再生可能エネルギー投資を解説！個人でできる？メリット・デメリットは？

再生可能エネルギー投資とは、再生可能エネルギー発電事業の運営に投資する方法です。

再生可能エネルギーは、年々深刻になる地球温暖化への対策として、近年ますます重要視されています。再生可能エネルギー投資のメリットは、下記の通りです。

• FIT制度で収入が保証されている
• 二酸化炭素を排出しないため環境にやさしい
• 資源が枯渇する心配がない
• 原料を輸入に頼らず国内生産が可能

この記事では、再生可能エネルギー投資について、種類やメリット・デメリットなどについて、詳しく解説していきます。

再生可能エネルギー投資とは

再生エネルギー投資とは、再生可能エネルギー発電の運営に対しての、投資手段です。再生可能エネルギーは、温室効果ガス排出ゼロというメリットがありますが、発電を円滑に進めるためには専用の設備をしっかりと構築しなければなりません。

しかし、再生可能エネルギー設備は高額であるため、簡単には設置できないというデメリットがあります。

デメリットを解消するための手段として浮かび上がったアイデアが、投資家たちから運営費用を広く募集して資金を集めるという、再生可能エネルギー投資です。

投資によって稼働した再生可能エネルギー発電の設備は、電力を電力会社に売却することによって利益を生み出します。その利益が投資家たちに分配されて収益を得られるのが、再生可能エネルギー投資の仕組みです。

再生可能エネルギー投資の種類・特徴

再生エネルギー投資にはどのような種類があるのでしょうか。その種類とそれぞれの特徴を以下より紹介します。

太陽光発電

太陽光エネルギーを利用して発電する手段が、太陽光発電です。太陽光を専用のソーラーパネルで吸収してエネルギー変換をし、その力で発電を行ないます。一戸建て住宅の屋根にソーラーパネルが設置されている風景は珍しくなく、一般にも浸透している発電方法です。

温室効果ガス排出がゼロであるだけでなく電気代の節約も実現し、建物の屋根に設置することで断熱効果もあるなど多数のメリットがあります。

しかし、天気が悪くて太陽光が出ていない場合は発電ができないため、天候・時間に左右されてしまい、発電が必ず安定するとは限らないことがデメリットです。

風力発電

風をエネルギー源にして電力へと変換する発電方法が、風力発電です。風の力で風力発電設備に取り付けられた風車を回し、その回転によってモーターを動かして発電させます。

CO2排出・電気代節約がメリットですが、風が吹かないと発電はいっさい起きません。そのため、丘など風が頻繁に吹いている場所に設置する必要があるため、設置場所が限られているというデメリットがあります。

水力発電

水が流れる動きをエネルギー源として発電に変換する発電方法が、水力発電です。

水の流れは、川など自然の水の流れの利用もあれば、ダムを建設して意図的に水の流れをつくる方法もあります。

ダム建設など初期費用はかかりますが、自然の水を利用しているためランニングコストを安く済ませられます。また、他の発電方法と比べてエネルギー変換率の高さも水力発電の特徴です。

また、山が多く起伏のある地形が目立つ日本は、水が激しく流れやすい環境であるため、日本に向いている発電方法といえます。

ただし、「降水量によって発電量が左右される」「ダム建設により周囲の住民の反対や環境破壊が起きる恐れがある」「水没した植物が腐敗してメタンガスや二酸化炭素が出る」などのデメリットも少なくありません。

地熱発電

地球の中心部にあるマグマの熱を利用した発電方法が、地熱発電です。熱によって生じた高温の蒸気の圧力で発電機を作動させて、発電を行ないます。

太陽光・風力発電のように天候に影響を受けないメリットがあり、地熱資源の豊富な日本に向いています。

発電効率がそれほど高くない・発電設備の設置までに長期の調査が必要で時間がかかる・費用がかかるなどがデメリットです。

また設備の建設にあたって自然環境の破壊・景観を損ねることもあり、近隣の住民たちから苦情が来ることもあります。

バイオマス発電

バイオマスを燃焼して、それにより発生したガスの利用で発電機を作動させて発電を行なうのが、バイオマス発電です。

バイオマスとは、生ゴミ・木材・家畜のふん尿などを資源と利用し、これらによって生み出されたエネルギーを発電に利用します。

資源は廃棄物であるため、廃棄物再利用でエコロジー活動にもつながることがメリットです。ただし資源自体には費用がかかりませんが、燃焼させる際に使う燃料の費用がかかる・燃焼させる際にCO2排出があるといったデメリットがあります。

個人でできる再生可能エネルギー投資の方法

個人でできる再生可能エネルギー投資の方法を5つ紹介します。

株式投資

株式投資は、再生可能エネルギーに関わる企業の株を購入する方法です。たとえば、太陽光発電や風力発電を手がける会社、蓄電池や送配電設備を扱う会社、再エネ関連の部品や素材を作る会社などが投資先になります。

証券口座があれば始めやすく、株価の値上がり益や配当を狙える点が魅力です。

一方で、個別企業の業績や金利、政策変更、海外市場の影響を受けやすく、短期間で株価が大きく動くこともあります。投資する際は、再エネ事業の比率や収益性、財務状況を確認しておくと安心でしょう。

投資信託・ETF

投資信託やETFは、再生可能エネルギー関連の企業にまとめて投資できる方法です。個別株を自分で選ぶ必要が少なく、複数の企業や国に分散しやすい点がメリットといえます。

投資信託は運用会社が投資家から集めた資金をまとめて運用する商品で、ETFは証券取引所に上場している投資信託です。クリーンエネルギーや脱炭素をテーマにした商品を選べば、再エネ分野の成長を取り込みやすくなります。

ただし、テーマ型の商品は値動きが大きくなる場合もあるため、信託報酬や投資対象、過去の値動きを確認してから選びましょう。

グリーンボンド

グリーンボンドは、企業や自治体などが環境に配慮した事業の資金を集めるために発行する債券です。再生可能エネルギー設備の導入や省エネ設備の整備などに使われることが多く、投資家は利息や償還金を受け取ります。

株式より値動きが比較的落ち着きやすい商品もありますが、発行体の信用力が下がると利息の支払いや元本の償還に影響が出る可能性があります。

また、外貨建ての商品では為替変動にも注意が必要です。投資前には、資金の使い道、発行体の信用格付け、満期までの期間、途中売却のしやすさを確認しましょう。

クラウドファンディング

クラウドファンディングは、インターネット上で再生可能エネルギー関連の事業に少額から出資する方法です。太陽光発電所やバイオマス発電事業などに資金を出し、事業収益の一部を分配金として受け取る仕組みが一般的です。

株式や投資信託と比べて、具体的な事業内容を見て投資先を選びやすい点が魅力でしょう。

一方で、運用期間中は途中解約しにくく、発電量の不足や事業者の経営悪化によって分配金の遅れや元本割れが起こる可能性もあります。利回りの高さだけで判断せず、事業者の登録状況や実績、リスク説明を確認しましょう。

太陽光発電投資

太陽光発電投資は、太陽光発電設備を所有し、発電した電気を売ることで収益を得る方法です。個人でも中古の太陽光発電所や分譲型の発電設備を購入できる場合があり、金融商品よりも事業投資に近い性質があります。

FIT制度やFIP制度の対象設備であれば、売電収入の見通しを立てやすい点がメリットです。

ただし、初期費用が大きくなりやすく、メンテナンス費用、保険料、固定資産税、自然災害、出力制御などのリスクもあります。購入前には、発電実績、土地の権利関係、設備の状態、管理体制、収支シミュレーションを必ず確認しましょう。

再生可能エネルギー投資は金融商品型と実物資産型に分けられる

再生可能エネルギー投資は、金融商品型と実物資産型に分けられます。詳しく解説するので、ぜひ参考にしてください。

少額から始めたい人は株式・投資信託・ETFが向いている

再生可能エネルギー投資を少額から始めたい人には、株式・投資信託・ETFが向いています。証券口座があれば始めやすく、太陽光発電や風力発電、蓄電池、電力インフラなどに関わる企業へ間接的に投資できます。

投資信託やETFなら複数の企業に分散しやすいため、個別株よりもリスクを抑えやすいでしょう。

一方で、株価や基準価額は市場の影響を受けて変動します。再エネ関連の商品でも必ず利益が出るわけではないため、投資先の内容や手数料、値動きの大きさを確認して選びましょう。

長期的な安定収入を狙いたい人は太陽光発電投資が向いている

長期的な安定収入を狙いたい人には、太陽光発電投資が向いています。太陽光発電投資は、発電設備を所有し、発電した電気を売ることで収益を得る方法です。FIT制度やFIP制度の対象となる設備であれば、売電収入の見通しを立てやすくなります。

ただし、金融商品と比べると初期費用が大きく、設備の管理や点検、保険への加入なども必要です。天候不良や自然災害、出力制御、設備の故障によって収益が下がる可能性もあります。

購入前には、過去の発電実績や管理体制、収支シミュレーションを確認しましょう。

投資方法ごとの費用・手間・リスクを比較する

再生可能エネルギー投資を選ぶ際は、利回りだけでなく、費用・手間・リスクを比べることが大切です。少額で始めやすい金融商品型は、管理の手間が少ない一方で、市場の値動きに左右されます。

太陽光発電投資のような実物資産型は、売電収入を狙いやすい反面、初期費用や維持管理の負担が大きくなります。

投資方法	初期費用	手間	主なリスク
株式	少額から可能	少ない	株価下落、企業業績の悪化
投資信託・ETF	少額から可能	少ない	市場変動、手数料負担
太陽光発電投資	比較的大きい	やや多い	災害、故障、発電量の低下

投資経験が少ない人は、まず金融商品型から始め、仕組みに慣れてから実物資産型を検討すると無理なく進めやすいでしょう。

再生可能エネルギー投資の現状と今後の見通し

再生可能エネルギー投資の現状と今後の見通しを紹介します。

再生可能エネルギー関連株・投資信託は今後も注目されている

再生可能エネルギー関連株や投資信託は、今後も投資先として注目されやすい分野です。脱炭素の流れが続くなかで、太陽光発電、風力発電、蓄電池、送配電設備などに関わる企業の成長が期待されています。

個別株なら特定の企業に投資でき、投資信託なら複数の関連企業にまとめて投資できます。

ただし、再エネ関連といっても事業内容や収益の安定性は企業ごとに異なります。テーマ性だけで選ばず、投資対象や手数料、過去の値動きも確認しましょう。

市場拡大が期待される一方で価格変動リスクもある

再生可能エネルギー市場は、国の政策や企業の脱炭素への取り組みを背景に、今後も拡大が期待されています。電気代の上昇やエネルギー安全保障への関心も、再エネ関連事業を後押しする要因になるでしょう。

一方で、関連株や投資信託は市場の評価によって価格が変動します。金利上昇、政策変更、原材料価格の高騰、企業業績の悪化などが起きると、株価や基準価額が下がることもあります。

将来性だけを見て一括投資するのではなく、長期目線で分散しながら投資しましょう。

再生可能エネルギー投資のメリット

再生可能エネルギー投資は、他の投資方法と比較した場合、どのようなメリットがあるのでしょうか。そのメリットを以下より説明します。

FIT制度により売電価格が保証されている

再生可能エネルギー投資の大きなメリットは、FIT制度により売電価格が保証されている点です。

• 太陽光発電
• 風力発電
• 水力発電
• 地熱発電
• バイオマス発電

上記のいずれかを使い、国が定める要件を満たす事業計画を策定して、計画に基づいた発電を新たに始めた人が対象となっています。

FIT制度は、再生可能エネルギーの普及を促進するために導入された制度です。

これにより、売電価格が保証されているため、収益を安定させやすいのです。

二酸化炭素を排出しないため環境にやさしい

太陽光・風力・水力などの再生可能エネルギーは、二酸化炭素（CO2）などの温室効果ガスを一切排出しません。

地球温暖化の原因である温室効果ガスを排出しないため、再生可能エネルギーおよび発電は、環境に優しいエネルギー・発電方法なのです。そして、それに関わる投資を行なっているので、投資家たちは投資だけでなく地球温暖化への対策をサポートしている証拠になります。

資源が枯渇する心配がない

再生可能エネルギーは、太陽光・風力・水力・地熱といった自然現象を利用したエネルギーです。

他の燃料は有限であるため枯渇する心配がありますが、再生可能エネルギーのエネルギー源は枯渇することはありません。枯渇の心配がないため、投資をしても安定しやすいといえます。

原料を輸入に頼らず国内生産が可能

石油や石炭といった化石燃料は、温室効果ガス排出に加えて費用がかかるというデメリットがあります。

化石燃料は日本では不足しているため輸入に頼らなくてはいけません。化石燃料は輸入先の国の政治情勢などによって燃料不足・価格変動することもあり、その場合はさらに費用がかかります。

しかし、再生可能エネルギーは自然現象を資源としているため、資源にかかる費用はゼロです。また、水や地熱に関して日本は恵まれた環境であるため、水力・地熱発電は日本に向いている発電といえます。

国内の資源のみで生産が可能であるため、他の投資のように海外の動向で価値が変動する心配もありません。

少額投資から実物資産投資まで選択肢が広い

再生可能エネルギー投資のメリットは、資金量や目的に合わせて投資方法を選びやすいことです。株式や投資信託、ETFなら証券口座を通じて少額から始めやすく、再エネ関連企業の成長に間接的に投資できます。

まとまった資金を用意できる人は、太陽光発電設備を所有して売電収入を狙う実物資産投資も選択肢になります。

金融商品型は管理の手間が少なく、実物資産型は事業として収益を考えやすい点が特徴です。ただし、どの方法にも価格変動や設備管理などのリスクはあるため、自分の予算や投資経験に合う方法を選びましょう。

再生可能エネルギー投資のデメリット・注意点

再生可能エネルギーおよび投資にはデメリットもあります。デメリットの内容は以下の通りです。

天候や自然災害の影響を受けやすい

再生可能エネルギーは化石燃料と違い、天候や自然災害の影響をダイレクトに受けることがデメリットです。

太陽光・風力発電は、天気が悪く太陽が出ない・風が吹かない場合、一切発電が行なえません。また、発電手段の種類によっては環境も重要なので、災害でその環境がダメージを受けた場合、発電に大きな影響が出ます。

化石燃料に比べ発電コストが高い

再生可能エネルギーは、化石燃料と比較した場合、発電コストが高めとなっています。発電のための設備に費用がかかり、発電効率も化石燃料と比べたら低い数値です。

太陽光・風力などエネルギー資源そのものには費用がかからないメリットがあります。近年では設備の進歩により以前よりはコストが下がっている傾向ですが、それでも全般的にコストがかかるのがデメリットです。

発電施設の建設に広い土地が必要

再生可能エネルギーの中でも、太陽光発電はそれほど場所を選びませんが、風力・水力発電などはどこでも設備を設置できるものではありません。

エネルギー資源である太陽光をしっかりと受け止めるためには、エネルギーが発生しやすい・扱いやすい広い面積の場所を選ぶ必要があります。

また、設備の建設のために自然を破壊することもあり、環境破壊・近隣の住民の反対が起きるなどのデメリットも発生しやすいです。

株式・投資信託・ETFは価格変動リスクがある

再生可能エネルギー関連の株式・投資信託・ETFは、少額から始めやすい一方で、価格変動リスクがあります。再エネ市場の成長が期待されていても、株価や基準価額が必ず上がるわけではありません。

金利の上昇、政策の変更、原材料価格の高騰、企業業績の悪化などによって、価格が下がることもあります。

特に再エネ関連商品は、脱炭素や環境テーマへの期待で買われる場面があるため、短期間で値動きが大きくなる場合もあるでしょう。投資する際は、余裕資金の範囲で始め、複数の商品や資産に分散することが大切です。

個別銘柄やファンドは将来性だけで選ばない

再生可能エネルギーは将来性がある分野ですが、個別銘柄やファンドを将来性だけで選ぶのは避けましょう。再エネ関連企業のなかには、売上の一部だけが再エネ事業という会社もあります。

また、成長期待がすでに株価に反映されている場合、業績が少し悪化しただけで価格が大きく下がることもあります。

投資信託やETFを選ぶときも、名称だけで判断せず、組入銘柄、投資対象国、信託報酬、過去の値動きを確認することが大切です。話題性よりも、自分の投資目的やリスク許容度に合っているかを基準に選びましょう。

再生可能エネルギー投資に向いている人

ここでは、再生可能エネルギー投資に向いている人を紹介します。ぜひ参考にしてください。

少額から再エネ分野に投資したい人

少額から再エネ分野に投資したい人には、株式や投資信託、ETFが向いています。証券口座を開けば、太陽光発電や風力発電、蓄電池などに関わる企業へ間接的に投資できます。

投資信託やETFなら複数の企業に分散しやすいため、個別株を選ぶのが不安な人でも始めやすいでしょう。まとまった資金を用意しなくても、自分のペースで投資額を調整できる点も魅力です。

ただし、価格は日々変動するため、短期間で利益を狙うよりも、余裕資金で少しずつ続ける意識を持ちましょう。

環境貢献と資産運用を両立したい人

環境貢献と資産運用を両立したい人にも、再生可能エネルギー投資は選択肢になります。再エネ関連の株式や投資信託に投資すれば、脱炭素や環境対策に取り組む企業を資金面から応援できます。

太陽光発電投資であれば、発電設備を通じて再エネの普及に関わることも可能です。利益だけでなく、社会にとって意味のある分野へお金を使いたい人には向いているでしょう。

ただし、環境に良い事業だからといって必ず収益が安定するわけではありません。投資先の事業内容やリスクも確認して判断しましょう。

長期的な収入源を作りたい人

長期的な収入源を作りたい人は、太陽光発電投資を検討しやすいでしょう。太陽光発電投資は、発電した電気を売ることで売電収入を得る仕組みです。FIT制度やFIP制度の対象設備であれば、売電収入の見通しを立てやすくなります。

株式や投資信託のように価格変動による利益を狙う投資とは違い、事業として収益を積み上げる考え方に近いです。

一方で、設備の購入費用や管理費、保険料、修理費などがかかります。長く運用する前提で、収支計画や管理体制を確認してから始めましょう。

再生可能エネルギー投資に関するよくある質問

再生可能エネルギー投資について考える時、気になる点についてまとめました。

再生可能エネルギーへの投資額は？

2023年、世界の再生可能な電力と燃料への投資は、前年より8%増加して約6,230億米ドルに達しています。

しかし、COP28やパリ協定の目標を達成するためには、年間1兆3,000億米ドル以上の投資が必要であると見積もられているため、まだ十分とは言えないでしょう。

参考：REN21　自然エネルギー白書2024、環境エネルギー政策研究所

再生可能エネルギーで一番効率がいいものは何？

発電効率効率が最も高いのは水力発電です。その他、再生可能エネルギーの発電効率は以下の表のとおりです。

発電方法	発電効率
水力発電	約80%
風力発電	約30~40%
太陽光発電	約20%
バイオマス発電	約20％
地熱発電	約20％

参考：東京電力エナジーパートナー

ただし、太陽光発電の発電効率は年々上昇しており、30％を超えるものも開発されています。

再生可能エネルギーは何が一番いい？

投資対象としての再生可能エネルギーでは、太陽光発電が特におすすめです。

再生可能エネルギーそのものは、それぞれメリットとデメリットがありますので、どれが一番とは言い切れません。

発電効率効率でみれば、最も高いのは水力発電で、次いで風力発電となっています。

また、家庭への導入のしやすさでは、屋根に設置できる太陽光発電が一番と言ってよいでしょう。

バイオマス発電は廃棄物を燃料として活用することができますし、地熱発電は地域活性化に貢献する一面もあります。

再生可能エネルギーはなぜコストが高い？

日本の再生可能エネルギーの発電コストは年々下がってきていますが、世界と比べるとまだ高い水準です。

出典：資源エネルギー庁 ｜国内外の再生可能エネルギーの現状と今年度の調達価格等算定委員会の論点案２０２３年１０月

日本の再生可能エネルギーのコストが高くなる理由に、以下のようなものが挙げられます。

• 発電に向いた土地が少ない
• 人件費・物価が高い
• 自然災害が多い

再生可能エネルギー投資を個人でする方法は？

再生可能エネルギー投資を個人でする方法には以下のようなものがあります。

• 発電所を新設する
• 中古の発電所を購入する
• 再生可能エネルギーファンドに投資する

自分で発電所を新設すれば、売電収入をインカムゲインとして得ることができます。運営開始までの時間を短縮したい、初期費用を抑えたい場合には、すでに稼働済みの中古の発電所の購入がおすすめです。

また、再生可能エネルギーファンドのように、金融商品となっているものもあります。投資信託やETFで購入することもできるので、少額から投資を始めたい投資初心者に向いています。

再生可能エネルギーの本命銘柄は？

再生可能エネルギーの本命銘柄を一つに絞ることはできません。再エネ関連といっても、太陽光発電、風力発電、バイオマス発電、蓄電池、送配電設備、電力小売など、事業内容は幅広いためです。

株価は将来性だけでなく、業績、金利、政策、原材料価格、為替などの影響も受けます。

話題になっている銘柄をそのまま買うのではなく、企業の売上構成や利益の出方、財務状況を確認することが大切です。初心者は個別株に集中するより、投資信託やETFで分散する方法も検討するとよいでしょう。

再生可能エネルギーの投資信託はある？

再生可能エネルギー関連の投資信託はあります。たとえば、世界の再生可能エネルギー発電関連企業に投資するファンドや、クリーンエネルギー、脱炭素、環境関連をテーマにした投資信託・ETFなどが選択肢になります。

投資信託は複数の企業にまとめて投資できるため、個別株を選ぶのが不安な人でも始めやすいでしょう。

ただし、商品名に再エネや環境と入っていても、投資対象や運用方針はそれぞれ異なります。購入前には、組入銘柄、対象国、信託報酬、純資産総額、過去の値動きを確認しましょう。

日本の再生可能エネルギー関連企業には何がある？

日本の再生可能エネルギー関連企業には、発電事業を行う会社だけでなく、設備や部品を支える会社もあります。たとえば、レノバは太陽光、風力、バイオマス、地熱などの発電事業を手がけています。

イーレックスはバイオマス発電などに取り組み、ウエストグループは太陽光発電を中心としたエネルギー事業を展開しています。

また、住友電工は蓄電池や電力インフラ、GSユアサは蓄電システムなどで再エネの活用を支えています。投資先を選ぶ際は、どの分野で収益を得ている企業なのかを確認しましょう。

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まとめ

再生可能エネルギーおよびそれを利用した発電は、地球温暖化への対策として世界規模で注目されています。そのような時代背景から生まれた新たな投資手段が、再生可能エネルギー投資です。

今後、重要な要素となる再生可能エネルギーに関わるこの投資は、今後ますます市場が広がると予想されています。

その反面、再生可能エネルギーは天候や災害に左右される・設備のコストがかかるなど、デメリットもあります。

メリット・デメリットを踏まえて、自分に適した投資であるかどうか、判断することが大事です。