メガソーラーの問題点やメリットとは?投資やビジネスとしての導入はアリ?

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メガソーラーは、大規模な太陽光発電所です。

発電量が一般的な産業用太陽光発電よりもかなり多くなるので、地球温暖化や環境問題対策として火力発電や原子力発電の発電量を上回るために、メガソーラーのような大規模の太陽光発電は今後より注目を集められるのではないでしょうか。

この記事では、メガソーラーに関する問題点やメリット、国内外でメガソーラー事業に投資している企業や有名人をご紹介しています。

メガソーラーとは?

メガソーラーは、一般的な太陽光発電所とは違い、出力規模の大きい太陽光発電のことです。

具体的には、メガソーラーは1,000kW以上の出力容量の太陽光発電所を指します

1,000kWの太陽光発電所を設置するには、約2ヘクタールの土地が必要で、イメージとしては野球場やサッカーグラウンドの2倍ほどの面積になります。

個人事業主の方でメガソーラーを所有するというよりも、ソフトバンクや京セラといった企業が導入しているケースが多いです。

メガソーラーの仕組み

メガソーラーも太陽光発電と同じように太陽光パネルを並べて、太陽の光を利用し、電気を発電します。

規模が大きくなるだけで、一般的な太陽光発電と仕組みは変わりません。

発電量と売電収入

メガソーラーは規模が大きい分、発電量が多くなります。当然それに伴い高額の売電収入も期待できます。

もちろん、メガソーラーも太陽光発電なので、FIT制度(固定価格買取制度)が適用されます。

ただし、入札制度となるので、調達価格は入札によって決定される仕組みです。

入札制度についての詳細は、資源エネルギー庁が発表しているので、こちらからご確認ください。

<売電収入の計算例>

条件:

・東京都八王子市、真南、パネル角度30度(1日あたりの年平均日射量:3.88)

・1,000kW

・年間発電量約140万kW

・売電価格14円(仮の価格)

のメガソーラーで、年間の売電収入を単純計算してみると約1,960万円となります。

メガソーラーの問題点と3つのデメリット

①発電所の設置費用が高額

規模が大きいので、設置費用がかなり高額になります。

しかし、太陽光発電の設置費用は、設備が大きくなればなるほど1kWあたりの価格が下がります

そのため、100kWの太陽光発電所よりも1,000kWのメガソーラーの方が、1kWあたりの初期費用は安くなり、20年間の運用で初期費用も回収することができるので、トータルの費用が高額とはいえ、さほど重要視する必要はありません。

②高圧連系にコストがかかる

システム容量が50kW以上の高圧太陽光発電の場合、電力会社と高圧連系という契約をかわさなければなりません

契約には、設置協議費用や手数料として20万円ほどかかります。

また、高圧連系をする際には、キュービクルという高圧受電設備の設置が必要となります

設置異費用は、100kWあたり約100〜150万円です。

高圧の太陽光発電の場合、電気主任技術者の選任も必要です。

電気主任技術者による定期的な保守点検が義務付けられているため、年間50〜100万円程度のコストが追加でかかります。

つまり、高圧連系のため、設備費用以外に約170〜270万円が初期費用として上乗せされるということになります

③自然破壊・環境破壊の原因になりかねない

冒頭でも説明したようにメガソーラーを設置するためには、サッカーグラウンドの2倍以上の土地が必要になります。

そのため、場合によっては山林を開拓して土地を整地する必要があります。

しかし、太陽光発電は、そもそも環境問題対策のために推奨されている再生可能エネルギーを活用した発電なので、山林を開拓しなければならないことに矛盾が生じてしまいますよね

メガソーラーを設置することで、どんなメリットとデメリットがあるのかを真剣に考えなければなりません。

メガソーラーの3つのメリット

①収益が安定している

再生可能エネルギーの普及を目的として、再生可能エネルギーを利用して発電した電気を一定期間固定価格で電力会社が買い取ることをFIT制度で定められています。

そのため、長期間にわたって安定した利益が見込めます

②投資・ビジネスとして利用できる

収益が安定していることはもちろんですが、企業イメージがよくなることからビジネスとしてメガソーラーを導入する企業もあります

有害物質を発生させないクリーンなエネルギーを使った太陽光発電を企業として導入するという、地球温暖化や環境問題に配慮した取り組みを行なっていることがイメージアップに繋がるとされています。

③税金対策として活用できる

太陽光発電は、不動産と同じように固定資産としてみなされるので減価償却の対象となります

固定資産は月日が経つにつれて、資産としての価値がなくなっていきます。このなくなっていく価値を耐用年数で分割し、毎年経費として計上することを減価償却といいます。

経費として計上できるので、結果的に納税額を減らすことができ、節税につながるというわけです

多くの起業家や法人企業では、減価償却を目的に太陽光発電を始めるケースもあります。

また、減価償却以外にも特別償却や税額控除の対象になることもあり、さらに節税することが可能です。

【出資額ランキング】メガソーラーに投資する国内外の企業・有名人

ソフトバンク

ソフトバンク

出典:ソフトバンク公式

「日本の電力会社は意地悪で、他者を村社会の理屈で締め出している。当社は地球に貢献するつもりで、可能な地域から電力事業を行っていく」
(引用:ITmediaビジネス

2017年、ソフトバンクの孫正義は日本の電力業界に向けて、上記のコメントを残しました。

孫正義は、この会見の後にサウジアラビアの電力会社SECに株主として経営参加を表明しました。10兆円を超える規模での投資を行う「ソフトバンク・ビジョン・ファンド(SVF)」は、現在様々な分野に積極的な投資を行っており、太陽光発電業界も投資先の一つです。

具体的な投資額は公表していませんが、「AI(人工知能)やIoT(モノのインターネット)など最先端の技術を活用し、安価で世界一の電力サービスを目指したい」と発言していることから、かなりの額を投資していると予想できます。

オリックス

オリックス

出典:オリックス公式

オリックスは太陽発電所の導入を積極的に行い、現在では111か所、合計826MW(メガワット)を超える規模の電力を有しています。

826MWというと200世帯を超える量の再生可能エネルギーになり、オリックスはかなりの額の投資を行っていることが伺えます。

オリックスは、2016年から2018年にかけて、新たに1,000億円かけて太陽発電所を新設しており、2017年に設置した「ProDeSセンター発電所」では、8,316㎡を超える屋根に3,652枚もの太陽光パネルを4か月足らずで取り付けました。

この発電所の年間発電量は、1,000,000kWhを超え、280世帯分の年間消費電力に相当するものです。

野立てだけでなく、広い屋根を利用して無駄なく発電することは、エコを強く意識しているオリックスならではですね。

京セラ

京セラ

出典:京セラ公式

京セラは太陽光発電に関する事業に携わっています。

中でもメガソーラーには注力しており、売電契約から出資、融資など一貫した体制を整えています。

そんな京セラですが、2018年には「宮城・黒川メガソーラー発電所」の運用を開始しました。

このメガソーラーは28MW規模になり、年間予測発電量は33,000,000kWhとされており、一般家庭11,100世帯分の年間消費電力に相当します

京セラは、「太陽光発電事業を通じ、再生可能エネルギーの普及 · 促進に資するとともに、地球環境保全ならびに循環型社会の形成に貢献します」と謳っていることから、これからも投資を続けると予想できますね。

バークシャー・ハサウェイ社(ウォーレン・バフェット氏)

出典:Wikipedia

投資の神様とも呼ばれる大富豪、ウォーレンバフェット氏は2014年から再生可能エネルギー事業に投資し、その額は2兆円にも上るとされています。

主に、風力・太陽光発電所へ投資しており、アメリカの再生可能エネルギーの普及をけん引していると言っても過言ではないでしょう。

その投資理由のひとつには、やはり『有利な税制』があるようです。

マイクロソフト社(ビル・ゲイツ氏)

出典:Wikipedia

ビル・ゲイツ氏は「革新的な再生可能エネルギー技術を生み出すために投資をする」というスタイルなので、発電所の保有はしていませんが、2015年から5年間かけて合計2,500億円を超える投資を行っています。

グーグル社(元CEO、ラリー・ペイジ氏)

出典:Wikipedia

グーグルの元CEOラリー・ペイジ氏も投資額は明らかにされていませんが、再生可能エネルギー事業に投資しています。

さらに、グーグル社も2019年に2,000億円分の風力発電と太陽光発電を購入しました。

再生可能エネルギープロジェクトを推し進め、2030年にはグーグル社のエネルギー消費を100%、再生可能エネルギーにする予定です。

【まとめ】メガソーラーの今後はどうなる?

メガソーラーは、規模が大きいため土地の準備や工事に時間がかかることが予測されます。

しかし、地球温暖化や環境問題対策として、現時点で日本の主力発電となっている火力発電や原子力発電の発電量を上回るためには、今後メガソーラーのような大規模の太陽光発電がより必要になってくるでしょう。

その証拠に、メガソーラーや企業に多額の投資を行っている世界の大富豪や日本企業は増加傾向にあります。企業で消費する電力を100%再生可能エネルギーにしようと考えている会社もあり、これからもエネルギー市場は活発になると予想できます。

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