太陽光パネルの寿命は実際何年?20年後の撤去費用・経年劣化率・メーカー保証まで解説【2026年版】

太陽光パネルの寿命についてだけではなく、長く大切に使うためのメンテナンスや発電しなくなったときの廃棄方法・費用まで解説していきます。

太陽光パネルの法定耐用年数は17年ですが、これは減価償却できる期間を表すものです。太陽光パネルの寿命は20～30年と言われており、実際にこの期間を超えて発電を続けているパネルも存在しています。

できるだけ長い間、できるだけ多くの発電量を見込むためには、太陽光パネルの種類別の経年劣化率を知った上で太陽光パネルを選択するのがおすすめです。

太陽光パネル（ソーラーパネル）の寿命は20年以上！

太陽光パネルの寿命は法定耐用年数の17年を大きく上回り、適切に管理すれば20〜30年以上の稼働が期待できます。

太陽光パネルの法定耐用年数、機体寿命、実際の寿命について確認していきましょう。

太陽光パネルの法定耐用年数は17年

太陽光パネル（ソーラーパネル）の法定耐用年数は、17年と定められています。

ここでいう太陽光パネルの法定耐用年数とは、太陽光パネルを会社設備として考えた時に、17年で減価償却するように計算することを意味します。

この17年という年数は、太陽光パネルの本来の寿命ではなく、金属でできた電気設備であるという点から算出しているので、実際のパネルの寿命とは関係ありません。

そのため、いざ太陽光発電を稼働させてみると17年以上発電を続けることがほとんどです。

太陽光パネルの期待寿命は20~30年

太陽光パネルの平均的な寿命のことを、期待寿命と言い、法定耐用年数とは違い、実際に期待できる寿命のことを指します。

しかし、あくまで20〜30年というのは期待寿命であり、現在稼働している太陽光発電所の中には30年以上発電している発電所も報告されています。

例えば、京セラの太陽光パネルを設置している千葉の佐倉ソーラーセンターは36年間、シャープのパネルを使っている奈良の壷阪寺にある太陽光発電は37年間発電を続けているという実績があります。

太陽光パネルの期待持明は20年〜30年と、法定耐用年数よりもかなり長くなっています。

パワコンの寿命は10～15年

太陽光パネルの寿命が20年以上あるのに対し、パワコンの平均的な寿命は10年から15年です。設置後10年を経過した頃からパワコン内部の半導体やコンデンサーなどの部品の性能が落ちてくるので、10年経過したら定期的に点検をするのがおすすめです。

基本的にパワコンのメーカー保証期間は10年なので、保証期間が終わった後に故障したら交換して太陽光発電システムの機能維持に努めましょう。

メーカー保証の標準は「20年で初期性能の80％程度」

太陽光パネルのメーカー保証は、メーカーにより差がありますが「20年後も初期発電性能の80％程度を維持すること」を基準としていることが多いです。

メーカー保証から考えても、太陽光パネルの寿命は20年以上ということができるでしょう。

ただし、この保証はあくまで出力性能に関するものであり、パネルの破損や自然災害による損傷リスクは別にあることをご認識ください。

※各メーカーの詳細な保障内容はこちら（本記事の後半）で紹介しております。

太陽光パネル（ソーラーパネル）に寿命が来る原因

太陽光パネルの寿命を縮めるおもな原因は、経年劣化・外部ダメージ・湿気腐食・ホットスポット現象・層間剥離の5つです。

① 経年劣化

太陽光パネルは構造的に動く部分が少ないものの、年月と共に発電効率が落ちる性質があります。日々太陽光を受けて熱や紫外線にさらされることでセル内部に微細なクラックが生じたり、封止材が変色して透過性が落ちたりします。

その結果、発電量が次第に低下していきます。また、配線やはんだ部分も長年の使用で劣化し抵抗が増えることで発電効率に悪影響を及ぼす場合があります。

定期的な発電量のチェックや、必要に応じた清掃や点検を行うことが経年劣化対策として効果的です。急に機能が失われるより、少しずつ出力が落ちる形で進行しますので早めの対応を心がけましょう。

② 外部からのダメージ

太陽光パネルは屋外で使われるため、自然災害などの外部要因によるダメージも寿命を縮める原因になります。台風や強風で架台が揺れたり、固定具が緩んだりするとパネル自体にひびが入ることがあります。

積雪や落下物でフレームが曲がることもあり、その結果としてセル内部に負担がかかり発電能力が低下することが考えられます。

また地震などで架台がゆがむとパネルが本来の角度を保てず性能に影響する場合もあるため、災害後には必ず外観の確認と点検を行うようにしましょう。外的な損傷は見た目では分かりにくいこともあるので慎重なチェックが大切です。

③ 湿気・腐食

湿気や腐食は目に見えにくいトラブルですが、太陽光パネルのコンポーネントに深刻な影響を与えることがあります。特に端子や接続部分に水分が入り込むと金属がさびて接触不良が起き、発電効率が落ちる原因になります。

海沿いや湿度の高い地域では塩分や空気中の水分が影響しやすく、配線やコネクタ部分が劣化するスピードが速くなることもあります。

防水シールの劣化やパッキンの傷みも湿気の侵入を許す原因となるため、定期的に接続部の状態を確認し、不具合があれば早めに補修することが重要です。湿気対策をきちんとすることで、機器全体の寿命延長につながります。

④ ホットスポット現象

ホットスポット現象は、太陽光パネルの一部分が影になることで発生しやすくなる現象です。パネル内のセルが影や汚れで発電しにくくなると、そのセル部分が抵抗として働き周囲のセルから電流が流れ込みます。

その結果、その部分だけ急激に温度が上昇し、局所的に過熱することが起きます。この高温状態が続くと封止材が変色したり、セルそのものが損傷したりして発電効率が低下する可能性があります。

バイパスダイオードの不良があるとこの現象が悪化しやすいため、定期的にサーモグラフィーなどで異常な発熱がないか点検することが望ましいです。早期に発見して対処することで被害を抑えられます。

⑤ 層間剥離

層間剥離とは、太陽光パネル内部の層と層の間が剥がれてしまう劣化現象です。

太陽光パネルは複数の層が重なって構成されており、熱膨張・収縮や水分侵入、紫外線による封止材の劣化が重なることで、層間の接着力が徐々に失われていきます。

層間剥離が起こると、発電効率が低下してしまうだけでなく、内部への湿気侵入による腐食や絶縁不良につながるリスクもあります。

外観からは発見が難しく、EL検査やサーモグラフィ診断でなければ発見が難しいです。
特に、海沿い地域や寒暖差の大きい地域では劣化が進行しやすい傾向があるため、定期的な点検を行うことが重要です。

太陽光設備に経年劣化で生じるデメリット

経年劣化が進むと、発電効率の低下・メンテナンス費用の増加・安全性の低下といったデメリットが生じます。

発電効率が落ちる

太陽光発電は、トラブルなく稼働していたとしても、年間で0.5～1％程度の発電効率が低下すると言われています。

原因は、パネル表面のガラスの細かい傷や汚れ、太陽電池のダメージ、内部ケーブルの腐食など、さまざまです。

そのため、徐々にではありますが発電量が低下し、売電収入も下がってしまうでしょう。

メンテナンス費用が増加する

新設したばかりのの太陽光発電設備では、定期点検を行っても、初期不良がなければ特に修理は不要でしょう。

しかし、経年劣化が進んだ太陽光発電設備では、点検で不良が見つかるようになります。

不備があった箇所を放置すると、発電量の減少や故障・事故の原因となるため、点検とともにメンテナンスが必要です。追加の点検をしたり、部品を交換したりすれば、費用もかさんでしまいます。

安全性が低下する

ケーブルやその接続部分が劣化すると、ショートを起こす原因となります。最悪の場合発火する可能性もあります。

また、架台やパネル取付金具の劣化で、耐久性が低下し、パネルが地震で落下したり、強風で飛散したりする原因となります。

これらは、発電がストップするだけでなく、周囲の住民にも被害を及ぼしてしまい、大変危険です。定期点検で劣化箇所をメンテナンスし、防ぐようにしてください。

太陽光パネルの寿命を伸ばすポイント

定期的なメンテナンスと耐久性の高いパネル選びが、太陽光パネルの寿命を延ばす重要なポイントです。

先ほど説明したように、パネルの種類ごとに劣化率は異なりますが、パネル汚染や草木による影による故障といったパネルの経年劣化の原因となるような外的要因はメンテナンスで防ぐことができます。

定期的にメンテナンスをする

太陽光発電設備を長く安定して使うためには、定期的なメンテナンスが欠かせません。

最も重要なのは、点検や清掃を通じて故障の原因を早めに取り除くことです。定期点検を行えば、トラブルが小さいうちに発見・対応でき、発電停止や大きな修理費用を防げます。

点検頻度の目安は、10kW未満の住宅用で4年に1回、10～50kWの産業用で年1回、50kW以上の高圧・特別高圧設備では年3回程度とされています。これらの点検はFIT法や電気事業法により義務化されており、実施しない場合はFIT認定が取り消される可能性もあるため注意が必要です。

加えて、発電効率を保つために草刈りやパネル清掃も重要です。草は高さ30cmを目安に年数回刈り取り、パネルは設置環境に応じて年1～2回清掃するとよいでしょう。

また、設備が離れた場所にある場合でも、遠隔監視システムを活用すれば、日々の発電状況から異常を早期に把握できます。定期的なメンテナンスの積み重ねが、安定運用と収益確保につながります。

関連記事：太陽光発電のメンテナンスに必要な維持費用はどのくらい？

アフターフォローも含めて業者を選ぶ

太陽光発電設備を設置する際に、アフターフォローもできる業者を選んでおくのがおすすめです。

また、メンテナンスを施工業者に全て依頼できる場合もあります。

本業が忙しい方や、遠隔地に太陽光発電設備を持っている方は、手間を省くことができておすすめです。

設置業者は、設備の設置状況や配線を理解しており、もしメーカー保証で対応できる故障があった場合にもスムーズに手続きできます。

業者によってアフターフォローの内容は異なります。太陽光発電の設置を検討する際には、工事料金だけでなく設置後の対応も比較するようにしてください。
基本的にパワコンのメーカー保証期間は10年なので、保証期間が終わった後に故障したら交換して太陽光発電システムの機能維持に努めましょう。

耐久率の高いメーカーを選ぶ

太陽光パネルは、使用している素材によって耐久率が異なります。そのため、耐久率の高いものを選ぶことで劣化しにくくなります。

例えば、一番流通している多結晶シリコンパネルの太陽光パネルは、1年間で1%劣化します。一方でCIGパネルという次世代パネルを使えば、1年が経過してもほとんど劣化しないことが分かっています。

メーカーで言うと、京セラやシャープの太陽光パネルは劣化しにくいと言われています。劣化を防ぎたい人は、これらのメーカーを選ぶと良いでしょう。

関連記事：太陽光発電のメンテナンスに必要な維持費用はどのくらい？

太陽光パネルにかかる費用の総まとめ（メンテ・交換・撤去・廃棄）

太陽光パネルは設置費用だけでなく、運用中のメンテナンス・パワコン交換・寿命後の撤去まで含めたトータルコストで判断することが重要です。

長期運用を前提とした場合、メンテナンス費用や交換費用を事前に把握しておくことが、安定した収益確保と予期せぬ出費の防止につながります。

メンテナンス費用の相場

太陽光パネルのメンテナンス費用は、設備の規模や点検内容によって異なります。

▼住宅用（10kW未満）

内容	費用目安
定期点検	2～5万円/回
パネル清掃（足場なし）	1〜3万円/回
年間保守契約	5～10万円/年

▼産業用（10kW以上）

内容	費用目安
定期点検	5～15万円/回
サーモグラフィ診断（小規模）	5〜15万円/回
絶縁抵抗測定・接続箱点検	3〜10万円/回
年間保守契約	20～40万円/年

産業用では、年間維持費だけで数十万円規模になることを想定しておく必要があります。
また、屋根上のパネルを点検・清掃する場合は足場の設置が必要になることがあり、その場合は別途10～20万円程度の足場代が加算されます。

パワコン交換費用

パワコンの寿命は10～15年程度で、20〜30年の運用期間中に1〜2回の交換を前提にコスト計画を立てておく必要があります。
パワコン交換費用の目安は、1回約30～60万円で、合計60～120万円ほどみておくといいでしょう。

パネル交換費用（寿命到達時の選択肢）

パネルが寿命を迎えた際の選択肢は「全量交換」、「リパワリング」「部分交換」、「そのまま継続運用」の4つです。

選択肢	内容	費用感	向いているケース
全量交換	既存パネルをすべて新品に交換する	高い	FIT終了後も長期運用を継続したい場合
リパワリング	各機器を最新の物と入れ替える	高い （補助金活用可）	発電効率を大幅に改善して収益を最大化したい場合
部分交換	故障部分のみ同型品に差し替える	低〜中	特定パネルのみ故障・破損している場合
継続運用	交換せずそのまま稼働を続ける	なし	故障がなく、出力低下が許容範囲内の場合

地上設置型の産業用システム（10kW以上50kW未満）の1kWあたりに太陽光パネル価格は約17.8万円が相場とされています※1。
この費用感をもとに、FIT残存年数や発電出力の低下を考慮して、どのような選択肢をとるか検討してください。

継続運用は、一見消極的な選択に見えますが、出力低下が許容範囲内であればコスト面で最善の選択になることもあります。

※1：経済産業省-令和５年度以降の調達価格等に関する 意見 令和５年２月８日（水） 調達価格等算定委員会

関連記事：太陽光発電のリパワリングとは？メンテナンスとの違い・費用・メリットを解説

20年後の撤去・廃棄費用（数十万円程度・足場代・運搬費含む）

太陽光発電設備は寿命を迎えた後、産業廃棄物として適切に処分する必要があります。
撤去・廃棄費用は設置規模によって大きく異なりますが、住宅用で数十万円、産業用では数百万円規模になり決して安くはありません。

▼撤去・廃棄費用の目安

内容	費用の目安
住宅用（5kW程度）	15〜40万円程度
産業用（50kW程度）	100〜200万円程度
産業用（100kW程度）	200〜300万円程度
足場設置費用（屋根設置の場合）	10〜20万円程度
運搬・処分費用	10〜30万円程度

なお、10kW以上の太陽光発電は資源エネルギー庁によって、廃棄費用の積立が義務付けられています。

費用を見越して収支を立てるように

売電シミュレーションをする際は、これらのランニングコストをあらかじめ差し引いたうえで実質的な投資利回りを計算しましょう。

本章でまとめたメンテナンス費用・パワコン交換費用・撤去廃棄費用を合算すると、20年間で数百万円〜1,000万円超のコストが発生するケースも珍しくありません。
FIT認定年度や残存期間によって収支は大きく変わるため、物件購入時は必ず総コストベースでの収支確認が必要です。

太陽光パネルの寿命がきたらどうすればいい？廃棄には費用がかかる

寿命を迎えた太陽光パネルは産業廃棄物として専門業者に処分を依頼する必要があり、1kWあたり約2万円の費用が目安です。

この費用がもったいないからといって、自分で処分しようと考える人もいますが、パネルの中には有害物質を発生する種類もあるので、素人判断で処分するのはとても危険です。

費用はかかりますが、専門の業者に依頼して処分するようにしてください。

資源エネルギー庁では、これまで努力義務であった廃棄にかかる費用の積立を2018年から義務化しています（10kW以上の太陽光発電が対象）。

義務化に伴い、定期報告で積立の報告をしなければならないので、太陽光発電の所有者は計画的に費用を積立するようにしましょう。

主要メーカーの太陽光パネル保証期間比較（パナソニック、シャープ、ソーラーフロンティア）

前述の通り、太陽光パネルのメーカー保証は、「20年後も初期発電性能の80％程度を維持すること」を基準としていることが多いです。

▼各メーカーの保証内容

• パナソニック：10年で81％未満、または25年で72％未満になった場合
• シャープ：10年で下限値の90％、20年で下限値の80％になった場合
• ソーラーフロンティア：10年で下限値の90％、10年で10％、20年で20％低下した場合

※保証基準値はメーカーによって算出方法が異なるため、単純な数値比較には注意が必要です。
※購入前に各メーカーの保証書を取り寄せ、条件を確認することをおすすめします。

出力保証・製品保証・施工保証の意味の違い

太陽光パネルの保証は大きく3種類に分かれており、それぞれ補償対象が異なります。

• 出力保証：経年劣化によって発電出力が基準値を下回った場合に、パネルの追加・修理・交換を行う保証。期間は15〜25年が一般的
• 製品保証（機器保証）：製造上の不具合や通常使用での故障に対応する保証。家電製品のメーカー保証に相当し、期間は10〜15年が主流
• 施工保証：設置工事の不備によって生じた雨漏りや構造的な損傷を補償するもの。施工業者が提供するため、メーカー保証とは別に確認が必要

3つの保証はそれぞれカバーする範囲が異なるため、カバー範囲と補償年数を事前によくご確認ください。

保証請求の注意点

保証を実際に請求する際には、いくつかの注意点があります。
まず、定期メンテナンスを実施していない・記録が残っていない場合や、自然災害・外部衝撃による損傷は出力保証・製品保証の対象外となるケースがあります。

また、出力保証を請求するには「保証基準値を下回っていること」の証明が必要です。
日々の発電量記録と定期点検報告書の保管を徹底しておきましょう。

太陽光パネルの種類によって経年劣化率と寿命に差が出る

太陽光パネルは種類によって劣化率が異なり、長期運用を考えている場合、CISやヘテロ接合など劣化率の低いパネルを選ぶといいでしょう。

太陽光パネルが経年劣化する原因には、パネルの破損・故障はもちろん、パネルの汚染などが上げられます。

これらの原因の一部はメンテナンスによって防ぐことができますが、パネル自体の経年劣化は予防できず、寿命が近づくということになります。

パネルの種類ごとの経年劣化率は以下の通りです。

出典：ランニングドリームス株式会社

（パネルの種類）	5年間	10年間	15年間	20年間
単結晶シリコン	3.2〜3.9％	6.4〜7.8％	9.6〜11.7％	11.8〜15.6％
多結晶シリコン	2.3〜2.8％	4.6〜5.6％	6.9〜8.4％	9.2〜11.2％
アモルファスシリコン	5.7％	11.4％	17.1％	22.8％
ヘテロ接合型	2.0％	4.0％	6.0％	8.0％
CIS・CIGS	1.5％	2.8〜3.0％	4.2〜4.5％	5.6〜6.0％

太陽光発電を長期間に渡って運用するのであれば、あらかじめ経年劣化しづらく、寿命が長いと予想される頑丈なパネルを選んでおいたほうが良いでしょう。

①多結晶シリコン

多結晶シリコンは、パネルの中でも比較的低コストで導入しやすいというメリットがあります。

多結晶シリコンの経年劣化率は5年で2.3～2.8%で、劣化による発電量は97.7〜97.2%に低下します。寿命は比較的長いと言えるでしょう。

②単結晶シリコン

単結晶シリコンは、他の太陽光パネルの種類に比べ発電効率が良いですが、多結晶シリコンよりもコストがかかる上に、劣化率は5年で3.2～3.9%、発電効率は5年で96.8〜96.1％に低下します。

多結晶シリコンと比較すると劣化速度が早いです。

③アモルファス

アモルファスは、経年劣化率が5年で5.7%となっており、他のパネルの種類と比べると寿命が長いというわけではありません。さらに、結晶のような規則性を持たない分、他のパネルと比べると発電効率が劣ります。

ただし、アモルフォスは低コストで製造することができるので、初期費用を抑えて、短期間で利益を出したい方にはおすすめです。

④ヘテロ接合

パナソニックの太陽光パネルHITの材料となっているヘテロ接合のパネルの劣化率は5年で2%です。

しかもヘテロ接合のパネルの発電効率は、単結晶シリコンよりも優れているので、まさに低劣化高発電効率の寿命が長いソーラーパネルだと言うことができます。

ただ、コストが高いため初期費用を抑えて導入したい方にはおすすめできません。

コストを抑えたい方はアモルフォスか多結晶シリコンのパネルがいいでしょう。

初期費用が高くても、発電効率を上げて発電量を確保したいという方にとっては、ヘテロ結合のパネルを導入するとかなりメリットを感じることができるはずです。

⑤CIS

CISは、パネルメーカーのソーラーフロンティアが発売している次世代パネルで、徐々に人気を集めています。

CISパネルは、はじめの1〜2年間は太陽光を浴びることで出力係数が上がることから、この期間は他の太陽光パネルと比較すると発電効率がかなり良いという特徴があります。

CISの劣化率は5年で1.5％であり、5年間の劣化率だけでみると、他のパネルに比べて一番劣化しづらいパネルであるということがわかります。

寿命を見据えた選択：売却 vs 運用続行 vs リパワリングの判断フロー

太陽光発電設備の寿命が近づいた際の最適な選択は、残存FIT期間・設備状態・市場動向の3つをふまえて総合的に判断することが重要です。

関連記事：太陽光発電のリパワリングとは？メンテナンスとの違い・費用・メリットを解説

判断フローと比較表（残存年数・売却査定額・リパワリング費用対効果）

まず以下のフローで大まかな方向性を確認しましょう。

FIT残存期間は何年あるか？

10年以上 → 運用続行またはリパワリングを検討

5〜10年 → 設備状態次第で売却も視野に

5年未満 → 売却を優先的に検討

設備の状態はどうか？

パワコン・パネルともに正常 → 運用続行

パワコン交換が必要・発電量が大幅低下 → リパワリングまたは売却

修繕コストが収益を上回る → 売却

比較表|設備寿命が見えたらどの方法を選ぶべき？

	売却	運用続行	リパワリング
残存FIT	5年未満〜10年	10年以上	10年以上
初期コスト	なし	維持費のみ	数百万円〜
収益性	売却益を即時回収	現状と同水準	収益向上見込み
リスク	市場価格に左右される	設備劣化リスク	投資回収リスク

フローチャートや各方法の特徴を参考にお手持ちの物件にとってよい方法をお選びください。

中古太陽光物件を購入する際の「残存寿命チェック」

中古太陽光物件の購入判断は、FIT残存期間だけでなく設備の残存寿命とメンテナンス履歴をセットで確認することが不可欠です。

関連記事：中古太陽光発電所の購入で失敗しない方法は？メリット・デメリット・節税計算まで完全解説

築年数別の残存寿命の目安

パネルの期待寿命は20〜30年ですが、築年数によってパワコン交換や大規模修繕の発生タイミングが異なります。

購入前に以下の目安と照らし合わせて、今後発生するコストを見積もっておきましょう。

• 設置10年以内：保証期間内であることが多いため、保証内容と残存期間を確認する
• 設置10〜15年：要注意時期。点検を実施し、交換計画を立てておく
• 設置15年以上：交換推奨時期を超えている設備が多いため、購入価格に交換費用を織り込んだうえで判断する

点検報告書・発電実績の確認ポイント

中古物件を購入する際は、以下の書類と実績データを必ず確認してください。

▼点検報告書で確認すべき項目
• 定期点検の実施履歴（年数に応じた点検が実施されているか）
• 絶縁抵抗測定の結果と推移（数値が低下していないか）
• 過去の不具合・修繕履歴

▼発電実績で確認すべき項目
• 年間発電量の推移（前年比で急激な低下がないか）
• 設計発電量に対する実績の乖離率（10％以上の乖離は要注意）
• 日照条件を考慮した発電効率の妥当性

点検履歴が不十分・発電量データが不透明な物件はリスクが高いため、購入前に第三者による現地調査を依頼することをおすすめします。

パワコン交換時期の見極め

パワコンの寿命は10〜15年が目安です。

中古物件購入時には残存保証期間と設置からの経過年数を確認し、近い将来の交換コストを購入判断に織り込む必要があります。

太陽光発電の寿命・耐用年数に関するよくある質問

太陽光発電の寿命・耐用年数についての疑問を解説します。

太陽光発電の寿命まで実際に使用している例はある？

実際に30年を超えて稼働している太陽光発電設備を紹介します。

佐倉ソーラーエネルギーセンター(1984年～)

1984年に千葉県佐倉市に設立された太陽光発電設備で、京セラの多結晶シリコン太陽電池モジュールを使用しています。40年目の2024年時点でも、発電出力低下率は20.8%に留まり、稼働が継続しているとされています。

参考：京セラ

奈良県壷阪寺(1983年～)

1983年に照明用の電源として、シャープの太陽光モジュールを設置。2011年に性能評価試験を実施したところ、モジュールに劣化はほとんど見られませんでした。30年以上経過した2023年にも、安定して稼働しています。

参考：シャープ

太陽光発電は何年で元が取れる？

元が取れる年数は、設備費用・発電量・売電量・自家消費量などでシミュレーションできます。

太陽光発電設備の初期費用は、固定価格での売電が保証されるFIT期間中に元が取れるのが理想です。つまり、10kW以下の住宅用太陽光発電では10年間、10kW超の産業用太陽光発電では20年間となります。

近年、FIT価格は下がってきていますが、設備費用は下がり、電気代は上がっています。また、自家消費型太陽光発電システムの導入には、国や地方自治体から補助金が得られる場合もあります。

太陽光発電システムの導入の際には複数社にシミュレーションを依頼して、比較するようにしてください。

太陽光パネルの10年後の劣化率は？

太陽光発電の発電量は、毎年0.25～0.5%程度劣化すると言われています。つまり、10年では2.5～5％程度発電量が減るのが一般的です。

もしそれ以上の急な発電量低下が見られたら、故障が原因と考えられるので、早めのメンテナンスをおすすめします。

メーカーの出力保証の値を下回っていれば、保証サービスを使うこともできるでしょう。

太陽光発電の寿命がきたらどうなる？

太陽光パネルが寿命と言われる時期になっても、急に発電できなくなるわけではありません。徐々に発電量が落ちていきます。

しかし、太陽光パネルの内部配線の劣化や、パワーコンディショナーの寿命など、故障が起きてしまうと、発電が止まったり、大幅に落ちたりしてしまいます。

また、太陽光パネルの汚れやひび割れが原因でホットスポットが発生した場合、パネルが発熱し、火災を引き起こす恐れもあります。

定期的なメンテナンスを行い、劣化による発電量低下や事故を防ぎましょう。

大量の太陽光パネルが寿命を迎える2040年頃の再エネ廃棄物問題とは？

2012年にFIT制度(固定価格買取制度)が導入され、急速に数を増やした太陽光発電設備。2040年ごろには多くの太陽光発電事業が終了し、太陽光パネルなどの廃棄物が大量に発生すると予想されています。

太陽光パネルの中には有害物質が含まれているものもあるため、適切に処理をしなければなりません。また、パネルのリユース・リサイクルも促進する必要があります。

国では、廃棄費用の積み立ての義務化や、リサイクル制度の検討を進めるなど、大量廃棄に向けて準備を進めています。

参考：経済産業省資源エネルギー庁

まとめ：太陽光パネルの寿命は耐用年数より長い！

太陽光パネルの法定耐用年数が17年ということから、17年しか太陽光パネルは使えないと勘違いされていることが多いですが、こまめにメンテナンスをしながら運用することで法定耐用年数どころか期待寿命を上回る年数で発電を続けることができます。

太陽光発電設備を設置する際は、ニーズに合わせた太陽光パネル選びが必要です。

長期に渡って運用を考えているのであれば、寿命の長いCISパネルか多結晶パネルがおすすめです！

中古で太陽光発電の購入を検討している方も売電価格や利回りだけではなく、パネルの種類やメーカーにも着目するようにしてみてくださいね。

（参考：2040年、太陽光パネルのゴミが大量に出てくる？再エネの廃棄物問題｜スペシャルコンテンツ｜資源エネルギー庁）