【2025年】太陽光発電の設置費用と価格推移は？パネルの相場や今後の価格動向解説

太陽光発電の設置費用の推移や、太陽光パネルの価格相場、優良な太陽光発電業者の選び方について解説します。

住宅用太陽光発電の場合、5kWの太陽光発電が今では100〜150万円程度で設置ができるようになりました。

産業用太陽光発電も同様に、1kWあたりの単価が低下していることから、規模が大きければ大きいほど価格を抑えて設置することができます。

太陽光発電設備を安く設置する方法や、実際の収支シミュレーションについても解説するので、ぜひチェックしてください。

太陽光パネルの設置に必要な費用・価格相場

太陽光パネルだけでは太陽光発電は動かないので、太陽光発電用の設備を太陽パネルの工事費込みで算出しなければなりません。

2025年時点での太陽光パネルの工事費込の平均価格は約121万円です。

また、太陽光パネルの設置容量の平均は約3〜5kWで、東京電力は「太陽光パネル1kWあたりの1日あたりの発電量の目安は平均2.7kWh」と発表しています。

この章では住宅用・野立て・屋根上の太陽光パネルの設置・導入に必要な費用を簡単に説明していきます。

住宅用太陽光発電設置費用

住宅用太陽光発電設置費用は機器代と工事費が中心で、屋根材や勾配、足場の要否、分電盤の改修などで前後します。相場は新築で1kWあたり26.1万円、既築で28.1万円が平均です。

例として5kWなら約130〜141万円、6kWなら約157〜169万円が目安になります。見積もり比較では、kW単価だけでなく変換効率や温度特性、製品と施工の保証年数、点検頻度まで並べて確認すると判断しやすいです。

蓄電池やV2Hを同時導入する場合は総額が大きく変わるため、補助金や売電単価、電気料金の見直しを含めた実質負担で評価するのがコツです。

野立ての産業用太陽光発電設置費用

野立ての産業用太陽光発電設置費用は造成や杭打ち、進入路整備、排水計画、フェンス、系統連系費など付帯工事が多く、地盤や傾斜で工法が変わります。相場は1kWあたり28.4万円が平均です。

目安として50kWで約1,420万円、100kWで約2,840万円です。造成量や地耐力、連系工事の難易度、監視や保安の仕様で大きく増減します。

初期費用だけでなく、除草や保守点検、保険を含むライフサイクル費用と予測発電量からLCOEで比較すると投資判断の質が上がります。2013年以降は地上設置の費用低減が続いてきた点も押さえておくと良いです。

屋根上の産業用太陽光発電設置費用

工場や倉庫の屋根に設置する場合、屋根仕様や耐荷重調査、防水復旧、落下防止設備、足場やクレーン、構内配線やキュービクル増設などが主な費用項目です。

平均相場は1kWあたり28.7万円です。参考例として50kWで約1,435万円、100kWで約2,870万円です。

屋根改修と同時施工で足場を共用できると実質負担を抑えやすく、遮熱効果による空調負荷低減など副次的メリットも期待できます。

太陽光発電の設置費用と相場が低下している理由

出典：太陽光発電について｜資源エネルギー庁 2024年12月

設置費用は年々下がっていました。これは、太陽光パネルの発電効率とパワコンの変換効率が向上したことと、普及が進み大量生産でコスト削減できるようになったことが理由です。

まずは設置費用の推移と最新データの2024年度の1kWあたりの価格相場を比較していきましょう。

2024年に設置された10kW以上の太陽光発電の平均値（単純平均）は、28.6万円/kW（中央値は28.7万円/kW）です。

2025年度の想定値（25.5万円/kW）を上回り、2023年設置より0.3万円/kW（1.0%）、2022年 設置より1.7万円/kW（6.5％）増加しました。

固定価格買取制度が開始した2012年より年々安くなっていましたが、2024年度は新築案件・既築案件ともにやや上昇傾向となっています。

関連記事：FIT制度(固定価格買取制度)の終了後はどうなる？太陽光発電の売電価格推移【2025年】

設置価格が低下している理由

価格が低下している背景には、太陽光発電の普及に伴い設備や太陽光パネルを量産できるようになったり、技術開発が進み低価格でも高品質の太陽光パネルが販売できるようになったことが関係しています。

これまでの推移から、2025年度の地上設置産業用太陽光発電の設置費用の想定値は、50kW以上の場合11.3万円/kW、10~50kWの場合17.8万円/kWとされています。

太陽光発電は規模が大きければ大きいほど1kWあたりの価格が安く抑えられるので、住宅用太陽光発電の設置費用は少し割高です。

2025年度の住宅用太陽光発電の1kWあたりの設置費用想定値は25.5万円とされているので、仮に4.5kWの太陽光発電を設置するなら約115万円の費用がかかると計算できます。

参考：太陽光発電について｜資源エネルギー庁 2024年12月

【東京都】太陽光発電の設置が義務化

東京都では、2025年4月から太陽光パネルの設置義務化が開始されます。

すでに延べ床面積2,000㎡の新築建物には太陽光発電の設置が義務化されていますが、2025年からは2,000㎡未満の中小規模新築建物も対象です。つまり、一般の住宅にも太陽光発電の設置義務が課されることとなります。

日本は、2050年のカーボカーボンニュートラルの実現を目指しています。東京都の温室効果ガス排出量のうち、約7割が建物を起因としているため、太陽光発電を増やすことで温室効果ガスを削減できると考えられます。

当然、規模が小さければ小さいほど初期費用を安く抑えられるので低価格で太陽光発電投資を始められます。

しかし、その分1kWhあたりの設置費用は割高になるのと、発電できる電気の量も少なくなるので初期投資を回収できるまでの年数が長くなってしまったり、年間の利益が少額だったりとデメリットもあるのです。

もちろん設置する場所にもよりますが、設置費用の予算と年間利益を把握した上で太陽光投資を行うことをおすすめします。

太陽光発電の初期費用を抑えるための4つのポイント

太陽光発電を導入するのであれば設置費用をなるべく抑えたいところ！

太陽光発電の設置費用を抑えるための方法は、以下の4つです。

• 補助金制度への申請
• ソーラーローンの活用
• 見積もりサイトで設置費用を相見積もり
• PPAモデルの活用

ひとつずつ詳しく解説していきます。

①補助金制度への申請

住宅用太陽光発電を設置する場合、各自治体の補助金制度を活用することができます。

住宅用太陽光発電の設置には、各自治体の補助金制度を利用できます。

補助金制度は予算の上限に達し次第終了するものが多いので、自宅の屋根に太陽光発電を設置しようと思っている方は早めに各自治体のホームページを確認しておくようにしましょう。

東京都では太陽光発電システムの設置で以下のような補助金を受け取ることができます。

対象	住宅	助成額
太陽光発電 システム	新築	3.6kW以下：12万円/kW（上限36万円） 3.6kW超：10万円/kW（設置費用を上限）
	既存	3.75kW以下：15万円/kW（上限45万円） 3.75kWを超：12万円/kW（設置費用を上限）
架台	既存のみ	10万円/kW （設置費用を上限）
防水工事	既存のみ	18万円/kW （設置費用を上限）

参考：令和6年度 家庭における太陽光発電導入促進事業・災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業住宅用太陽光発電初期費用ゼロ促進事業

大阪府では補助金制度はないものの、低金利でローンを組める低利ソーラークレジット制度「おおさか低利ソーラークレジット事業」を展開しています。

こちらは大阪府と大阪市が共同で設置した「おおさかスマートエネルギーセンター」の事業で、再生可能エネルギー普及拡大を目指すと共に、住宅用太陽光発電設備などの設置に要する初期費用を軽減するため、緊急機関と連携して平成28年度から実施している事業です。

参考：おおさか低利ソーラークレジット事業

②ソーラーローンの活用

ソーラーローンとは銀行などの金融機関が提供している太陽光発電や蓄電池などの購入時に申請できるローンのことです。

ソーラーローンの特徴は低金利な点と、返済の期間を選べる点にあります。

太陽光発電や蓄電池を融資を受けて導入しても、8年程度で回収できるため、初期費用が高くて太陽光発電を導入できない、という方でも利用しやすいローンとなっています。

またソーラーローンは頭金が0円でも申し込み可能であるため、貯金や予算がない方でも利用できます。

ソーラーローンは銀行によって、変動金利もしくは固定金利に設定されています。

変動金利は低金利に設定されていますが、返済期間中に金利が高騰してしまう可能性があります。一方固定金利は、変動金利に比べて返済シミュレーションはしやすいですが、変動金利と比較して金利が高くなる可能性もあります。

ライフスタイルや返済プランに合わせて変動金利か固定金利のどちらにするかを決めましょう。

ソーラーローンを提供している金融機関一覧

ソーラーローンは銀行や信販会社で利用できます。

銀行の場合、メガバンと言われる大手銀行や、地方銀行、ネット銀行などでも取り扱っています。

信販会社は、銀行よりも少し金利が高い傾向がありますが、審査が易しく利用しやすいです。

③PPAモデルの活用

PPAモデルとは、PPA事業者と呼ばれる電力会社が所有している太陽光発電パネルを自分の敷地内に設置することで電力を買い取ることができるシステムです。

あくまで太陽光発電の設備自体は電力会社のものなので無料で使えるというわけにはいきませんが、自分たちで消費する分は無料で使用できるケースもあるのでお得に設置できる可能性があります。

PPAモデルには契約期間が決まっており、契約期間中は太陽光発電の所有権は電力会社となりますが契約期間が満了すると所有者がその敷地内の所有者になります。

契約期間中は、電気を安く買うことができるので、必然的に電気代を抑えることができるというメリットがあります。

太陽光発電システムの導入には通常100万円以上の初期費用がかかりますが、PPAモデルなら、自己負担0円で自宅屋根に太陽光パネルを設置できます。

PPA事業者から太陽光発電由来の電力を割安の単価で購入できるので、自家消費・電気代の節約が目的の方におすすめです。

また、PPAモデルは契約期間が10～20年と長いため、引っ越す可能性がない方が利用できます。

ぜひ初期費用ゼロ円で設置できるPPAモデル（屋根貸し）を活用してみてはいかがでしょうか。

関連記事：太陽光発電の屋根貸しとは？無料設置の仕組みやメリット・デメリットを解説

④見積もりサイトで相見積もり

太陽光発電の設置を決めたらまず太陽光発電事業者や販売店を探します。

訪問販売や電話勧誘もありますが、これらは悪質な業者が多くあまりおすすめできません。（もちろん中にはちゃんとした優良企業もあります）

だからと言って、ご自身で業者を探して、口コミを調べて良し悪しを判断し、それから見積もりを出してもらい、ひとつひとつ比較して検討するのはかなりの労力と時間を必要とします。

優良な業者しか登録できない見積もりサイトを利用して相見積もりをしてもらうのがおすすめです。

相見積もりをした結果、設置費用を総額100万円以上安く抑えて契約できるケースもあるので、むしろ見積もりを利用しないのは損だとも言えますね。

• ソーラーパートナーズ：一括依頼で複数社の提案を受け取れる定番サイト。価格だけでなく保証や工法の違いも並べて検討しやすい。
• タイナビ：太陽光と蓄電池の同時相談がしやすく、条件に合う施工会社から見積もりをまとめて取り寄せられる。相場感をつかみたい人に向いている。
• グリエネ：住宅用はもちろん、工場・倉庫や野立てなど中〜大規模の相談にも対応しやすい。現地調査までの段取りをスムーズに進めたいときに便利。

⑤産業用太陽光発電設備なら消費税還付を受ける

産業用太陽光の売電は課税売上になるため、設備・工事に含まれる消費税は仕入税額控除の対象になります。課税売上に係る消費税より仕入側が大きければ差額の還付を受けられます。

まずは課税事業者の選択届出を提出します。次に本則課税を選びます。

自家消費が混在する場合は按分計算になり、課税売上割合が95％未満だと控除に制限がかかります。

課税期間の短縮特例で早期還付を狙い、資金繰りも合わせて設計しましょう。最終判断は税理士に確認しましょう。

関連記事：太陽光発電投資での消費税還付は知らないと損！手続きの流れや仕組みを解説

太陽光発電の設置費用は回収できる？実際にシミュレーション

住宅用太陽光発電パネルの設置費用は、10年前後で回収できると言われています。太陽光発電の設置費用は、電気料金の削減と売電収入で元を取っていきます。

初期費用と実際の電力使用量や使用時間帯によって元が取れる期間は変わるため、見積もりを依頼した業者にシミュレーションしてもらうと確実です。

例えば、以下のような家庭で簡単にシミュレーションしてみましょう。

• 月の平均電力使用量：500kWh
• 昼間の電力使用量：多い
• 太陽光発電システム容量：4.5kW

4.5kWの太陽光発電設備を設置した場合、初期費用の想定値は約117万円です。年間発電量は1kWあたり1,000kWhが目安となっているため、年間で4,500kWhの発電量が期待できます。

月の電力使用量が500kWhの家庭の場合、年間電力消費量は6,000kWhです。このうち半分を昼間の電力使用量とすると、3,000kWhが太陽光発電した電力で賄え、1,500kWhが売電できるということになります。

2025年の現状を鑑みて、電力量料金を約40円/kWh・FIT価格15円/kWhで計算すると、年間約120,000円の電気料金が削減でき、約22,500円の売電収入が得られるため、年間で約115,500円お得になる計算です。

つまりこのような家庭の場合、初期費用は117万円÷11.5万円=10.173ですので、約10年で元が取れることになります。

ただし実際には、初期費用の他にもメンテナンス費用や修理費用が発生するため、元が取れるのは10年前後と考えられるでしょう。

太陽光発電と蓄電池は一緒に設置した方がお得？

太陽光発電と蓄電池は一緒に設置する方がお得です。同時設置のメリットを見ていきましょう。

• 設置する際の工事費を節約可能
• 太陽光発電と蓄電池の一体型パワコンを選べる
• 電力を蓄積できる
• 自家消費率が高まる

太陽光発電と一緒に蓄電池を設置すると、蓄電池を後から設置するよりも、設置する際の工事費を節約できます。同じ施工会社で購入した場合、同じ日にそれぞれを設置できるので、工事の際の人件費・部材調達費・運搬費用などが1日分で済むからです。

太陽光発電と蓄電池の一体型のパワコンを選べば、太陽光発電と蓄電池を個別に設置するよりも設備費を抑えられます。

また、蓄電池を導入することにより、太陽光発電した電力を貯めて夜間や天候の悪い時や停電時に使えるようになるので、自家消費率を高められます。

まとめ

太陽光発電の設置費用はシステム容量にかかわらず年々価格が安くなっています。

とはいえ、住宅用太陽光発電であれば100万円以上、産業用太陽光発電なら1,000万円以上の費用がかかります。

高い利回りで多くの利益を出すためには、初期費用をできるだけ抑えて設置することがキーとなります。

補助金制度を活用したり、見積もりサイトで相見積もりをしてなるべく良いものを価格を抑えて購入できるようにすれば、太陽光発電の魅力をより感じることができるはずです。

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関連リンク

太陽光発電について

資源エネルギー庁

一般社団法人太陽光発電協会