子育てにかかる総額費用はどのくらい？シミュレーションと貯蓄のコツを解説

子供を育てる費用は、一人あたり総額3,000万円～4,000万円かかると言われています。

ですが、漠然と3,000万円～4,000万円かかると言われても実際にいつごろにいくら必要なのか、どれくらいの備えがあれば安心できるのかなどが分からないため、不安になってしまいますよね。

子育て費用の総額は子供が公立に行くのか、私立に行くのか、大学に進学するのかによっても大きく変わってきます。

子育てにかかる費用の総額や年齢別シミュレーションなどを詳しく解説します。

子育てにかかる費用の総額は？

内閣府の調査によると、子供一人当たりの子育てにかかる費用の総額は3,000万円～4,000万円ほどかかると言われています。

年間の総額は100万円以上で、そのうち衣服や子供のお小遣い、食費などの養育費にかかる費用が80万円ほどと8割ほどを占めます。

【項目別】子育ての費用に入るもの

子育て費用となる具体的な費用をまとめましたので、参考にしてください。

費用	全対象者平均
衣類・服飾雑貨費 （衣類、下着、靴、カバンなど）	69,525円
食費	255,718円
生活用品費	100,889円
医療費	18,004円
保育費	108,432円
学校教育費	86,208円
学校外教育費	92,823円
お祝い行事関係費	39,913円
子どものための預貯金・保険	178,560円
レジャー・旅行費	142,760円

参考：内閣府の『インターネットによる子育て費用に関する調査』

このように、全体を占めるのが教育費、子供のための保険、保育費、食費などが挙げられます。

もちろん、各世帯や子供の年齢によっても大きく前後しますが、多くの費用がかかることが分かるでしょう。

詳しい詳細は内閣府の『インターネットによる子育て費用に関する調査』で記載されているので、参考にしてください。

大学までにかかる費用の総額

子供が生まれてから大学までにかかる費用は、国公立に通った場合と私立に通った場合で総額が大きく変わります。

すべて国公立に通った場合とすべて私立に通った場合の総額は以下の通りです。

• すべて公立の場合の合計額：約540万円
• 幼稚園だけ私立の場合：約630万円
• 高校だけ私立の場合：約690万円
• 幼稚園・高校が私立の場合：約780万円
• 小学校だけ私立の場合：約1000万円
• 中・高が私立の場合：約960万円
• すべて私立の場合：約1800万円

参考：文部科学省「子供の学習費調査」(平成30年度)

このように、全て国公立と全て私立の場合では大きな差があります。

公立の場合は高校までの15年間で540万円ほどですが、全て私立の場合は1,800万円ほどかかります。

また、どこから私立に通うのかによっても子育てにかかる費用は異なるので、将来のために今の内から備えておく必要はあるのです。

養育費の総額

養育費の相場は以下の通りです。

年齢	費用
未就園児	年間82万円程度、3年間で245万円程度
幼稚園児	年間114万円程度、3年間で343万円程度
小学生	年間85万円程度、6年間で508万円程度
中学生	年間98万円程度、3年間で294万円程度
高校生	年間98万円程度、3年間で293万円程度
大学生	年間70万円程度、4年間で282万円程度
合計	1,963万円程度

参考：インターネットによる子育て費用に関する調査

このように、大学までの養育費の総額は約2,000万円ほどです。

大学を含めると総額で2,500万円程度になります。

養育費はそもそも、子供が経済的・社会的に自立するまでに要する費用を意味し、衣食住に必要な経費や医療費なども含みます。

主な内訳は、衣類・服飾雑貨費、食費、生活用品、医療費、保育費、子供のための預貯金、保険、レジャー・旅行費などです。

教育費の総額

教育費を全て国公立の場合と全て私立の場合に分けて比較してみると、このようになります。

	全て国公立の場合	全て私立の場合
幼稚園児	約45万円	約95万円
小学生	約193万円	約959万円
中学生	約146万円	約422万円
高校生	約137万円	約290万円
大学生	約477万円	約651万円
合計	約998万円	約2,417万円

参考：平成30年度子供の学習費調査の結果について

全て国公立の場合と全て私立の場合の教育費は、約1,500万円ほどの費用が違います。

多くの家庭で幼稚園の利用料が無償化になったりなど、教育費は以前に比べてダウンしていますが、それでも私立に通う場合は多くの教育費が必要になります。

子育て費用の年齢別シミュレーション

子育て費用の年齢別シミュレーションを、それぞれ国公立、私立に分けてそれぞれ解説します。

• 0~5歳（未就学児）の子育てにかかる費用
• 6～12歳（小学生）の子育てにかかる費用
• 13～15歳（中学生）の子育てにかかる費用
• 16～18歳（高校生）の子育てにかかる費用
• 19～22歳（大学生）の子育てにかかる費用

0~5歳（未就学児）の子育てにかかる費用

	総額
国公立	3年間総額 約45万円
私立	3年間総額 約95万円

0~5歳（未就学児）の場合、保育園に通わせるのか、幼稚園に通わせるのかどうかで子育てにかかる費用の総額が変わります。

また、国公立か私立かによっても、3年間の総額で50万円ほど変わってきます。

2019年10月1日から幼児教育・保育の無償化がスタートしたこともあり、未就学児にかかる費用の負担はかなり減りました。

しかし、利用する施設によっては無償化が適用される金額に上限があるので、注意してください。

なお、0~5歳（未就学児）にかかる年間の子育て費用の内訳の相場は以下の通りです。

6～12歳（小学生）の子育てにかかる費用

	総額
国公立	年間約32万円×6年＝約193万円
私立	年間約159万9,000円×6年＝約959万円

6～12歳（小学生）にかかる子育て費用はこのようになります。

小学校は6年間とどの年代と比べても期間が長いこともあり、国公立と私立では約800万円ほど変わってきます。

6～12歳（小学生）にかかる年間の子育て費用の内訳の相場は、以下の通りです。

13～15歳（中学生）の子育てにかかる費用

	総額
国公立	年間約48万8,000円×3年＝約146万円
私立	年間約140万6,000円×3年＝約422万円

13～15歳（中学生）の子育てにかかる費用の3割程度を占めるのが、教育費です。

これまでと同様に通う中学校が国公立や私立なのかによっても子育てにかかる費用が大きく変わります。

3年間で見ると200万円以上の差があり、高校受験に向けた塾通いが増えるため、学校外教育費の割合も大きくなります。

13～15歳（中学生）にかかる年間の子育て費用の内訳の相場は、以下の通りです。

16～18歳（高校生）の子育てにかかる費用

	総額
国公立	年間約45万7,000円×3年＝約137万円
私立	年間約97万円×3年＝約290万円

16～18歳（高校生）も同様に国公立と私立で大きく子育て費用が変わります。

差は中学生の時期と比べても同じような形で、特に大きな変化はありません。

ですが、16～18歳（高校生）の年代では大学受験に必要な学校外教育費が多くなるため、教育費の負担が増えます。

受ける講座数によっても総額が異なり、月々の授業料のほかに入会金や教材費、通信費などが発生します。

そのため、ある程度の支出は覚悟してできるだけ早めに備えておくようにしましょう。

16～18歳（高校生）にかかる年間の子育て費用の内訳の相場は、以下の通りです。

19～22歳（大学生）の子育てにかかる費用

	総額
国公立	4年間総額 約477万円
私立	4年間総額　約651万円

19～22歳（大学生）は義務教育ではないため進学率は50％ほどです。

ですが、大学に通う場合は国公立か私立かによって年間の教育費に差があります。

また、同じ大学だとしても進学する学部によって年間の授業料が異なるので、注意してください。

一御案的には、文系よりも理系の方が授業料が高い傾向にあります。

19～22歳（大学生）にかかる年間の子育て費用の内訳の相場は、以下の通りです。

子育てにかかる費用を無理なく貯める方法はある？

ここからは、子育てにかかる費用を無理なく貯める方法を4つ紹介します。

今から子供の進学や養育費に備えたいなら、以下で紹介する方法を今すぐ実践しましょう。

• 児童手当を全額貯金に回す
• 学資保険を利用する
• 定期預金を行う
• 投資を始める

方法①児童手当を全額貯金に回す

子育てにかかる費用を無理なく貯めたいなら、児童手当を全額貯金に回すようにしましょう。

児童手当を一度も手を付けずに貯金しておけば、約200万円を貯金できます。

実際に児童手当を貯金に回している家庭は多いです。

児童手当は子供の年齢や生まれた順番によっても金額は前後しますが、別の口座で管理したりなど、一切手を付けずに全額貯めれば約200万円を貯められるので、子供の教育資金に充てることができるでしょう。

また、児童手当をそのまま貯金するのではなく、資産運用で増やしながら教育資金を貯めている人も多いです。

方法②学資保険を利用する

学資保険は、毎月決まった保険料を積み立てることで、契約時に決めたタイミングで祝金や満期保険金を受け取れます。

この祝金や満期保険金を子供の教育資金に充てれば、経済的な負担も軽減されるでしょう。

学資保険は教育資金を目的にしている場合、払込期間を10年～15年に設定して解約時期を子供の進学時期に合わせれば、まとまった資金が必要になった時に助かります。

契約内容やプランによっては支払う保険料の総額よりも多くの教育資金を確保できます。

方法③定期預金を行う

預金以外の貯め方として、定期預金を活用するという方法もあります。

毎月積み立てをしていくと、捻出する貯金額は少なくて済み、家計の負担軽減にもつながります。

無理なく着実に貯めることが優先であれば、毎月2～3万円を目安にして定期預金を行うのが良いでしょう。

毎月3万円を9年間貯めることができれば、324万円ほど貯められます。

方法④投資を始める

子育て費用を無理なく貯めたいなら、余剰資金の範囲内で投資を始めるのもおすすめです。

投資といってもまとまった資金を用意する必要はありません。

少額から投資ができ、毎月積み立てることで複利に期待でき、実際に積み立ては金額よりも大きな運用益に期待できます。

投資信託であれば投資の知識がない初心者でも気軽に始めることができるので、興味がある人はぜひ投資を始めてみてください。

ローリスクミドルリターンの太陽光投資がおすすめ

投資で子供の教育資金を貯めたいなら、ローリスクミドルリターンの太陽光投資がおすすめです。

太陽光発電投資は平均約10％という高い利回りが期待できる投資です。

FITを利用して売電をすれば、1000万円の物件を購入した場合に年間100万円の利益を得ることで子供の教育資金を貯めることも可能です。

教育資金や住宅資金、老後の資金も安定かつ堅実に貯められるので、おすすめです。

まとめ

子育ての費用総額は子供1人あたり2,000万円～3,000万円程度かかると言われています。

漠然とした金額で、実際にどの程度家計を圧迫するかが想像もつかない人がほとんどだと思います。

しかし、自分の大切な子供のためにお金を残しておきたいと思うのが当然です。

いざという時に備えるためにも、早い段階から学資保険や投資を始めるなど、早速行動に移してみましょう！