気候変動が進行する中、今こそ「エネルギーのつくり方・使い方」を見直す時です。世界各国では、サステナブルな社会の実現に向けて「エネルギーミックス」の重要性が再認識されています。

SDGs目標７「エネルギーをみんなに、そしてクリーンに」の実現には、様々なエネルギー源の賢い活用が必須です。エネルギーミックスの基本から、世界と日本における現状、政府と企業の先進的な取り組みに至るまで幅広く解説します。

これからのエネルギーの在り方を考え、次世代への責任ある一歩を踏み出しましょう。

エネルギーミックスとは

エネルギーミックスとは複数の発電手段を駆使し、社会が日々必要とする電力を安定的に供給する戦略のことです。

契機となったのは、2023年4月に公益財団法人自然エネルギー財団によって発表された「2035年エネルギーミックスへの提案（第1版)自然エネルギーによる電力脱炭素化を目指して」という報告書です。

その中で、自然エネルギー発電を増やし脱炭素化を図る重要性について示されています。

具体的には、2035年までに電力供給の80％を自然エネルギーでまかなうことにより、化石燃料依存の発電方法よりも、必要な燃料費を大きく削減できると予測しています。

この削減により、発電コストの大幅な低下が期待されるだけでなく、地球温暖化の原因となる温室効果ガスの排出量も著しく減少することが可能です。

出典：「2035年エネルギーミックスへの提案（第1版)自然エネルギーによる電力脱炭素化を目指して」

エネルギーミックスが必要とされる背景

1973年、日本はオイルショックを経験しました。この年を境に、日本ではエネルギー資源の確保と電源ソースの多様化という課題に対して、一層の注目が集まるようになりました。

日本は、その後エネルギー供給の主要な源を石炭から石油へと移行して、1次エネルギーとして石油が全体の約80％を占めるようになります。

オイルショックは日本にとって大きな警鐘となり、エネルギー政策の見直しを迫る事態となりました。

これを受けて日本政府はエネルギー安全保障を強化し、石油への依存度を下げるために、石油の戦略的備蓄・省エネルギー技術の開発・新エネルギー技術の推進など複数の対策を講じました。

この政策の目玉は、エネルギーミックスでさまざまなエネルギー源を組み合わせて使用することにより、エネルギー供給の安定性を確保するというものでした。

エネルギーの種類と特徴

世界では、主に以下の3つの発電方法で電気をつくっています。

• 火力（石油・石炭・LNG）
• 原子力
• 再生エネルギー（太陽光・地熱・風力・水力・バイオマスなど）

それでは、一つずつ見ていきましょう。

火力

火力発電は、石油・石油・液化天然ガス（LNG）などの化石燃料を燃焼させることにより熱エネルギーを電気に変換する発電方法です。
この方式の長所として、発電量を柔軟に調整できる点が挙げられます。

これにより、電力需要の変動に迅速に対応することが可能です。特に石炭に関しては、コストが比較的安価な点が優位です。

しかし、大量の二酸化炭素を排出することや化石燃料は枯渇するリスクを抱えているため、長期的な視野で見ると持続可能性に欠けるという課題があります。

原子力

原子力発電は、ウランといった核燃料の核分裂反応によって生じる熱を利用して電力を生み出します。化石燃料を利用する方法と異なり、二酸化炭素の排出がほとんどないことが最大のメリットです。

さらに、わずかな量の燃料から多大なエネルギーを取り出すことができる点も魅力的です。

ただし、使用済み核燃料の処理や放射能汚染のリスクなど安全性や環境への影響に対する懸念も大きく、議論の余地があります。

再生可能エネルギー

再生可能エネルギーは、太陽光・風力・水力・地熱・バイオマスなど、自然界に存在する資源を活用して発電するエネルギー源を指します。

これらのエネルギー源のメリットは、使用しても枯渇することがなく、環境負荷も低いという点です。

しかしながら、設備投資の初期費用が高額であることや、地理的な条件に左右されやすいという課題があり、各エネルギー源ごとに最適な利用方法を見つける必要があります。

主な再生可能エネルギーの太陽光・風力・水力・地熱・バイオマスについてまとめました。

	メリット	デメリット
太陽光	発電時にCO2を排出しない 屋根などの未利用スペースを活用できる	夜は発電できない 気候によって発電量が変動する
風力	夜も発電できる 陸だけではなく海洋に設置が可能	季節や天候で発電量が変動する 風車が回転するときに騒音が発生
水力	エネルギー効率が高い 夜間も発電できる 発電時にCO2を排出しない	設置できる場所に限りがある
バイオマス	カーボンニュートラルである	コストがかかる
地熱	火山国の日本との相性が良い 電力の安定供給が可能	発電効率が低い 設置できる場所が限定的で国立公園や温泉地と重なる

資源エネルギー庁の図によれば、以下の種類が「再生可能エネルギー」に当てはまります。

出典：日本原子力文化財団・エネ百科

各エネルギー源にはそれぞれメリットとデメリットがあります。そのため、各国の事情に合わせて適切に組み合わせていくことが重要です。

エネルギーミックスとS+3Eの関係

エネルギー政策における「S+3E」という原則は、エネルギーミックスの核心を成す概念です。

Sは安全性（Safety）で、3Eとは、安定供給（Energy Security）・経済性（Economic Efficiency）・環境適合性（Environment）を意味しています。
これら四つの要素をバランス良く兼ね備えることが、エネルギーミックス策定の際の指針となっています。

日本における安定的かつ持続可能なエネルギー供給体制の構築を目指しているのです。

「S+3E」を以下に詳しくせつめいします。

安全性（Safety）

安全性に関しては、いずれのエネルギー供給でも最優先で考慮されるべき点です。特に日本のように過去に原子力事故を経験した国にとっては、安全対策の徹底が求められます。

安全に対する信頼が確保されて初めて、他の3Eを追求する土台が築かれると言えます。

安定供給（Energy Security）

エネルギー源の安定供給を確保するためには、自国でのエネルギー生産能力の向上を図りつつ、世界各国からの輸入依存度を下げる多元化戦略が重要となってきます。

日本は天然資源に乏しい国として知られ、特に化石燃料の大部分を輸入に頼っている点で他の多くの先進国と異なる状況にあります。

このため、石油や天然ガスなどの主要なエネルギー資源の輸入先を増やして、再生可能エネルギーへの投資を強化することが、エネルギー供給の安定化にとって非常に重要です。

経済効率性（Economic Efficiency）

経済面では、エネルギーの供給を確実にしながらコストを低減することが求められます。

電力料金が高額になりすぎると企業活動だけでなく、一般の家庭生活にも大きな負担がかかってしまいます。

したがって、効率的かつ経済性を重視したエネルギー供給の方法を模索し続けることが必要です。

環境適合（Environment）

環境面に関しては、持続可能な発展を実現するためにCO₂排出の削減を含めた環境負荷の軽減が不可欠です。

地球全体で取り組むべき課題として、パリ協定に基づく地球温暖化対策が挙げられます。

この中で、カーボンニュートラルの実現は世界各国の共通目標となりつつあり、火力発電の削減や再生可能エネルギーの導入拡大が急務とされています。

エネルギーミックスに関する日本の取り組み状況

エネルギーミックスに関する日本の取り組み状況を以下に説明します。

• 日本におけるエネルギー供給構成
• 日本の2030年度目標（エネルギーの理想割合・組み合わせ）
• エネルギーミックスの実現に向けた取り組み 

それでは詳しく見ていきましょう。

日本におけるエネルギー供給構成

2022年度の発電割合は、化石燃料に依存する火力発電が7割以上を占めています。

石油は8.2%、石炭は30.8%、天然ガスは33.7%となっており、これらの燃料は発電時に二酸化炭素などの温室効果ガスを大量に排出しています。

日本はエネルギー安全保障の観点から火力発電に頼ってきましたが、地球温暖化の問題に対処するためには、再生可能エネルギーなどの低炭素・無炭素の発電源への転換が必要です。

出典：時系列表（令和5年11月29日公表）

現時点での進捗状況はどうなっているか、時系列表（令和5年11月29日公表）をもとに、2022年度の電源構成を見ていきましょう。

再生可能エネルギー：21.7％
（内訳　太陽光9.2% 水力7.6％ ／その他4.9％）

• 原子力：5.69％
• 天然ガス：33.7％
•  石炭：30.80％
•  石油など：8.2％
• 総発電量：1兆0082億kWh

2030年に向けたエネルギー供給構成の計画は、その内容が非常に野心的であると言われています。これは、現在のエネルギー供給の実情を踏まえると、大胆不敵にも見える高い目標を掲げているからです。

具体的に、現在の電源構成で化石燃料が占める割合が72.7％に達しています。この数字からは、化石燃料に対する依存度がこれまであまり変わらず、高い水準を維持している状況が明らかになります。

日本の2030年度目標（エネルギーの理想割合・組み合わせ）

2021年10月22日、岸田文雄内閣は「第6次エネルギー基本計画」を策定し、閣議で決定しました。

この計画では、前内閣の菅義偉首相が掲げた「2050年カーボンニュートラル」の目標を踏襲しています。2030年度までにCO2排出量を2013年度と比べて46％減らすことを目指し、50%削減が更なる挑戦です。

2030年度には、再生可能エネルギーの割合を36％程度に引き上げるとともに、原子力発電の安全性を確保しつつ、20％程度の比率で利用することを目指しています。

また、化石燃料の使用量を最小限に抑えるために、省エネルギー技術の開発や普及にも力を入れています。

•  再生可能エネルギー：36～38％
  （内訳　太陽光14～16％／風力5％／地熱1％／水力11％／バイオマス5％）
•  水素・アンモニア：1％
•  原子力：20～22％
•  天然ガス：20％
•  石炭：19％
•  石油等：2％
  総発電量：約9340億kWh程度

出典：エネルギー基本計画の概要 p.12｜資源エネルギー庁

この予測が実現した時、3Eはどうなるのか数値を見ていきましょう。

【エネルギーの安定供給（Energy Security）】
エネルギー自給率：30％程度

【環境への適合（Environment）】
温室効果ガス削減目標のうちエネルギー起源CO2の削減割合：45％程度（2013年度比）

【経済効率性（Economic Efficiency）】
電力コスト：kWh当たり9.9～10.2円程度

出典：同 p.13

エネルギーミックスの実現に向けた取り組み

カーボンニュートラルを2050年度に達成するという目標と、2030年度のエネルギーミックスを「野心的に」見直すという方針に沿って、国は様々な施策を以下のように展開しています。

1. 地域脱炭素ロードマップの策定
2. 改正地球温暖化対策推進法の制定
3. 水素・アンモニアの導入拡大

それでは詳しく見ていきましょう。

①地域脱炭素ロードマップの策定

日本は2030年および2050年を目標年として掲げ、地域単位での脱炭素化を加速させるための重要な一歩を踏み出しました。

それが2021年6月に発表された「地域脱炭素ロードマップ」であり、日本の地域各地が直面している課題への対応を含めた、脱炭素化の取り組みが強調されています。

このロードマップはただ環境配慮に留まらず、地域経済や社会の活性化を促し、地域独自の成長戦略の核となることを目指しています。

具体的には、再生可能エネルギーの導入拡大、エネルギー効率の改善、持続可能な地域産業の確立、公共交通や自転車利用の促進など、幅広い分野で地域固有の対策が必要です。

②改正地球温暖化対策推進法の制定

国は、2050年までに温室効果ガス排出量をゼロにすることを目指す「地球温暖化対策の推進に関する法律の一部を改正する法律案」を2021年5月26日に可決しました。

この法案の主な内容は、脱炭素社会の実現を法的に定めたこと・地域の活性化に貢献する再生可能エネルギーの普及を促したこと・企業の排出量情報を公開することなどです。

③水素・アンモニアの導入拡大

水素・アンモニアを用いた発電技術については、脱炭素化への貢献が大きく期待されています。最近では第6次エネルギー基本計画において、その具体的な利用目標が示されました。

水素・アンモニア発電を将来のエネルギーミックスの一部と見込み、全体の1%を占めるという数値目標が掲げられています。

水素エネルギーの利用は、安全かつ効率的な輸送方法に難しい課題があります。ここで重要な役割を果たすのがアンモニアです。

アンモニアは安定した物質であり、水素を輸送する媒体として非常に有効であると同時に、自身も燃料として使用できることが期待されています。

エネルギーミックスに関する世界の取り組み状況

世界の電力構成は、1971年から2019年までにどのように変化したのでしょうか。

国際エネルギー機関（IEA）は2021年に、この期間の電力構成の推移をレポートとして公表しました。

このレポートでは、化石燃料や再生可能エネルギーなど各種エネルギー源の電力生産量やシェアを詳しく分析しています。

出典：IEA

【グラフの見方】

Coal=石炭（青）
Oil＝石油（黄緑）
Renewables＝再生可能エネルギー（黄）
Natural Gas＝天然ガス（緑）
Nuclear＝原子力（薄青）
Other＝その他（オレンジ）

化石燃料の使用量は減少している一方、再生可能エネルギーの使用量は増加しています。この傾向は、SDGsが採択された2015年から特に顕著です。

再生可能エネルギーはクリーンで持続可能なエネルギー源として推進中です。

先進国のエネルギーの現状

世界の先進国におけるエネルギーの現状と動向について解説しましょう。

化石燃料の枯渇や地球温暖化の問題に対応するため、再生可能エネルギーの導入が進められていますが、その割合は国によって大きく異なります。

資源エネルギー庁が公表した「主要国の電力構成」のグラフを見ると、先進国では再生可能エネルギーの比率が高く、特にヨーロッパ諸国では半分以上を占めていることがわかります。

出典： P11 資源エネルギー庁

欧州やカナダでは、再生可能なエネルギー源の利用が世界的に高い水準に達しています。しかし、天然ガスや石炭などの化石燃料に依存する国も多く存在します。

天然ガスは化石燃料よりもクリーンなエネルギー源とされますが、採掘時に温室効果ガスを排出したり、発電時に二酸化炭素を増加させたりする点が問題です。

先進国におけるエネルギー供給構成の現状

OECD35か国のエネルギー自給率（2018年）について、資源エネルギー庁の主要国の「一次エネルギー自給率比較(2020年)」のグラフをもとに説明しましょう。

このグラフは、各国のエネルギー消費量に対する国内生産量の割合を示しています。自給率が高い国は、エネルギー安全保障や温室効果ガス削減に有利な状況にあると言えます。

一次エネルギー自給率比較(2020年)

出典：資源エネルギー庁

【グラフの見方】

濃灰：石炭
薄茶：原油
オレンジ：天然ガス
水色：原子力
濃青：水力
緑：再生可能エネルギーなど

資源の豊富さは国によって異なります。例えば、ノルウェーは原油を多く産出していますが、日本やルクセンブルグはエネルギー自給が困難です。

そのため、化石資源に依存せずにエネルギーを作ることが重要です。

ノルウェーはその一例で、水力発電に注力しています。再生可能エネルギーのうち96%が水力から来ており、国内の需要だけでなく輸出も可能です。

このように、先進国は再生可能エネルギーを活用し、環境に優しい発電を目指しています。

発展途上国では電力を供給するためのインフラ整備が課題

発展途上国では、日々の生活を支える電力の基盤となるインフラが未だ充分に確立されていないという現実があります。

食事の準備に伴う煮炊きで十分な排気設備がないため、室内に発生する煙やガスが充満し家庭内の空気汚染を引き起こしているのです。

国際エネルギー機関（IEA）が発表したデータに基づくと、アジアやアフリカの一部地域では、清潔で安全な炊事環境へのアクセスが困難である状況が明らかにされています。

このデータは、サブサハラ・アフリカ地域、インド、中国、その他のアジア地域を対象に、清潔な炊事環境へのアクセス可能性と家庭内空気汚染による健康への影響を示しています。

出典：IEA

棒グラフから成るこのデータは、清潔で安全な炊事環境へのアクセスが可能な人々の割合を濃青色で、アクセスが難しい人々の割合を薄青色で示しており、その変化を2010年と2018年を比較して見ることができます。

特に注目すべきは、多くのアジア諸国で清潔な環境へのアクセスが向上している一方で、サブサハラ・アフリカ地域では、人口増加の影響もあり、改善が進んでいないことです。

エネルギーミックスに関する今後の課題

エネルギーミックスに関する今後の課題を3つ、以下に説明します。

• 原油価格・天然ガス価格の高騰
• 原子力発電の割合引き上げ
• 再生可能エネルギーの大量導入が必要

それでは詳しく見ていきましょう。

原油価格・天然ガス価格の高騰

原油と天然ガスの価格が急激に上昇しているのは、特にロシアによるウクライナへの軍事侵攻という重大な国際事態によって引き起こされた結果です。

この軍事行動が始まったことで、世界の多くの国がエネルギー供給への深刻な影響に気づかされました。原油と天然ガスの供給が大幅に減少したことにより、世界市場における価格の高騰が起きたのです。

原子力発電の割合引き上げ

日本政府は、一部の原子力発電所を再稼働させて、原子力発電の割合を現在の3.9％から将来的には20～22％まで引き上げることを計画しています。

しかし、2011年の福島第一原子力発電所事故の記憶がまだ新しく、国民の間で原子力発電に対する不安が残っているのも事実です。

政府は新たな安全基準を設け、厳格な検査を行うことで国民の不安払拭に努めています。再稼働については、国民との間でしっかりコミュニケーションを取り、合意を得ることが今後も求められるでしょう。

再生可能エネルギーの大量導入が必要

日本におけるエネルギー源の多様化を進めるには、再生可能エネルギーの割合を現在の21.7%から、2030年までに36〜38％に引き上げる必要があります。

これを実現するには、発電コストの削減だけでなく、電源立地での地元の合意形成が不可欠です。

国・地方自治体・発電事業者などが協力し、地元住民の理解を得るためのスキーム作りが今後の課題となっています。

まとめ

私たちの日常生活の中で、照明を点けたり家電を使ったりする際、その電気がどのように生産されているかを常に意識することは少ないかもしれません。

しかし、その電気の裏には化石燃料の消費や環境への影響といった大きなテーマが隠されています。
私たちの生活と地球の未来は切っても切れない関係にあるのです。

再生可能エネルギーへの移行にあたって、太陽光発電や風力発電など多くの選択肢があります。

しかし、これら環境に優しいエネルギー源を活用していくためには、ただ技術的な問題を解決するだけでなく、社会や経済システム全体の変革が必要です。

企業や政府の役割はもちろん大きいですが、消費者の意識の変化も同様に重要です。

私たち一人ひとりが再生可能エネルギーへの関心を高め、意識的な選択を行うことが求められています。