台風で太陽光パネル が被害を受ける可能性は?万が一に備えてやっておきたい対策
土地付き太陽光発電の投資や売却、運用に関するブログ
夏の終わりが近づくとやってくる台風シーズン。
台風の影響で各地で大規模停電や河川の氾濫、浸水被害が起きていますが、太陽光発電も被害を受ける可能性があります。
過去の事例では、太陽光パネルが破損してしまったり、飛ばされてしまった発電所もありました。
こういった被害状況を知ってしまうと、「太陽光発電で投資なんてできないんじゃないの?」「修理費がかかりすぎて利益が得られなさそう……」と思ってしまうのも仕方がありません。
でも、安心してください。対策さえしっかりとしておけば、被害リスクを最小限に抑えることができます。
あともうひとつ、太陽光パネルの“メーカー保証” と “保険” を間違えないことが重要です。
近年、台風だけではなく地震による被害も増えてきています。改めて対策しておくことの大切さを理解しておきましょう。
台風によって太陽光パネルが被害を受ける可能性はある?
太陽光発電は、屋外に設置するため台風などの自然災害の影響を受けやすいです。
これまで、台風の影響で
・太陽光発電設備が強風で吹き飛ばされる
・太陽光パネルが割れる
・設備が歪んでしまう
・太陽光発電設備が水没してしまう
といった被害が報告されています。
しかし、太陽光パネル耐風圧は、JIS(日本産業規格)の規定で風速毎秒62メートルと定められており、取り付けの強度に関しても、建築構造物を建てる時の基準である “基準風速” を参考にして設計されています。
所有している太陽光発電所の地域の基準風速を確認しておけば、太陽光パネルを設置する高さを調整したりと風に対する事前対策をとることができます。
(各地の基準風速は、こちらのサイトで確認してください)
また、太陽光パネル表面の強度は、1メートルの高さから約230グラムの硬球を落下させても破損しないようにJISで定められています。
これらの基準や規定を元に太陽光発電は設置されているので、自然災害が起きたからといって、100%ダメージを受けるというわけではありません。
けれども、風速毎秒62メートル以下の風でもパネルが吹き飛んだり、設備が破損してしまうことも少なからずあります。
このような被害の原因は、必ずしも施工に問題があったというわけではなく、局所的に観測された風速が毎秒62メートルを超えていたという可能性が考えられます。
太陽光発電が台風の被害を受けたときに確認するべき項目
①電源が切れる状態かどうか
太陽光発電が台風による影響を受けた場合、まず電源を切れるかどうかを確認します。
太陽光発電は、太陽の光をエネルギーに発電しますよね。
曇りや雨の日でも、晴れの日の5〜10%は発電しています。また、台風一過で天気が回復すると100%のパワーで発電します。
さらに台風の被害で太陽光パネルが故障しても、発電をしている可能性があります。
そのため、感電のリスクがあり危険なので、電源を落とせる状態であればオフにしておくことが望ましいです。
しかし、準備をせずに素手で触ってしまうとそれこそ感電してしまう恐れがあるので、必ずゴム手袋・長袖・長ズボンを着用してからにしてください。
無理はせず、メンテナンス業者を呼んで対応をしてもらうのもいいでしょう。
ご自身で電源を切る場合は、以下の手順で行うようにしてください。
<低圧(〜50kw未満)の太陽光発電> 主幹ブレーカー |
<高圧(50kW以上)の太陽光発電> キュービクル |
②周辺に設備が飛ばされていないか
太陽光発電設備が強風により飛ばされてしまうと、近隣の人たちに怪我をさせてしまったり、住宅などに当たって壊してしまうことが考えられます。
そのため、業者に飛ばされてしまった設備を回収してもらうようにしてください。
ご自身で行うと怪我などのリスクがあるため、業者に依頼するのが最善です。
台風による被害はメーカー保証を受けられる?
太陽光パネルには、無償で受けられるメーカー保証が約10〜15年ついてきます。
しかし、通常はメーカー保証の対象となるのはパネル自体の問題で故障した場合なので、自然災害による故障には対応していないケースが多いです。
ただし、パナソニックや京セラでは自然災害による故障や破損も対象となる自然災害補償がついています。
パネルメーカーによって保証内容は異なりますので、事前に確認するようにしましょう。
台風での被害を最小限に止めるための対策
①保険への加入
先ほど説明したように、台風などの自然災害はメーカー保証の対象外となるケースがほとんどです。
そのため、設備が故障し修理が必要となった場合、保険に加入していなければ修理費を全額自己負担しなければなりません。
しかも、設備が復旧するまで稼働できないので、収入はゼロになってしまうにも関わらず、支出はあるというかなり残念な結果になってしまいます。
このような状況を避けるためにも、自然災害を受けやすい地域に太陽光発電を設置している場合は、火災保険(企業総合保険)や動産総合保険に加入しておくことをおすすめします。
動産総合保険の保険料は、初期費用の2.5〜3.5%となります。
また、稼働ができない際の売電収入を補償してくれる休業損害補償保険や、飛来物によって人に怪我をさせてしまったり、物を壊してしまった際に補償してもらえる施設賠償責任保険もあります。
必要に応じて加入を検討するようにしましょう。
保険に関してはこちらの記事で詳しく解説しています。
②施工業者を選ぶ
施工業者によっては、太陽光発電の施工実績が少ない業者もあります。
業者を選ぶ際は、実績やその地域について詳しいかどうかにも着目してみてください。
地域による特性を知っていると、太陽光パネルを設置する高さや土地の整地内容といった細かいところまで考慮し設計・施工してもらえます。
業者選びによっては、太陽光発電の運用の明暗が大きく左右されるといっても過言ではありませんので、複数の施工会社から見積もりを出してもらい、施工内容や実績を比較して決定するようにしましょう。
③周囲に住宅や田畑などが何もない土地を選ぶ
太陽光発電を設置する土地を選ぶ際には、周囲の環境も確認するようにしてください。
台風などの被害で太陽光発電設備が破損し、一部が飛ばされ周りの住宅や近所の人たちに被害を加えてしまう可能性はゼロではありません。
万が一の事態に備えて、始めから周囲へ影響を及ぼしづらい環境や土地を選択するのも被害を最小限にするための対策として挙げられます。
まとめ
メディアで「過去最大級の台風」「大雨洪水警報が出ています」と放送されても、それらの情報をもとに、所有している太陽光発電にはどのような影響があるかを考えるのはなかなか難しいですよね。
屋外に設置している以上、台風による被害をゼロにすることはできません。
しかし、万が一被害を受けた場合に対応できるように事前に対策を万全にしておくことは誰もができることです。
対策をしないまま被害を受けてしまうと、自己負担額が多く、最悪の場合また太陽光発電を稼働させるのさえ困難になる可能性も考えられます。
そんなことにならないように、設置の段階からしっかりと対策するようにしておきましょう。
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