの拡大に関わりながら、発電量に応じた分配を受け取れるのが特徴です。

副収入を稼ぐなら、太陽光発電投資がおすすめです。固定価格買取制度(FIT)により、長期的に安定した収益を得ることができます。

再生可能エネルギーである太陽光は環境に優しく、CO2排出量を削減するため、環境保護にも貢献。技術の信頼性が高く故障リスクが低いため、運用や維持費も比較的低く抑えられます

また、政府や地方自治体からの補助金や助成金を活用することで、導入コストをさらに抑えることが可能。太陽光発電システムの設置により、不動産の価値が向上する場合もあります。

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この記事を書いた人

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