電気自動車（EV）とは？メリット・デメリットや購入時に受けられる補助金制度と今後の動向

電気自動車（EV）のメリットやデメリット、購入時の注意点を紹介します。電気自動車を購入するかどうか基準を持つことができますので、しっかりと理解しておきましょう。

深刻化する環境問題に対し、CO2の排出量削減など環境に配慮した生活が求められる現代において、ガソリン車よりもCO2排出量が少ない電気自動車が注目を集めています。

電気自動車には、環境に良いことを始め、駆動音が静かといったメリットがありますが、その一方でデメリットも存在するため、両面を理解した上で購入を検討することが大切です。

1 電気自動車（EV）とは
- 1.1 電気自動車（EV）とそのほかのエネルギーカーの違い
2 電気自動車（EV）は補助金が使える（2025年度現在）
3 電気自動車（EV）は自動車税が減税される（2026年4月まで延長）
- 3.1 グリーン化特例
- 3.2 エコカー減税
4 環境に優しい電気自動車（EV）のメリット
5 電気自動車（EV）のデメリットとその対策
6 電気自動車（EV）の選び方
7 電気自動車（EV）の今後の課題
8 おすすめの国産電気自動車（EV）3選
9 電気自動車（EV）がおすすめなのはこんな人
10 電気自動車（EV）に関するよくある質問
11 まとめ

電気自動車（EV）とは

電気自動車は、これまでのガソリン車と違い、ガソリンを使わずに電気のみで走行する車です。

EV車のEVは「Electric Vehicle」の頭文字からきており、電気をバッテリーに貯めてモーターの力で走行するため、エンジンが搭載されていません。

ガソリン車はエンジンを動かす際に、二酸化炭素などの大気汚染の原因となる排気ガスを排出しています。

この排気ガスが、さまざまな環境問題を引き起こし、全世界で注目されているためエネルギーの見直しが必要です。

そこで、電気の力のみで走行し排気ガスを一切排出しない電気自動車が、環境問題改善に有効な自動車として注目されています。

電気自動車（EV）とそのほかのエネルギーカーの違い

電気自動車（EV）とそれ以外のエネルギーカーの違いは以下の通りです。

	電気自動車（EV）	PHV	FCV	HV
維持費	安い	安い	安い	高い
航続距離	短い	長い	長い	長い
CEV補助金	適用あり	適用あり	適用あり	適用なし
減税率	エコカー減税率100％グリーン税制減税率75％			車種により異なる

電気自動車（EV）は維持費が安く複数の減税率が適用されるなどのメリットがありますが、航続距離が短めであるほか、充電に時間がかかるというデメリットがあります。

どのエネルギーカーにもメリットとデメリットがあるので、自分の用途やライフスタイルに沿ったエネルギーカーを選びましょう。

電気自動車（EV）は補助金が使える（2025年度現在）

電気自動車（EV）購入時には、最大90万円の補助金が受けられます。

ここからは補助金制度や条件について詳しく解説いていきます。

国のCEV補助金

2025年度は、乗用EVに最大90万円（基本85万円＋加算最大5万円）、軽EVに最大58万円（基本55万円＋加算最大3万円）、PHEVに最大60万円（基本55万円＋加算最大5万円）、FCVに最大255万円の補助が用意されています。

対象は概ね2025年4月以降の登録車両で、加算はグリーンステール導入や安全性評価などの要件により決まります。

申請期間や必要書類、販売店経由の手続き可否は年度の実施要領で変わるため、購入前に最新条件を確認しましょう。国の補助は他制度との重複受給を避けるルールがある点にも注意が必要です。

参考：一般社団法人　次世代自動車振興センター

自治体の補助金

自治体独自の補助は数万円〜数十万円規模で用意されることが多く、国のCEV補助金と併用できるケースが一般的です。

例として東京都では、EV車両に最大60万円、V2H機器に最大60万円、さらに工事費に最大75万円の補助が設定されています。

国のEV本体90万円とV2H関連（機器75万円＋工事40万円）に都の補助を組み合わせると、条件次第で総額が200万円超となる場合もあります。

いずれも先着や予算到達で終了するため、販売店と連携し、交付決定前の契約や登録の可否を必ず確認しましょう。

参考：令和7年度　ZEVの車両購入補助金のお知らせ

V2H法充電設備導入補助金

V2H（車と家庭の双方向充電）については、国の補助で機器1基あたり最大75万円、設置工事費で最大40万円が支援対象となります。

対象機器の要件や施工範囲の定義が細かく定められており、同一費用の二重計上は不可です。多くの自治体でも機器代や工事費に対する上乗せ補助があり、国との併用が可能な場合は負担を大きく抑えられます。

見積取得から交付申請、設置完了、実績報告までの期限が短いことがあるので、購入計画の初期段階からスケジュールを組み、必要書類を早めに準備しましょう。

なお、令和7年度の募集は終了しました。

参考：令和6年度補正･令和7年度当初予算 V2H充放電設備の導入補助金ご案内

電気自動車（EV）は自動車税が減税される（2026年4月まで延長）

電気自動車（EV）に対して、複数の税制優遇措置が適用されます。

環境負荷の少ない次世代車を普及させるため、国は各種税制を通じてEV購入を後押ししています。代表的な制度は、グリーン化特例とエコカー減税の2つです。

グリーン化特例

グリーン化特例は、車の燃費性能や排出ガスの基準に応じて、自動車税や軽自動車税を最大75％軽減できる制度です。

対象となるのは、次世代自動車（EV・PHEV・FCVなど）であり、令和5年度（2023年4月1日）から令和8年（2026年3月31日）までに新車新規登録された車です。

制度延長により、2026年3月末までの登録で減税対象となるため、購入を検討している方にとっては追い風と言えます。

参考：国土交通省「自動車税のグリーン化特例の概要」

エコカー減税

エコカー減税は、車検時に支払う自動車重量税が軽減または免除される制度です。

こちらも2026年4月30日までの新車登録が対象となっており、対象車種はEVやPHEV、燃費性能の高いハイブリッド車などです。

仮に制度が適用されない場合でも、EVはガソリン車と異なり重量税が発生するのは初回の車検時（購入から約3年後）になるため、実際の負担が少ないのも魅力の一つです。

グリーン化特例とエコカー減税の両方を組み合わせれば、EV購入時と保有中の税負担を大きく抑えることができ、初期費用だけでなく維持コスト面でも経済的です。

購入を検討している方は、制度の適用条件や期限を必ず確認しましょう。

参考：エコカー減税 (自動車重量税) の概要

環境に優しい電気自動車（EV）のメリット

電気自動車の特徴・メリットは以下の通りです。

CO2を排出しない
走行音が静かで振動が少ない
長距離走行で燃費が良い
蓄電池として利用できる

メリット①CO2を排出しない

1つ目の特徴・メリットは、走行時にCO2を排出しないため、環境に優しいことです。

電動自転車では、普通のガソリン車に比べ二酸化炭素の排出量が 1/13程度です。

電動自転車は電気を動力とし走行するため、ガソリン車のような有害な排気ガスを排出しません。

そのため、電動自転車を利用することで、有害な汚染物質の排出量が減り、気候変動といった環境問題を改善できる可能性があります。

年々深刻化する地球環境問題は世界的に注目され、環境に優しい暮らしを意識する人々も増加しているため、有害な排気ガスを出さないのは電気自動車の大きなメリットです。

メリット②走行音が静かで振動が少ない

2つ目の特徴・メリットは、モーターで駆動するため静かで振動が少ないことです。

ガソリン車の場合、エンジンを稼動させて走行するため、どうしても駆動音や振動が発生します。

しかし、電気自動車であればバッテリーとモーターのみで走行するため振動が少なく、駆動音も静かです。

さらには、電気自動車のモーターの性質上、アクセルを踏んだ瞬間に最大トルクを発揮できるため、振動が少なく静かにもかかわらず、パワフルな走行もできます。

メリット③ガソリン車より維持費が安い

3つ目の特徴・メリットは、ガソリン車と比べて維持費が大幅に安いことです。

とくに走行に必要なエネルギーコストの差は大きく、年間1万km走行した場合、EVの自宅充電代はおよそ5.1万円。一方、同じ距離をガソリン車で走行すると燃料代は約11万円となり、EVの方が半額以下に抑えられます。

また、EVはエンジンオイル交換が不要で、回生ブレーキによりブレーキパッドの摩耗も少なく、消耗品コストも低く済む点も魅力です。さらに、EVは排気量がないため自動車税が一律2万5,000円と軽減され、重量税も新車登録時と初回車検時に免税。

こうしたエネルギー代・メンテナンス代・税金の優遇が合わさり、ガソリン車より総合的な維持費を抑えられるのが大きなメリットです。

メリット④蓄電池として利用できる

電気自動車（EV）は、移動手段としての役割にとどまらず、「蓄電池」としても活用できる点が大きなメリットです。

多くのEVには大容量のバッテリーが搭載されており、家庭や事業所に電力を供給するV2HやV2Bといった仕組みを使えば、災害時や停電時の非常用電源として活用できます。

たとえば、満充電のEV1台で一般家庭の約1〜2日分の電力をまかなえるとされており、実際に防災用途として導入する家庭や自治体も増えています。

また、太陽光発電と組み合わせることで、再生可能エネルギーの有効活用や電力料金の節約にもつながる可能性があります。

電動車の普及が進むなかで、EVは単なる移動手段から「モバイル蓄電池」へと進化しつつあります。

電気自動車（EV）のデメリットとその対策

電気自動車の注意点・デメリットは以下の5つです。

充電に時間がかかる
充電がなくなるとタイヤがロックされる
長距離運転が出来ない車種もある
バッテリーに寿命がある
充電スタンドの整備が進んでいない

デメリット①充電に時間がかかる

1つ目の注意点・デメリットは、充電に時間がかかることです。

ガソリン車の場合、数分で給油を完了できますが、普通充電で電気自動車をフル充電しようとすると、8時間という多くの時間が必要になります。

急速充電もありますが、それでも空の状態から80％まで充電するのに約30分〜1時間かかり、ガソリン車と比べるとかなりの時間が必要です。

対策としては、自宅や職場に普通充電器を設置すれば、夜間や勤務中に充電でき、日常利用で不便を感じにくくなります。

また、外出先では急速充電を活用したり、買い物や食事の合間に充電を行うなど「ながら充電」を取り入れると効率的です。EV専用アプリを活用すれば、空いている充電器をリアルタイムで確認できます。

デメリット②充電がなくなるとタイヤがロックされる

2つ目の注意点・デメリットは、充電がなくなるとタイヤがロックされることです。

ガソリン車であれば、ガス欠になった場合でもタイヤはロックされないため、けん引などで近くのガソリンスタンドまで運び燃料を補給できます。

しかし、電気自動車で充電がなくなる「電欠」が起きてしまうと、タイヤがロックされてしまうため、メーカーのサポートセンターや、JAFなどロードサービスへ連絡しレッカーしてもらわなければなりません。

そのため、ガソリン車に比べ対処するのに手間や時間が多くかかります。

対策は、航続可能距離の50%を下回ったら早めに充電するなど、電欠を避ける運転習慣を持つことです。

また、目的地周辺や途中経路の充電スポットを事前に調べておくと安心です。最近では一部のロードサービスがEV対応レッカーを強化しており、緊急時の支援体制も整いつつあります。

デメリット③長距離運転が出来ない車種もある

3つ目の注意点・デメリットは、長距離運転が出来ない車種もあることです。

車種により変動はあるものの、ガソリン車は一度の給油でおよそ500km走行できると言われています。

一方で電気自動車の場合は、数年前まで一回の充電でその半分以下であり、最新の日産自動者のリーフで、JC08モードで400kmを達成したとされていますが、ガソリン車と比較するとまだまだ少ないのが現状です。

電気自動車は、電気によってモーターを動かし走行していますが、電気はエアコンやヘッドライトといった他の装備にも使われるため、航続距離が短くなってしまいます。

車種によっては、まだまだ長距離運転が出来ない車種もあるため、長距離運転することが多い人には大きなデメリットでしょう。

対策としては、最新モデルでは500km以上走行できる車種も登場していますので、用途に合わせて車種を選ぶことが大切です。

また、高速道路のサービスエリアなどにある急速充電器を活用し、途中での充電計画を立てることで長距離走行も可能です。

最近では「航続距離に優れたEV」ランキングなども公開されているため、車選びの参考になります。

デメリット④バッテリーに寿命がある

4つ目の注意点・デメリットは、バッテリーに寿命があることです。

ガソリン車の寿命は平均的に走行距離10万km・10年と言われています。

一方で、電気自動車のバッテリー保証期間はほとんどが８年ほどです。

バッテリー保証期間が過ぎた場合でも乗り続けることは可能ですが、使う回数次第ではバッテリーが劣化し、走行距離が短くなる、同じ時間充電しても、充電できる電力量が少なくなってしまうといった問題が発生します。

一般的に電気自動車では、保証期間を過ぎたあたりからバッテリー劣化を感じることが多いようです。

寿命が来てしまった場合、バッテリー交換することで問題なく使用できますが、バッテリー交換には数十万円の費用が発生します。

多くのメーカーが「8年または16万km」の長期バッテリー保証を設けていますので、対策として、まずは保証内容を確認しましょう。

加えて、急速充電の頻度を減らす、満充電や過放電を避けるなどバッテリーにやさしい使い方を心がけることで、寿命を延ばすことが可能です。

近年はバッテリー再利用やリースプランも充実しつつあります。

デメリット⑤充電スタンドの整備が進んでいない

5つ目の注意点・デメリットは、充電スタンドの整備が進んでいないことです。

家庭以外の場所で電気自動車を充電したい場合は、専用の充電スタンドで充電しなければなりません。

現時点では、充電スタンドはガソリンスタンドと比べると圧倒的に数が少なく、場合によっては近くに充電スタンドが全然ないこともあります。

また、充電スタンドを利用する場合は、事前に登録しなければならないため、誰でも簡単に利用できるガソリンの給油に比べ、手間がかかってしまうのも電気自動車のデメリットです。

対策として、政府や自治体、民間事業者による充電インフラ整備は急速に進んでおり、2025年以降さらに設置数の拡大が見込まれています。

今後はショッピングモール、道の駅、コンビニなどにも急速充電器が導入される予定です。

加えて、「e-Mobility Power」や「EVsmart」などのアプリを使えば、利用可能なスタンドや空き状況を簡単に把握でき、登録や決済もスムーズに行えます。

電気自動車（EV）の選び方

電気自動車を選ぶ際には、以下4つのポイントを確認しましょう。

EVコンセントが自宅に設置できるか
走行可能距離が自分に合っているか
バッテリーの保証年数は十分か
近くにメンテナンス可能なディーラーがあるか

EVコンセントが自宅に設置できるか

電気自動車を自宅で充電する場合、専用のコンセントが必要になります。

コンセントの設置には、工事が必要であり、数万円程度の出費が発生することが多いです。

自宅で充電できないと、充電スポットまでわざわざいかなければなりませんし、充電に時間がかかってしまうため、EVコンセントが自宅に設置できるか必ず確認しましょう。

走行可能距離が自分に合っているか

近年では、電気自動車のバッテリー性能が大幅に改良され、電気自動車でも運転方法や使用環境により左右されるものの、1回の満充電で200〜600kmの走行可能な車種が増えています。

電気自動車に限らず、一般的なユーザーの走行距離は1日当たり30km程度といわれており、そのような場合は問題ありませんが、それ以上の長距離を運転することが多い方の場合は、充電など不便に感じることがあるかもしれません。

そのため、自分が走行する距離が電気自動車で走行可能距離かどうか、事前に確認することが大切です。

バッテリーの保証年数は十分か

電気自動車を販売しているメーカーでは、バッテリー容量が一定以下に減った際に、無料で修理や交換を行い、規定のバッテリー容量を確保してくれる保証制度が設定されています。

保証の期間や走行距離、保証内容などはメーカーによって異なるため、電気自動車を購入する際には、バッテリーの保証についてメーカーに確認することが大切です。

また、中古車と新車でも保証の内容が異なる場合がありますので、きちんと確認しておきましょう。

近くにメンテナンス可能なディーラーがあるか

安全に車に乗るためには定期的な点検や整備が必要です。

そのため、電気自動車をメンテナンスしてくれるディーラーが近くにあるか確認するようにしましょう。

近くにそのようなディーラーがあれば、万が一何かトラブルが発生した場合でも落ち着いて対処することが可能です。

電気自動車（EV）の今後の課題

電気自動車(EV)の今後の課題は、以下3つです。

普及率

下のグラフは、2022年の燃料別新車販売台数（普通乗用車）の割合を表したものです。EVの割合は1.42%となっています。

近年では環境問題が重視され、テレビのCMなどで徐々にガソリン車やディーゼル車を禁止する方向に動いています。

今後さらに、低燃費やCO2排出量を削減するために、よりガソリン車やディーゼル車から電動自動車への移行が求められ、EVの普及率が高まっていく可能性は非常に高いです。

しかし、国や地域が変われば、エネルギーインフラや社会情勢も大きく変わるため、電気自動車に切り替えることに抵抗がない地域も存在すれば、ガソリン車やディーゼル車の方が合っていると地域も存在します。

例えば、インドでは電線を勝手に分岐して不正に電気を得る盗電が多く発生するため、電気をメインとする電気自動車を普及させるには不安要素が大きいです。

また、自動車の資源採取から廃棄・リサイクルまでの全工程のライフサイクルアセスメントを考える必要があります。

そのような複数の視点から見た際に、世界中のすべての車がすぐにEVに置き換わることは難しいです。

日本では電気自動車を普及させる課題として、電気自動車の性能が着目されていますが、年々性能は向上し、航続距離が300km以上ある車種も珍しくありません。

バッテリー容量が大きい電気自動車も生産され、日常的に使う分には困らないでしょう。

これまで日本で電気自動車が普及しない理由には、車種が少なく選択肢がないことがありました。

しかし、軽EVなども登場し選択肢が広がり、自動車メーカー各社が電気自動車の開発を推進し車種も急激に増えているため、車種選択が可能です。

今後日本でもより選択肢が増えれば、電気自動車がより身近になり、普及率も高まっていくでしょう。

リサイクルコスト

電気自動車では、リサイクルコストが高いのが今後の課題です。

中国でも電気自動車の使用済み車載電池を市場から回収し、劣化していない電池材料をリユースする取り組みが進められており、この先は使用済み電池の回収義務付けが検討されています。

欧州では電気自動車に載せられている電池に関する環境規制が強化され、２７年１月からは原材料のうち、リサイクルされた原材料の使用量の開示が義務です。

使用済み電池のリサイクルコストを下げられれば、市場で急激に低下している電気自動車の再販価値が改善され、電気自動車の残価設定ローンやリースでの支払い価格を低減させられる可能性があります。

また、自動車メーカーの電動シフトによって今後、膨大な量の電池材料が必要となることから、電池材料や電池を低いコストでリサイクルできるシステムの確立は、電気自動車のコストに大きな影響を及ぼし、今後の課題として注目が高いです。

バッテリーの長寿命化

電気自動車の一般的な駆動用バッテリーでは、リチウムイオン電池が採用されており、電池が劣化すればするだけ、バッテリーの容量は徐々に低下します。

これにより走行性能が下がった状態が、バッテリーの寿命が近い状態です。

バッテリーの寿命は容量が70%を切ったタイミングと言われることが一般的であり、走り方や充電の仕方によって寿命は変わります。

期間では5〜8年程度、走行距離では5万km〜10万km程度が目安です。

また、駆動用バッテリーが70%を切り、メーカーの保証条件に該当しない場合は、自分でバッテリーを交換する手段もありますが、リチウムイオンバッテリーは電気自動車の本体価格の中でも4割に値する高額な部品です。

メーカーやモデルによってはバッテリー交換だけで数百万円かかることもあり、状況次第では車ごと買い替える方が安く済むこともあります。

このように、バッテリーの寿命が来てしまうと高い金額が必要になるため、バッテリーの長寿命化が電気自動車の課題です。

電気自動車（EV）がおすすめなのはこんな人

電気自動車がおすすめなのは、以下のような人です。

電気代を節約したい人
環境問題への意識が高い人
自宅で充電でき、近距離移動が多い人
自宅に太陽光発電を設置している人

電気代を節約したい人

V2Hを導入し、電気自動車で利用するような大容量バッテリーは、家庭用の電源としても活用できるため、電気代の節約が可能です。

電力会社が提供する料金プランでは、夜間の電気料金単価を安く設定されているものがあり、この料金プランを活用し夜間に電気自動車を充電すれば、車の走行コストも節約でき、大容量バッテリーに蓄えた電気を昼間の家庭で利用可能なため、家庭全体の電気代節約ができます。

環境問題への意識が高い人

ハイブリッド車とは、2つ以上の動力源を持つ自動車の通称です。ガソリンで動くエンジン（内燃機関）と、電気で動くモーター（電動機）の2つの動力が採用されているハイブリッド車が一般的です。
走行時の温室効果ガス排出は少ないEVですが、製造時と使用後のリサイクルにおける温室効果ガス排出量はハイブリッドと比較してどうなのでしょうか？

ハイブリッド車は通常のガソリン車と比べCO2排出量の削減率はわずか30％です。

バッテリー式の電気自動車などと比べると39％も多くのCO2を排出します。

自動車の製造、燃料サイクル、燃料補給のすべての活動から生じる温室効果ガスの合計は、リチウムイオン電池を製造するには、レアアースの抽出や精製が必要になり、高熱と無菌状態が必要不可欠なため、エネルギー消費が大きくなるのが問題です。

ハイブリッド車は電気自動車と比べ、バッテリーの搭載量が少なく、走行中の温室効果ガスもガソリン車と比較して少ないため、環境に良いと思われがちです。

欧州の平均的な電気自動車は、最初の15万キロの走行でライフサイクルの温室効果ガス排出量を50％削減することが可能であり、欧州の電力を使った場合には約2年で製造時の温室効果ガスが相殺されると言われています。

そのため、走行時のCO2排出量が少ないバッテリー式電気自動車（BEV）の方がライフサイクル上での温室効果ガスの排出は少なくなります。

自宅で充電でき、近距離移動が多い人

電気自動車を選択する前に、必ず確認するべきなのが自宅で充電できるかです。

自宅充電器の出力は一般的には3kWであり、急速充電器（50kW）より低い出力ですが、寝ている間に充電しておけば、朝に充電が満タンになる場合が大半です。

通勤で片道30km、往復60km走る程度の距離であれば、2、3日に1回の夜間充電で十分持ちます。

また、夜間電力が割安になるプランを選択していれば走行にかかるコストはガソリン車より安いです。

電気自動車の車両価格はまだまだ高いですが、電気自動車で受けられる補助金を含めて検討すると、走行コストでエンジン車との価格差を埋められます。

そのため、自宅で充電でき、通勤や買い物、送り迎えで使うことがメインの人であれば、電気自動車はかなり魅力的です。

自宅に太陽光発電を設置している人

自宅に太陽光発電を設置している人であれば、発電した電気で電気自動車を充電できるため、発電した電気を無駄にすることがありません。

前述したように、日中発電した電気を電気自動車大容量バッテリーに蓄電しておけば、夜間の電気代を節電できるので、電力会社から購入する電気の量を減らせて、総じてお得になります。

電気自動車（EV）に関するよくある質問

電気自動車に関するよくある質問を5つ紹介します。

電気自動車（EV）とは何の略？

「EV」は「Electric Vehicle」の略で、電気自動車を意味しています。

自宅や充電スタンドなどで車載バッテリーに電気を充電し、その電力でモーターを動かして走行します。

電気自動車（EV）の充電料金は月にどれくらいかかる？

電気自動車には、「電費」という概念があります。

電費とは、電気1kWhあたりの走行距離を示す指標（km/kWh）のことで、ガソリン車でいう「燃費」です。

メーカーや車種によって変動はありますが、電気自動車の平均的な電費は約6km/kWhです。

1kWhの電気量で約6km走ると考えた場合、10,000km走るのに約1,667kWh(10,000km÷6km)の電気量が必要になります。

1kWhあたりの電気料金単価を27円（税込）※とした場合、10,000kmでは約44,982円（1,666kWh×27円）の電気代がかかります。

つまり、1カ月では電気代が約3,749円になる計算です。

※全国家庭電気製品公正取引協議会が公表する「新電力料金目安単価（税込）」を採用

電気自動車（EV）とハイブリット車との違いは？

ハイブリッド車(HV)とは、ガソリンを燃料とするエンジンと電気を動力源とするモーターを組み合わせた自動車です。

外部から充電することができず、エンジンや減速時のエネルギーを活用してバッテリーを充電します。

一方電気自動車(EV)は、バッテリーに充電された電力で走行します。

また、外部から充電することが可能です。

電気自動車（EV）の自宅以外での充電方法は？

電気自動車を自宅以外で充電する方法は、充電スポットで充電する方法です。

主な充電スポットには、コンビニエンスストアや駐車場、自動車ディーラー、パーキングエリアなどがあります。

まだまだガソリンスタンドと比べると少ないですが、電気自動車の普及に伴い、充電スポットも増加していくでしょう。

電気自動車（EV）は寒いと走行距離が縮まるって本当？

電気自動車は、ガソリン車と異なり、冬には暖房でも電気を使用するため走行距離が縮まります。

バッテリーヒーターが装備されている電気自動車であれば、冬の走行距離の減少も少なくなりますが、バッテリーヒーターがない電気自動車では、最大40%程度の走行距離が減少すると言われています。

まとめ

電気自動車とは、従来のガソリンを燃料にしたガソリン車と異なり、電気をエネルギーに車を走行させる自動車です。

電気自動車には、CO2排出量が少なく環境に優しい、減税が適用されるといったメリットがあります。

しかし、その一方で、充電に時間がかかる、充電スタンドが少なく充電に困るといったデメリットもあります。

そのため、メリットとデメリットを十分考慮した上で購入を検討することが大切です。

また、購入する際には、自宅で充電できるか、走行可能距離が自分に適しているかなどを必ず事前に確認するようにしましょう。

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この記事を書いた人

ikebukuro

車種・グレード名	サクラ X
新車価格	2,599,300円～
バッテリー容量	20kWh
航続距離	180km
電費（Wh/km）	124Wh/km
最高出力	47kW

車種・グレード名	MX-30 EV MODEL　EV
新車価格	4,669,500円～
バッテリー容量	35.5kWh
航続距離	256km
電費（Wh/km）	145Wh/km
最高出力	107kW(145ps)

車種・グレード名	bZ4X G
新車価格	5,500,000円～
バッテリー容量	71.4kWh
航続距離	FWD：567km 4WD：551km
電費（Wh/km）	FWD：126Wh/km 4WD：131Wh/km
最高出力	FWD：150kW(203.9ps) 4WD：160kW（218ps）