ダブル発電とは？メリット・デメリットと仕組みをわかりやすく解説

ダブル発電とは、太陽光発電と蓄電池などの自家発電設備を組み合わせた発電方法のことです。ダブル発電のメリットは、下記の通りです。

• 押し上げ効果で売電収入が増える
• 電気代の節約になる
• 天気に影響されない
• 電気自動車と繋がって活用できる

蓄電池を導入してダブル発電を行うと、利益を得ながら電気代が削減できたり、停電時の非常用電源になるといったメリットがあります。

この記事では、ダブル発電についての仕組みやメリット・デメリットなどについて解説していきます。

太陽光発電と蓄電池などのタッグ「ダブル発電」の仕組みとは

（出典：大阪ガス）

ダブル発電とは、太陽光発電と蓄電池などの自家発電設備を組み合わせた発電方法のことです。

創エネ機器にはエネルギーを作ることができるエネファームやエコウィルなどの製品だけでなく、電気を貯蓄し好きな時に放電できる蓄電池や電気自動車なども含まれます。

ダブル発電の魅力は、「太陽光発電の売電量を増やすことができる」という点です。

そもそも太陽光発電は、発電した電気のうち家庭で使わなかった「余剰電力」を電力会社へ売ります。

自家発電設備を活用して家庭での使用分に回せば、余剰電力が増えて多くの電気を売ることが可能というわけです。

ダブル発電のデメリット

売電量を増やすためによく行われているダブル発電ですが、どのようなデメリットがあるのでしょうか。

ここではダブル発電の欠点について解説します。

• 設置費用が高い
• 設置スペースが必要
• ダブル発電にならない蓄電池もある

①設置費用が高い

ダブル発電をするには2つの発電装置を準備する必要があり、高額な初期費用が高額になります。

太陽光発電の初期費用は、100万円～200万円と言われています。

また各自家発電設備の初期費用は以下の通りです。

エネファーム	約170万円
エコウィル	約80万円
蓄電池	約80〜150万円

ダブル発電を始めるには少なくとも200万円以上の必要がかかります。

電気を売ることで少しずつ回収はできますが、相当な時間が必要でしょう。

②設備の設置スペースが必要

ダブル発電をするためには、ある程度の広いスペースが必要です。

まず太陽光発電システムを導入するために必要な広さをみてみましょう。

このように太陽光発電システムを導入するには、かなり広いスペースが必要となります。

自家発電設備の設置スペースは、太陽光発電システムほど広く準備する必要はありません。

しかしエコウィルのようにガスを利用して発電する装置もあるため、安全が確保できるようスペースに余裕を持たせる必要があります。

③ダブル発電にならない蓄電池もある

ダブル発電が可能な蓄電池とは、太陽光発電で生まれた電力を売電している間にも蓄電池から放電できるもののことです。蓄電システムや発電システムにより、供給された電気を自家消費にした場合、太陽光発電の売電量を「押し上げ」ているのが特徴。

押し上げとは、太陽光発電で発電された電気が多く余ることにより、その分売電できる電力が増える効果のことです。

押し上げ効果が得られない場合は「ダブル発電」にはならないので、気を付けてください。とくに夜中しか蓄電できない蓄電池は、自家消費を減らす効果が得られないため、ダブル発電にはなりません。

ダブル発電のメリット

次にダブル発電のメリットについて、解説します。

ダブル発電の利点は大きく分けて4つあります。

• 押し上げ効果で売電収入が増える
• 電気代の節約になる
• 天気に影響されない
• 電気自動車と繋がって活用できる

ひとつずつ解説します。

①押し上げ効果で売電収入が増える

ダブル発電の最大の魅力は、押し上げ効果によって発電量が増加する点です。

押し上げ効果とは、自家発電設備を併用することで太陽光発電から得た電力のほとんどを家庭で使わずに売電に回すことをいいます。

売電量が増えれば、その分これまでよりも収入を増やせます。

太陽光発電による利益を効率よくアップさせるには、ダブル発電はかなり良い方法だといえます。

②電気代の節約

ダブル発電を利用すれば、生活に必要な電気のほとんどをまかなうことができ節約に繋がります。

もちろん太陽光発電だけでも十分節約にはなりますが、夜間は利用できません。

エネファームやエコウィル、蓄電池など自家発電設備を活用すればどの時間帯でも自家発電で得た電気を使うことも可能です。

③天候によって発電量が左右されない

太陽光発電は天候に左右されやすく、雨の日は発電できないことが欠点です。

しかしダブル発電を行えば雨の日も発電可能なので、発電量に大きな差がでることはありません。

安定して供給できるのも、ダブル発電の大きなメリットです。

④電気自動車と繋がって活用できる

通常の自動車はガソリンを燃料しているのに対し、電気自動車は、電気を燃料にして走行するのが特徴です。充電口から車の中に電気を入れて充電することが可能なので、蓄電池と同じように電力を蓄えられます。

また、電気自動車はガソリン代がかからないので、燃料代を抑えられるのもうれしいポイント。電力を持ち運べるため、アウトドア用品などの電力を賄うことも可能です。

ダブル発電を実施した時の売電価格について

太陽光発電で売る電気の価格は、ダブル発電とシングル発電で異なるのでしょうか？

結論からいうと、以下の通りです。

• 2018年まではシングル発電の方が高単価
• 2019年からは価格は変わらない

まずは価格が異なっていた2018年以前について、解説します。

ダブル発電において重要なFIT制度とは

FIT制度とは、電力会社が買い取る際の費用の一部を、普段電気を利用している国民から賦課金という形で電気料金に上乗せして集金することです。具体的には「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」と呼ばれています。

FIT制度があることで、電力会社は太陽光発電で発電された余剰電力を一定期間、固定価格で買い取ることが義務付けられています。

ここからは、ダブル発電のFIT認定と売電価格の関係を紹介しましょう。

2018年以前のダブル発電の価格

ダブル発電は押し上げ効果によって売電量が増えますが、これは「売る分の電力を自家発電設備によって作った」ともみなされていました。

そのためダブル発電は、シングル発電よりも売電価格が低く設定されていたわけです。

ここで10kW未満の太陽光発電の売電価格(10年間)を比較してみます。

1kWhあたりのシングル発電の売電価格
出力制御対応機器の設置義務ありの場合	28円
出力制御対応機器の設置義務なしの場合	26円

 

1kWhあたりのダブル発電の売電価格
出力制御対応機器の設置義務ありの場合	27円
出力制御対応機器の設置義務なしの場合	25円

※出力制御対応機器とは、需要に合わせて出力を調節できる機器のことです。

このようにダブル発電の方が1円安く設定されています。

2019年以降のダブル発電の価格

2019年以降は、ダブル発電とシングル発電の売電価格は同じになりました。2024年、10kW未満の太陽光発電の売電価格は16円/kWhとなっています。

これは太陽光発電の売電価格が、家庭用電力と同程度に値下がりしたことが原因です。

もともと太陽光発電による電気は、家庭用電力に比べて高く売れたので、ダブル発電で得をしすぎることを防いでいましたが、今後はその必要がないと判断されたのです。

ダブル発電で太陽光発電と相性がいい設備機器

ダブル発電で利用される設備には、以下のようなものがあります。

• エネファーム
• 蓄電池
• 電気自動車

これらを導入することでより省エネでエコな家庭や環境をつくることができます。

エネファーム

（出典：Panasonic）

エネファームは、都市ガスやLPガスを使って発電する家庭用燃料電池のことです。

改質器を通すことで水素を取り出し、空気中の酸素と反応させて発電します。

この時同時に発生する熱は給湯や暖房を使うことができ、この仕組みはコージェネレーションシステムとも呼ばれています。

熱と電気を同時に発生させられるこの機能は、オール電化やネットゼロエネルギーハウスにも導入されています。

本体価格は100万円～200万円、設置費用は30万円～80万円程度です。

夜間帯や雨の日なども関係なく、24時間稼働することができます。

蓄電池

引用：東京電力エナジーパートナー

蓄電池は広義として「電池を蓄える機能を持つ電源」のことを指します。

電気を作り出す機能はないため、ダブル発電の対象になる場合とならない場合があります。ダブル発電の対象となるのは、押し上げ効果を得られる時です。

例としては、昼間の太陽光発電をしている時間帯に蓄電池の電気を使用した場合です。

このケースでは太陽光発電の自家消費分を減らしていることになるため、押し上げ効果が期待できるとしてダブル発電と判断されます。

また蓄電池は太陽光発電と違い、電気を貯めることができます。

そのため防災意識が高い今、災害時や停電時に備えて準備しておく家庭も増えているようです。

種類はさまざまですが、小型で大容量のリチウムイオン電池が主流となっています。

1kWh当たり20万円とやや高価ですが、蓄電池は各自治体で補助金制度を設けているケースが多いので補助金をもらって購入すれば十分なリターンが感じられること間違いありません。

補助金制度について後述で詳しく説明しています。

電気自動車（V2H）

（出典：TOYOTA）

電気自動車も「電気を貯めることができる車」ということで、ダブル発電の対象になることがあります。

電気自動車を利用して生活コストを削減できるのが最大のメリットです。

併用の仕方としては、

• 電気代の安い夜の時間に充電をしておき、昼間の生活に使う
• 太陽光パネルで発電した電気を車に充電しておき、雨の日や夜間帯に使う
• 災害時・停電時のために常に蓄電しておく

などさまざまです。

このように自家発電と蓄電をうまく組み合わせることができるので、電気代の節約効果は絶大です。

電気自動車はやや高価ですが、今後は普及するにつれて徐々に値段が下がってくるでしょう。

ダブル発電の導入に補助金は活用できる？

太陽光発電や自家発電設備を導入すると、補助金をもらえる場合があります。

ここでは、設備導入に伴ってどのような補助金申請ができるかそれぞれ解説していきます。

太陽光発電の補助金制度

2023年度は、太陽光発電システムだけを導入する場合、国からの補助金はありません。

ただし、自治体によっては独自の補助金制度を実施している場合があります。

例えば、江東区では「地球温暖化防止設備導入助成」を申請することが可能です。これは太陽光発電システムをはじめとする省エネルギー設備機器の設置者に対する補助金制度です。

出力10kW未満の太陽光発電だけでなく、家庭用蓄電池やエコキュートなどの設置の際も申請できます。太陽光発電システムの場合は、1kWあたり5万円(上限20万円)が女性されます。

公募期間や補助金額・交付条件は自治体によって違うので、気になる方はそれぞれ確認してみてください。

エネファーム の補助金制度

国の制度としては、「住宅省エネ2023キャンペーン　給湯省エネ事業」がエネファーム1台あたりに15万円の補助金を出しています。

参考：資源エネルギー庁　住宅省エネ2023キャンペーン　給湯省エネ事業

また、自治体によっては、独自の補助金制度を実施しています。

例えば静岡市は「静岡市版ZEH建築等事業補助金」として、設置に要する経費の2分の1(上限30万円)が受け取れます。

条件は「新たに静岡市版ZEHを建築・購入し、対象となるエネファームを構成設備とすること」です。

住んでいる地域の制度が気になる方は、それぞれ確認してみてください。

蓄電池の補助金制度

蓄電池は「DER補助金制度」を利用することが可能です。

DERとは、電力会社だけでなく地域の太陽光発電や蓄電池、電気自動車が設置されている家庭を発電所とする仕組みのことをいい、電力の安定供給やコスト削減に大きく貢献しています。

国としても温暖化対策やCO2削減のためにDERが浸透することを目指しているため、これらを導入すると補助金を受けることが可能です。

蓄電池への補助金額は、「初期実効容量×4万円/kWh」となっています。

この制度は蓄電池だけでなくエネファームや電気自動車も対象ですが、国が導入している他の制度と併用することはできません。

各自治体の補助金については、自治体ホームページにて確認できます。

ほかにも、「子育てエコホーム支援事業」を利用することが可能です。2023年から始まった「こどもエコすまい支援事業」を2024年に名前を変えて行っている事業です。

「子育てエコホーム支援事業」は、エネルギー価格の高騰を受けやすい子育て世帯・若者夫婦世帯の省エネ性能（ZEHレベル）を有する新築住宅の取得・住宅の省エネ改修等に対して支援することで、省エネ投資の下支えを行う事業のことです。

補助対象は、注文住宅の新築・新築分譲住宅の購入・リフォームで、補助額は、注文住宅の新築・新築分譲住宅の購入は100万円　リフォームは5万から60万円となっています。

電気自動車（V2H）の補助金制度

電気自動車(V2H)は、プラグインハイブリッド車（PHEV）などの大容量バッテリーを、家庭で有効活用するためのシステムです。機器の本体価格と設備費用を合わせると、85万～180万円程度と高額になるといったデメリットが挙げられます。

一定の条件を満たすことでそういった費用を、国や自治体が交付する補助金によって補うことが可能です。

2024年度の国のV2H補助金は上限45万円となっています。

2024年度の国のV2H補助金は「令和5年度補正予算」と「令和6年度当初予算」によるものとなっており、補助金の上限額は機器購入費と工事費をあわせて45万円（個人宅へ設置する場合）です。

地方自治体の補助金は、補助金の有無・上限額・交付条件等・各自治体によって異なります。

ダブル発電に関するよくある質問

ダブル発電を検討している方が気になる点についてまとめましたので、参考にしてみてください。

ダブル発電でエネファームを導入すると費用の元は取れる？

エネファームを太陽光発電システムと一緒に導入した場合、全ての費用の元を取るのは難しいです。

一般的な家庭の場合、エネファームの設置費用100～200万円と、太陽光発電システムの80～150万円を、エネファームの保証期間である10年以内に元を取るとすると、年間18～35万円の光熱費削減が必要となります。

ひと月で15,000～30,000円を、光熱費の削減と売電収入で賄うとなると、あまり現実的ではありません。

エネファームを10年目以降も使用することはできますが、メンテナンス費用が自費となり、売電価格も下がってしまいます。

経済的なコスト削減を重視する場合、エネファームでのダブル発電は向いていないでしょう。

ダブル発電で使用されるエネファームとエコウィルの違いは？

エネファームもエコウィルも、都市ガスを元に発電し、その排熱でお湯を沸かせるという、コージェネレーションシステムです。

エコウィルは2017年に販売終了となっているので、今後ダブル発電に利用するなら、エネファームの導入となります。

蓄電池はダブル発電せず自家消費した方がお得？

畜電池の中には、売電量を増やすモード(ダブル発電)と、自家消費率を高めるモードを選べるものもあります。

現在は売電価格より電力会社の電力量料金の方が高いため、今後新しく太陽光発電システムと蓄電池を導入する場合は、自家消費率を高めるモードに設定した方がお得です。

2024年現在、家庭用太陽光発電の売電価格(FIT価格)が16円/kWhであるのに対し、東京電力従量電灯Bの電力量料金は30～40.69円/kWhとなっています。

つまり、余った電気は売らずに自分で使って、電力会社から購入する電力量を減らした方が、経済的になるというわけです。

トリプル発電とは何？

3種類のエネルギーを組み合わせた方法を、トリプル発電と呼ぶことがあります。

例えば、エネファームと太陽光発電に加えて、蓄電池も導入するなどです。

ダブル発電に比べると、太陽光発電の売電量を増やしたり、災害時の備えがより強固になったりすると考えられます。

ただし、初期費用はさらにかかるので、導入にはシミュレーションが必要です。

まとめ

今回は太陽光発電と自家発電設備を併用する「ダブル発電」について解説しました。

ダブル発電は売電量を増やせたり電気代を節約できたりとさまざまなメリットがありますが、資金とスペースに余裕が無いと導入は難しいです。

しかしそれぞれの設備の設置を行う際に補助金を受け取ることもでき、長期間活用すれば設備投資額を回収できる可能性も十分あります。

ダブル発電は利益を目的とする以外にも地震など非常時にも役立つので、ぜひ検討してみてください。