ダブル発電とは？メリット・デメリットと仕組みをわかりやすく解説

ダブル発電とは、太陽光発電と蓄電池などの自家発電設備を組み合わせた発電方法のことです。ダブル発電のメリットは、下記の通りです。

• 押し上げ効果で売電収入が増える
• 電気代の節約になる
• 天気に影響されない
• 電気自動車と繋がって活用できる

蓄電池を導入してダブル発電を行うと、利益を得ながら電気代が削減できたり、停電時の非常用電源になるといったメリットがあります。

この記事では、ダブル発電についての仕組みやメリット・デメリットなどについて解説していきます。

太陽光発電と蓄電池などのタッグ「ダブル発電」の仕組みとは

（出典：大阪ガス）

ダブル発電とは、太陽光発電と蓄電池などの自家発電設備を組み合わせた発電方法のことです。

創エネ機器にはエネルギーを作ることができるエネファームやエコウィルなどの製品だけでなく、電気を貯蓄し好きな時に放電できる蓄電池や電気自動車なども含まれます。

ダブル発電の魅力は、「太陽光発電の売電量を増やすことができる」という点です。

そもそも太陽光発電は、発電した電気のうち家庭で使わなかった「余剰電力」を電力会社へ売ります。

自家発電設備を活用して家庭での使用分に回せば、余剰電力が増えて多くの電気を売ることが可能というわけです。

関連記事：【太陽光発電のメリット・デメリット】住宅用太陽光パネルの設置や効果を解説

ダブル発電のデメリット

売電量を増やすためによく行われているダブル発電ですが、どのようなデメリットがあるのでしょうか。

ここではダブル発電の欠点について解説します。

• 設置費用が高い
• 設置スペースが必要
• ダブル発電にならない蓄電池もある

①設置費用が高い

ダブル発電をするには2つの発電装置を準備する必要があり、高額な初期費用が高額になります。

太陽光発電の初期費用は、100万円～200万円と言われています。

また各自家発電設備の初期費用は以下の通りです。

エネファーム	約170万円
エコウィル	約80万円
蓄電池	約80〜150万円

ダブル発電を始めるには少なくとも200万円以上の必要がかかります。

電気を売ることで少しずつ回収はできますが、相当な時間が必要でしょう。

②設備の設置スペースが必要

ダブル発電をするためには、ある程度の広いスペースが必要です。

まず太陽光発電システムを導入するために必要な広さをみてみましょう。

このように太陽光発電システムを導入するには、かなり広いスペースが必要となります。

自家発電設備の設置スペースは、太陽光発電システムほど広く準備する必要はありません。

しかしエコウィルのようにガスを利用して発電する装置もあるため、安全が確保できるようスペースに余裕を持たせる必要があります。

③ダブル発電にならない蓄電池もある

ダブル発電が可能な蓄電池とは、太陽光発電で生まれた電力を売電している間にも蓄電池から放電できるもののことです。蓄電システムや発電システムにより、供給された電気を自家消費にした場合、太陽光発電の売電量を「押し上げ」ているのが特徴。

押し上げとは、太陽光発電で発電された電気が多く余ることにより、その分売電できる電力が増える効果のことです。

押し上げ効果が得られない場合は「ダブル発電」にはならないので、気を付けてください。とくに夜中しか蓄電できない蓄電池は、自家消費を減らす効果が得られないため、ダブル発電にはなりません。

ダブル発電のメリット

次にダブル発電のメリットについて、解説します。

ダブル発電の利点は大きく分けて4つあります。

• 押し上げ効果で売電収入が増える
• 電気代の節約になる
• 天気に影響されない
• 電気自動車と繋がって活用できる

ひとつずつ解説します。

①押し上げ効果で売電収入が増える

ダブル発電の最大の魅力は、押し上げ効果によって発電量が増加する点です。

押し上げ効果とは、自家発電設備を併用することで太陽光発電から得た電力のほとんどを家庭で使わずに売電に回すことをいいます。

売電量が増えれば、その分これまでよりも収入を増やせます。

太陽光発電による利益を効率よくアップさせるには、ダブル発電はかなり良い方法だといえます。

②電気代の節約

ダブル発電を利用すれば、生活に必要な電気のほとんどをまかなうことができ節約に繋がります。

もちろん太陽光発電だけでも十分節約にはなりますが、夜間は利用できません。

エネファームやエコウィル、蓄電池など自家発電設備を活用すればどの時間帯でも自家発電で得た電気を使うことも可能です。

③天候によって発電量が左右されない

太陽光発電は天候に左右されやすく、雨の日は発電できないことが欠点です。

しかしダブル発電を行えば雨の日も発電可能なので、発電量に大きな差がでることはありません。

安定して供給できるのも、ダブル発電の大きなメリットです。

④電気自動車と繋がって活用できる

通常の自動車はガソリンを燃料しているのに対し、電気自動車は、電気を燃料にして走行するのが特徴です。充電口から車の中に電気を入れて充電することが可能なので、蓄電池と同じように電力を蓄えられます。

また、電気自動車はガソリン代がかからないので、燃料代を抑えられるのもうれしいポイント。電力を持ち運べるため、アウトドア用品などの電力を賄うことも可能です。

ダブル発電を実施した時の売電価格について

太陽光発電で売る電気の価格は、ダブル発電とシングル発電で異なるのでしょうか？

結論からいうと、以下の通りです。

• 2018年まではシングル発電の方が高単価
• 2019年からは価格は変わらない

まずは価格が異なっていた2018年以前について、解説します。

ダブル発電において重要なFIT制度とは

FIT制度とは、電力会社が買い取る際の費用の一部を、普段電気を利用している国民から賦課金という形で電気料金に上乗せして集金することです。具体的には「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」と呼ばれています。

FIT制度があることで、電力会社は太陽光発電で発電された余剰電力を一定期間、固定価格で買い取ることが義務付けられています。

ここからは、ダブル発電のFIT認定と売電価格の関係を紹介しましょう。

2019年以降のダブル発電の売電価格

2019年以降は、ダブル発電とシングル発電の売電価格は同じになりました。2025年、10kW未満の太陽光発電の売電価格は15円/kWhとなっています。

これは太陽光発電の売電価格が、家庭用電力と同程度に値下がりしたことが原因です。

もともと太陽光発電による電気は、家庭用電力に比べて高く売れたので、ダブル発電で得をしすぎることを防いでいましたが、今後はその必要がないと判断されたのです。

2018年以前のダブル発電の売電価格

ダブル発電で太陽光発電と相性がいい設備機器

ダブル発電で利用される設備には、以下のようなものがあります。

• エネファーム
• 蓄電池
• 電気自動車

これらを導入することでより省エネでエコな家庭や環境をつくることができます。

エネファーム

（出典：Panasonic）

エネファームは、都市ガスやLPガスを使って発電する家庭用燃料電池のことです。

改質器を通すことで水素を取り出し、空気中の酸素と反応させて発電します。

この時同時に発生する熱は給湯や暖房を使うことができ、この仕組みはコージェネレーションシステムとも呼ばれています。

熱と電気を同時に発生させられるこの機能は、オール電化やネットゼロエネルギーハウスにも導入されています。

本体価格は100万円～200万円、設置費用は30万円～80万円程度です。

夜間帯や雨の日なども関係なく、24時間稼働することができます。

関連記事：エネファームが普及しない理由は？設置価格や導入のデメリット・評判、発電の仕組みを解説

蓄電池

引用：東京電力エナジーパートナー

蓄電池は広義として「電池を蓄える機能を持つ電源」のことを指します。

電気を作り出す機能はないため、ダブル発電の対象になる場合とならない場合があります。ダブル発電の対象となるのは、押し上げ効果を得られる時です。

例としては、昼間の太陽光発電をしている時間帯に蓄電池の電気を使用した場合です。

このケースでは太陽光発電の自家消費分を減らしていることになるため、押し上げ効果が期待できるとしてダブル発電と判断されます。

また蓄電池は太陽光発電と違い、電気を貯めることができます。

そのため防災意識が高い今、災害時や停電時に備えて準備しておく家庭も増えているようです。

種類はさまざまですが、小型で大容量のリチウムイオン電池が主流となっています。

1kWh当たり20万円とやや高価ですが、蓄電池は各自治体で補助金制度を設けているケースが多いので補助金をもらって購入すれば十分なリターンが感じられること間違いありません。

補助金制度について後述で詳しく説明しています。

関連記事：家庭用蓄電池はやめたほうがいいと言われる理由は？メリット・デメリットや後悔しないポイントを解説

電気自動車（V2H）

（出典：TOYOTA）

電気自動車も「電気を貯めることができる車」ということで、ダブル発電の対象になることがあります。

電気自動車を利用して生活コストを削減できるのが最大のメリットです。

併用の仕方としては、

• 電気代の安い夜の時間に充電をしておき、昼間の生活に使う
• 太陽光パネルで発電した電気を車に充電しておき、雨の日や夜間帯に使う
• 災害時・停電時のために常に蓄電しておく

などさまざまです。

このように自家発電と蓄電をうまく組み合わせることができるので、電気代の節約効果は絶大です。

電気自動車はやや高価ですが、今後は普及するにつれて徐々に値段が下がってくるでしょう。

関連記事：電気自動車（EV）とは？メリット・デメリットや購入時に受けられる補助金制度と今後の動向

ダブル発電の導入に補助金は活用できる？

太陽光発電や自家発電設備を導入すると、補助金をもらえる場合があります。

ここでは、設備導入に伴ってどのような補助金申請ができるかそれぞれ解説していきます。

太陽光発電の補助金制度

2026年1月時点では、太陽光発電システムを単体で設置する場合に、全国共通で受け取れる国の補助金は基本的にありません。

国の支援は、太陽光発電単体ではなく、省エネ性能の高い住宅の新築や、住宅全体の省エネ改修を対象とした制度の一部として行われる傾向があります。

一方で、自治体が独自に補助金制度を設けているケースはあります。

地域によっては、太陽光発電システムの設置に対して、1kWあたりの補助額や上限金額が定められている場合もあり、新築住宅だけでなく既存住宅が対象になることもあります。

また、太陽光発電そのものではなく、家庭用蓄電池などの分散型エネルギー設備を対象にした補助制度が実施されることもあります。

ただし、これらの制度は年度ごとの予算や公募状況によって終了・変更されることが多く、常時利用できるとは限りません。

補助金の有無や内容は、公募期間、予算枠、対象となる住宅や設備、申請条件などによって大きく異なります。そのため、太陽光発電の導入を検討する際は、お住まいの自治体が実施している制度の最新情報を事前に確認することが大切です。

関連記事：【2026年版】太陽光発電に関連する補助金制度まとめ！国・自治体ごとの制度や申請方法を紹介

エネファーム の補助金制度

2026年1月時点では、家庭用燃料電池（エネファーム）の導入に対して、国の補助制度が実施されています。

国の支援は、住宅の省エネ化を進める取り組みの一環として行われており、高効率給湯器を対象とした事業の中で、エネファームも補助対象設備に含まれています。

補助額は、エネファーム1台あたり一定額が設定されており、要件を満たす場合に交付されます。

ただし、対象となる製品の性能要件や、設置時期、住宅の種別などが定められており、すべてのケースで無条件に受け取れるわけではありません。また、補助金は予算上限に達すると受付が終了する仕組みのため、年度途中で申請できなくなる可能性もあります。

このほか、自治体が独自にエネファーム導入を支援する補助制度を設けている場合もあります。

自治体の制度では、ZEH住宅の建築や省エネ設備の導入を条件として、設置費用の一部を補助する形が取られることが多く、補助額や対象条件は地域ごとに異なります。

エネファームの補助金制度は、国・自治体ともに年度ごとに内容が見直されることが多いため、導入を検討する際は、申請時点での最新の制度内容や条件を事前に確認することが重要です。

関連記事：エネファームが普及しない理由は？設置価格や導入のデメリット・評判、発電の仕組みを解説

蓄電池の補助金制度

2026年1月時点では、家庭用蓄電池の導入に対して、国の補助制度が実施される場合があります。

国の支援は、電力需給の安定化や再生可能エネルギーの有効活用を目的としており、ディマンド・リスポンス（DR）に対応する蓄電池の普及を重視する流れが続いています。

DRとは、電力の使用量が増えやすい時間帯などに、家庭側が電気の使い方や蓄電池の充放電を調整し、電力システム全体の安定に協力する仕組みのことです。太

陽光発電や蓄電池、電気自動車などを組み合わせることで、電力の安定供給やエネルギーコストの抑制につながるとされています。

国の蓄電池補助制度では、一定の性能要件を満たし、DRに参加することを条件に、蓄電池本体や設置工事費の一部が補助対象となります。

補助金額には上限が設けられており、年度ごとの予算枠に達すると、期間途中でも受付が終了する点には注意が必要です。

また、国の補助制度とは別に、自治体が独自に蓄電池導入を支援する補助金制度を実施している場合もあります。

自治体の制度では、太陽光発電との同時設置や、住宅の省エネ性能を条件とするケースが多く、補助額や対象条件、併用の可否は地域ごとに異なります。

関連記事：ストレージパリティとは？2026年の補助金制度や達成に向けた太陽光の動きについて解説

電気自動車（V2H）の補助金制度

2026年1月時点では、V2H（Vehicle to Home）は、国の「充電インフラ（V2H充放電設備）」導入支援の対象になる場合があります。

V2Hは、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）の電力を家庭で活用できる仕組みで、停電時の非常用電源としても役立つため、国の制度では災害時のレジリエンス向上の観点が重視されています。

国の補助は、主にV2H充放電設備（機器）と設置工事に対して交付され、補助額は「定額」ではなく、実際の購入価格・工事費に補助率をかけて算定されます。

個人宅に設置するケースでは、目安として次のように整理できます。

・機器費：購入価格の1/2（上限50万円）
・工事費：上限15万円
・合計：最大65万円（機器費＋工事費）

ただし、補助を受けるには、対象となる機器の要件や設置条件に加えて、設置場所・給電対象施設の使用権を有すること、災害時などに国や自治体から要請があった場合は可能な範囲で協力することなどの条件を満たす必要があります。

関連記事：電気自動車（EV）とは？メリット・デメリットや購入時に受けられる補助金制度と今後の動向

ダブル発電に関するよくある質問

ダブル発電を検討している方が気になる点についてまとめましたので、参考にしてみてください。

ダブル発電でエネファームを導入すると費用の元は取れる？

エネファームを太陽光発電システムと一緒に導入した場合、全ての費用の元を取るのは難しいです。

一般的な家庭の場合、エネファームの設置費用100～200万円と、太陽光発電システムの80～150万円を、エネファームの保証期間である10年以内に元を取るとすると、年間18～35万円の光熱費削減が必要となります。

ひと月で15,000～30,000円を、光熱費の削減と売電収入で賄うとなると、あまり現実的ではありません。

エネファームを10年目以降も使用することはできますが、メンテナンス費用が自費となり、売電価格も下がってしまいます。

経済的なコスト削減を重視する場合、エネファームでのダブル発電は向いていないでしょう。

ダブル発電で使用されるエネファームとエコウィルの違いは？

エネファームもエコウィルも、都市ガスを元に発電し、その排熱でお湯を沸かせるという、コージェネレーションシステムです。

エコウィルは2017年に販売終了となっているので、今後ダブル発電に利用するなら、エネファームの導入となります。

蓄電池はダブル発電せず自家消費した方がお得？

蓄電池の中には、余った電気をより多く売る「ダブル発電（売電重視）」と、家庭内での利用を優先する「自家消費重視」を切り替えられるタイプがあります。

2026年1月時点の状況を踏まえると、これから新たに太陽光発電と蓄電池を導入する場合は、ダブル発電を行わず、自家消費率を高める運転に設定した方がお得になりやすいといえます。

その理由は、売電価格（FIT価格）よりも、電力会社から購入する電気の単価の方が高い水準にあるためです。

住宅用太陽光発電（10kW未満）のFIT価格は、認定時期によって異なりますが、近年は1kWhあたり10円台前半から中盤が基本となっています。

一方で、家庭向けの電気料金は、燃料費調整額などを含めると、1kWhあたり30円前後以上になるケースも珍しくありません。

つまり、余った電気を売って収入を得るよりも、自宅で使って電力会社から買う電気を減らした方が、光熱費の削減につながりやすいという考え方です。

トリプル発電とは何？

3種類のエネルギーを組み合わせた方法を、トリプル発電と呼ぶことがあります。

例えば、エネファームと太陽光発電に加えて、蓄電池も導入するなどです。

ダブル発電に比べると、太陽光発電の売電量を増やしたり、災害時の備えがより強固になったりすると考えられます。

ただし、初期費用はさらにかかるので、導入にはシミュレーションが必要です。

ダブル発電プレミアムポイントとは？

ダブル発電プレミアムポイントとは、「ダブル発電普及促進エコキャンペーン」で、電力会社やガス会社から付与されていたポイントのことです。

2017年に新規申込は終了しており、現在は利用できません。

まとめ

今回は太陽光発電と自家発電設備を併用する「ダブル発電」について解説しました。

ダブル発電は売電量を増やせたり電気代を節約できたりとさまざまなメリットがありますが、資金とスペースに余裕が無いと導入は難しいです。

しかしそれぞれの設備の設置を行う際に補助金を受け取ることもでき、長期間活用すれば設備投資額を回収できる可能性も十分あります。

ダブル発電は利益を目的とする以外にも地震など非常時にも役立つので、ぜひ検討してみてください。